1977年東京生まれ。慶應義塾大学文学部哲学科卒。（株）哲学書房入社。人文系の編集者を経て、塚本晋也監督の現場へ。『六月の蛇』『VITAL』の助監督。2004年、㈱テレビマンユニオン参加。アートディレクター・森本千絵のテレビドキュメンタリーや、映画監督・石井岳龍（旧：聰亙）のテレビドキュメンタリー等の企画、プロデューサーを務める。2012年、ＷＯＷＯＷの放映番組として制作した『はじまりの記憶 杉本博司』が国際エミー賞・アート部門にノミネート。同作を劇場公開版として再編集し、劇場公開を果たす。 『はじまりの記憶　杉本博司』http://sugimoto-movie.com/ 神秘のアーティスト・内藤礼の存在と作品に迫ったドキュメンタリー映画『あえかなる部屋　内藤礼と、光たち』。本作を国内、海外問わずたくさんの方々に届けるために、是非ともご協力ください！ 1997年の第47回ヴェネチア・ビエン

教えます。あらゆるコンプレックスに苛まれている皆さんは、倒したい有名人、知識人、成功者、人気者の100人や200人はいるでしょう。誰でも簡単にできるネットでの有名人の倒し方を教えちゃうよ！ また、ネットでそこそこ有名な人、創作活動をしている人、これから有名になりたいと思ってる人も、ネットイナゴに倒されないための防衛方法としても読めると思う。 その方法は ①複数のアカウントを作る まず、相手がブログ、Twitter、はてなブックマークなど、インターネット上でこちらに反応できる手段を持っていることが前提。ネットやってない相手には手の出しようがない。攻撃用のアカウントは一つと言わずたくさん作ろう。ここでは、例えばTwitterのフォロワー数なんかはスパムと思われない程度にいれば大丈夫！むしろ多すぎるとダメなくらい。 ②クソリプを送る 相手にリプライを送るときに重要なのは、まず悪意があること、次に

今年のはじめ、担当編集者のもとに、フランスで生まれたリゾートホテルであり、旅行会社である、クラブメッドの社長瀬口盛正さんから『弱いつながり』についての感想メールが届きました。去年の夏の発売直後に、いろいろな旅行会社宛てで献本していたものが、クラブメッドでは社員の方から社長の瀬口さんに渡されたようなのです。まさに『弱いつながり』の「弱いつながり」から生まれた本対談。前編・後編でお届けします。（構成：小西樹里 写真：菊岡俊子） 日本の８～９割が利用するパッケージツアー 瀬口 『弱いつながり』を読み終えたとき、serendipity（偶然のすばらしい出会い）、surrender（身を任せる）、spontaneous（なりゆき）という３つの言葉を思いついて、十代の頃のように心の奥底からわき出てくる感動がありました。ビジネスマンとして資本主義社会に生きているとジレンマだらけなんですけど、この本に書か

「紀伊國屋じんぶん大賞2015」大賞を受賞した、東浩紀さんの『弱いつながり 検索ワードを探す旅』。受賞を記念した対談を公開する前に、まずは東さんの「受賞のことば」をお届けします。東さんが本書で訴えたかったことがあらためて見えてきます。 紀伊國屋じんぶん大賞に選ばれたとの報を聞き、光栄に思っています。 本書でぼくが訴えたかったのは、ひとことで言えば、「哲学とは一種の観光である」ということです。観光客は無責任にさまざまなところに出かけます。好奇心に導かれ、生半可な知識を手に入れ、好き勝手なことを言っては去っていきます。哲学者はそのような観光客に似ています。哲学に専門知はありません。哲学はどのジャンルにも属しません。それは、さまざまな専門をもつ人々に対して、常識外の視点からぎょっとするような視点を一瞬なげかける、そのような不思議な営みです。ソクラテスの対話編には、哲学のそんな本質がすでに明確に刻

「豊島事件」をご存知だろうか。1983年頃、香川県小豆島に隣接する豊島に、地元の産業廃棄物処理者が自動車の破砕クズなどを約50万トンも不法投棄した事件だ。 時を経て、動画は現在の豊島の様子。 事件から30年以上が経った現在でも、廃棄物を取り除く作業は続いている。 事件当時に起きていたこと 当時の状況を、悪臭と煙が島全体を覆っていて、まるで山火事のようだったと島の住民は語っている。汚れた空気は、多くの人に喘息などの健康被害を誘発した。小学校に通う子どもたちのぜんそくの発症率は、全国平均のなんと約10倍にものぼったという。また、地場産業であるハマチの養殖業は風評被害を受け廃業する者も。事件現場付近にあった釣り場へは、住民すらも近づかなくなった。 2000年6月に香川県知事の公式に謝罪。また、産業廃棄物の撤去作業もスタートした。しかし、今でも悪臭が立ち込めていて、マスクなしでは作業できない状

