年に一度の大好評企画「ベストお取り寄せ大賞」！ お取り寄せ品＆美味しいもの大好きな「おとりよせネット」ユーザーのみなさまからの投票と、 お取り寄せの達人＆特別審査委員の方々による試食審査会を経て決定した 今年一番のお取り寄せ品の発表です！ 受賞商品のプレゼントや、お得に購入できるキャンペーンも実施中！

「濱の料理人」代表の椿直樹さんと巡るシリーズ、第13弾は、横浜市神奈川区・橋本町の岩井の胡麻油（株）岩井徹太郎さんです。数摘垂らせば……香気立ちのぼる魅惑の調味料、ごま油。これを150年以上も作っている老舗が横浜にあります。横浜とごま油の関係は……？（写真：大西香織） 横浜駅西口近くの居酒屋「大ど根性ホルモン」オーナー・シェフの椿直樹さんとの取材も、13回を数えます。すっかり阿吽の呼吸でなじんできた取材チーム。今回、一緒に訪れたのは、神奈川区・橋本町にある「岩井の胡麻油」です。 会社に入ると、ごま油の香りがふんわり漂います。なんか猛烈に食欲がわいてきました……。

2016年にもなって、まだ醤油に関してこんなことを言っている人がいるとは……という記事がありました。 こちらなんですが、読まなくていいです。PVを稼がせるのもあれなんで、URLはhを取る昔ながらの手法です。 ttp://kininal.me/recommended-food01-soy-sauce/ 全項目に関してツッコミどころが満載という、ものすごいひどい勉強不足の記事です。このサイトで醤油のことに関して書いているのはこれが初めてじゃなく、空気に触れない容器の醤油は危険とかいうこれまたひどい嘘記事を書いていたことがあったので、もうきちんと修正をしてやろうじゃないかと。 こういう記事に関して、どれだけ真に受ける人がいるのかはわからないんですが、世間一般に言われている醤油に関する誤解は一度きちんと解いておいた方がいいのではと思いました。よくよく考えてみたら、書籍や同人誌では書いていても、We

コンビニ各社が「戦略商品」として大々的に宣伝してきたドーナツが不振にあえいでいる。 コンビニ・コーヒーやフライド・チキンは定番商品となったが、ドーナツは完全にパイの奪い合いとなってしまった。 コンビニ各社は「脱チェーンストア理論」を掲げ、個性的な店舗運営を目指しているが、言葉とは裏腹に現実にはむしろ商品の画一化が進んでいる。今後はM＆A(合併・買収)が加速することで、個性的な商品や店舗はますます消滅していくかもしれない。 そもそもコンビニ各社が一斉にドーナツを積極展開したのはなぜなのか。その背景にはコンビニ・コーヒーの大成功がある。コンビニ・コーヒーは既存のコーヒー・チェーンにそれほど大きな影響を与えることなく、主力商品に育て上げることができたからである。 コンビニ・コーヒーは最近登場してきたというイメージが強いが、実はセブン-イレブンが30年以上も前から繰り返し導入を試みてきた。同

小倉大介です。現在SNSサービスを構築中です。 「Facebook最近、つまんない」「アクセスしなくなった」――のような「Facebook衰退（オワコン）論」をちょっと前まではよく見かけました。でも最近あまり聞かなくなってきましたね。それもそのハズFacebookは絶好調だからです。 実際、衰退どころか国内の月間アクティブユーザー（MAU）は2100万人（2013年）から2500万人（2015年）と20%も成長しています（同社がイベントなどで公表した数字）。この成長を前にFacebook衰退論そのものが衰退してしまいました。そこで今回はFacebook衰退論がどこから来たのか？そして、なぜFacebookは衰退論を超えて成長し続けられるのか、考察してみましょう。 Facebook衰退論が出てくる理由 Facebook衰退論自体が正しくないので憶測の域を出ませんが、衰退論がしばしば出てくるき