期間：2015年3月7日(土) - 4月18日(土) *4月25日(土)まで延長 開廊日時：12:00-18:00　＊日・月 休廊 展示作品：インスタレーション、平面作品など プリズムシート、発泡ポリウレタン、ガラスビーズなど、名和晃平はこれまでも素材特性を最大限に引き出し、研ぎ澄ませた表層のテクスチャと希薄化するオブジェの実体を対比することで、デジタル社会における存在のリアリティーを問うてきました。最先端の3Dテクノロジーを駆使した制作プロセスや素材への化学的なアプローチは、ものの表層における視覚的な情報量を増幅し、鑑賞者それぞれの知覚体験によって成り立つ現代彫刻の新たな可能性を示しています。リアルとバーチャルの境界へ迫るこうした探求は、現代における多様な物質性とその知覚について、私たちの意識を視触覚的に刷新する試みであると言えるのではないでしょうか。 「Force」と題された本展は、質

【トークセッション「ARTISTS' GUILD：生活者としてのアーティストたち」をめぐるツイートいろいろ】- togetter 芸術活動と生活については、 物象化に支配された世界で、素材をどうするか →人事権、人脈、マーケット的影響力を持つ人に抵抗しにくい。 「逆らったら生活できない」 私たちの世界において、圧倒的な主体は《価値≒資本》であって、 素材レベルをどうこうしたがる問題意識は、決定権を価値に握られている。 以下、佐々木隆治『マルクスの物象化論―資本主義批判としての素材の思想』より引用。 資本のもとへの労働の形態的包摂と素材的編成（p.362） 形態による素材的世界の編成は素材的世界からの様々な抵抗を呼び起こさずにはいない（P.395） 私が芸術を必要とするのは、言語そのものまで物象化に支配された状況から、その条件を問い直し、自分でやり直すチャンスや技法を取り戻せるかという話であ

payday loans 東京急行電鉄は、資産活用コンサルティング事業のひとつとして、資産価値が低くなってしまった物件の価値を高める「まるサポ」という事業を行っています。 http://paydayadvanceusca.com/ 今回、この事業の一環として、田園都市線宮前平駅付近の空き家となった元社員寮の一部をリノベーションし、住まいと保育園の複合施設を3月8日、4月1日に開業する予定であることを発表しました。 payday loan near me 今回、対象となった元社員寮は、専有部分と共用部分のバランスに留意したソーシャルアパートメント「ネイバーズ宮前平」と、地域の待機児童数減に繋がる定員６０名の認可保育園「クレアナーサリー宮前平」としてリノベーションされるそうです。 payday loan help http://onlinepaydayloansusca.com/apply.h

政府は「成長戦略」の柱として、「女性の活躍推進」をうたっています。主婦の再就職支援セミナーの実施や、「正社員実現加速プロジェクト」の推進、2017年度末までに保育の受け皿を約40万人分確保するなど、多くの取り組みが行われているようです。一方で、2013年に「待機児童ゼロ」を実現した横浜市では、働いていない女性の9割が「働きたい」と希望しているという調査結果が明らかになりました。 専業主婦の9割が「働きたいとは思っている」 調査は横浜市が、市内の満20歳以上49歳以下の女性3,000人を対象に実施（参照：横浜市「平成26年度女性の就業ニーズ調査」）。有効回答数は932人で、そのうち「現在、収入を伴う仕事をしていない」人は244人でした。このうち、かつて働いていた人は95.5％と、在学中（4.5％）の人を除き、全員が「過去に就業経験あり」でした。仕事をやめた時期は、「1人目、または2人目の妊娠

ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に

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韓国最高裁で「逆転無罪」判決、名誉毀損罪に問われた『帝国の慰安婦』の著者・朴裕河氏に聞いた　「学術的な議論を刑事裁判に問うのはおかしい」

日本で働く人の10人に1人が、うつ病を経験している可能性が高いことが、製薬企業の調査で明らかになった。調査では、職場の支援体制に満足している管理職は2割もいない上、同僚がうつ病を患っても、何もしない人が4割に達するという結果も示されており、他国に比べてうつ病の人に冷たく厳しい日本の職場の実情が浮き彫りとなった。【ただ正芳】 【グラフ詳細】 　調査を行ったのは、デンマークに本社がある製薬企業「H.ルンドベック社」。同社では、米国や英国、フランス、ドイツ、中国、デンマーク、韓国など16か国で「職場でのうつ病に関する国際意識調査」を実施した。日本では昨年2月、過去1年間に従業員か管理職として働いていた16歳から64歳までの人を対象に調査を行い、1000人から有効回答を得た。 今までにうつ病と診断されたことがあるかという問いに対しては、全体の10%が「ある」と回答。「ある」と回答した100人に「

昨日、Yahoo!ニュースでも配信された「ピケティの言う格差上位1％、日本では年収いくらの人か？」という「THE PAGE」記事（※以下「THE PAGE」の記事）ですが、基本的に「めちゃくちゃな記事」であることは、上西充子法政大学キャリアデザイン学部教授らがすでにオーサーコメントで指摘されている通りだと思います。ここでは少しデータも紹介しながら、そのデタラメさを再確認しておきたいと思います。 この記事のポイントは、ピケティブームによって格差拡大で上位１％の所得シェアが増えてるって言うけど、日本ではアメリカのように大富豪が増えてるわけじゃなく、日本のトップ１％は年収1,500万円前後に過ぎず、トップ５％も年収1,000万円くらいで、「トップ５％に入る富裕層が、身近にいる公務員だというのは、社会が平等である証拠と見ることもでき」、「最近、日本は米国並みに格差が拡大しているといわれていますが、

エネルギー政策は国家戦略である。国家共同体の完成形に近い欧州連合（ＥＵ）でさえ、エネルギー政策については各国とも権限は移譲していない。再生可能エネルギーに力を入れている面ばかり強調されるが、ガスの市場統合や原発の新設など、エネルギー安全保障の確保に向けた戦略的な投資も続いている。 幼稚な議論に陥っていないか　ロシアは天然ガスや原子力技術の輸出をテコとして、旧東欧諸国への政治的影響力を行使している。中国は資源開発・調達力を武器に他の途上国の意思を左右してきたうえに、最近ではロシアに倣って原子力産業を国家的に育成し、成長のために電力を必要とする有力途上国にアクセスしようと試みている。米国は、シェールガスの恩恵をフルに活用し、エネルギーの対外依存度を低下させて外交的な自由度を確保する戦略をとっていることは明らかだ。 主要な先進国がエネルギーを国家と国民の生存と繁栄の糧と考えている。そして、軍事、

脱原発を主張する市民団体が活動拠点として、東京・霞が関の経済産業省の敷地に設置したテントについて、東京地方裁判所は「官庁を訪れる人の敷地利用を妨げている」として、市民団体に対しテントの撤去に加え、現時点で２８００万円余りを敷地使用料として支払うよう命じました。 このテントは、東京電力福島第一原発の事故の半年後に市民団体が経済産業省の敷地の一角に設置したもので、メンバーなどが２４時間常駐して脱原発を求める活動を続けています。 これに対し、国は「国有地を不法に占拠している」と主張して、市民団体の代表にテントの撤去や敷地の使用料として設置から撤去までの間、１日につき２万円余りの支払いを求めていました。 ２６日の判決で、東京地方裁判所の村上正敏裁判長は「案内板が隠れるなど官庁を訪れる人の利用が妨げられているうえ、テントの一部が焦げる火災が発生するなど防災上の危険も生じている」と指摘し、テントを撤去

福島第一原発の汚染水が海に流出していたことを東京電力が公表していなかった問題で、東電の廃炉責任者は２６日、流出元になった排水路の放射性物質の測定データについて随時報告を受けていたことを明らかにした。昨年８月には平時の１０倍以上の高濃度を記録したが、公表すべきものとは「思わなかった」という。 東電福島第一廃炉推進カンパニーの増田尚宏プレジデントが、高木陽介経済産業副大臣を訪ねてデータの非公表を陳謝。その後、報道陣の取材に応じた。 東電は昨冬、この排水路の濃度が高いと原子力規制委員会に報告、改善を求められた。このため昨年４月から定期的な測定を始め、雨のたびに濃度が高まることを把握しながら公表していなかった。増田氏は、住民の心情への想像力不足を認めた上で、排水の濃度は「（改善の効果を測る）データとしての感覚しかなかった」と話した。

日本と欧州連合（ＥＵ）の経済連携協定（ＥＰＡ）交渉で、ＥＵは域内にあるワインやチーズなどの有名産地名を使った商品名約２００件について、勝手に使えないようにすることを求める方向だ。合意内容によっては、日本で定着した商品名が変更を迫られる可能性がある。 特定の産地名を商品名などに使う権利は「地理的表示」（ＧＩ）とよばれる知的財産のひとつ。ＥＵは域内にブランド価値が高い産地名を使った食品やお酒が多く、いまのところ、日本に対して２０５件の商品名の使用制限を求める方向で加盟国と調整している。 朝日新聞がＥＵ関係者から入手したリストには、フランスのワイン産地に由来した「シャンパン」や「ボルドー」、イタリアのチーズ産地に由来した「ゴルゴンゾーラ」や「パルミジャーノ・レッジャーノ」、英スコットランドの「スコッチ・ウイスキー」などが挙がっている。 ＥＵは、これらの商品名につい… こちらは有料会員限定記事です