双方向の体験を提供 2015年6月、スナップチャットの最高経営責任者（CEO）、エバン・スピーゲルは、フランスのカンヌで開かれたマーケティング会議の演壇に立ち、このすぐ消えてしまうメッセージングサービスの広告を売り込んだが、広告主は慎重だった。 ところが、今年6月に再びカンヌで会議が開かれるころには、スナップチャットは最も注目を集めるマーケティングプラットフォームのひとつになっていた。 写真や動画の装飾を可能にするスナップチャットの広告が、利用者が受動的に見ているだけのフェイスブックやユーチューブの広告よりも双方向的な体験を作り出すという同社の説明を、広告主たちが理解し始めたのだ。 マーケティングコンサルティング会社、IPGメディア・ラブのマネジング・ディレクターのチャド・ストーラーは、「広告主は最もトレンディーで新しいものと関連付けられたいと考えており、それが今年はスナップチャットだ」と

小倉大介です。現在SNSサービスを構築中です。 「Facebook最近、つまんない」「アクセスしなくなった」――のような「Facebook衰退（オワコン）論」をちょっと前まではよく見かけました。でも最近あまり聞かなくなってきましたね。それもそのハズFacebookは絶好調だからです。 実際、衰退どころか国内の月間アクティブユーザー（MAU）は2100万人（2013年）から2500万人（2015年）と20%も成長しています（同社がイベントなどで公表した数字）。この成長を前にFacebook衰退論そのものが衰退してしまいました。そこで今回はFacebook衰退論がどこから来たのか？そして、なぜFacebookは衰退論を超えて成長し続けられるのか、考察してみましょう。 Facebook衰退論が出てくる理由 Facebook衰退論自体が正しくないので憶測の域を出ませんが、衰退論がしばしば出てくるき

米Googleは8月23日（現地時間）、モバイルでの検索結果の表示ランクアルゴリズムの変更を発表した。ユーザーのモバイルWeb体験を損なうWebサイトのランクを下げ、「モバイルフレンドリー」なWebサイトを優遇する取り組みの一環だ。 今回の変更では、ユーザーが検索結果をタップした先で、目的のコンテンツを覆い隠すように表示されるポップアップ、目的のコンテンツを表示する前に挟まれる単体のページ、目的のコンテンツの上半分を隠す単体ページなどの、いわゆる「インタースティシャル」なコンテンツ（主に広告）を表示するWebサイトのランクを下げるようにする。 この変更は2017年1月10日から実施される。 インタースティシャルなコンテンツでも、以下のようなものはランクダウンのシグナルにはならない。 クッキー使用や、年齢制限の告知など、法的に必要な情報を表示するもの ログイン画面（メールアドレスなど個人情報

テレビCMを一本放映したら、翌日には全国の人がそのことを話題にしている──。そんな広告の黄金時代が過ぎ去った今、広告の楽しさはどこにあるのだろうか。異能のクリエイティブディレクター、原野守弘さんにお話を伺った。

日常生活のあらゆる所で目にする広告。8月23日に配信した「最新！『広告宣伝費』トップ500社ランキング」には、多方面から反響が寄せられた。企業規模の大きな会社ほど上位に目立ったが、金額の多寡以外にも広告宣伝の積極性を測る見方がある。 東洋経済オンラインは、主要な上場企業の売上高に占める広告宣伝費の比率を独自調査。最新の有価証券報告書（2015年5月期～2016年4月期）で開示されている販管費の内訳から、売り上げ広告比率の高い上位200社をランキングにした。 ランキングには売り上げ広告費比率のほか、売上高、広告宣伝費を併載。売り上げを稼ぐためにどれだけの広告宣伝費が必要になったのかを一目でわかるようにした。 新興企業は広告で知名度向上を狙う 1位のアドベンチャーは、国内の航空券を主力とする比較予約サイト「スカイチケット」を運営する。LCC（格安航空会社）と大手航空会社の金額を比較できるほか、

セブン―イレブン・ジャパンは全国約1万9000店のコンビニエンスストアと本部を結ぶ情報システムを10年ぶりに刷新する。投資額は過去最高の520億円。店舗に配る新型の発注端末に売り切れ間近の商品を従業員に知らせる機能を持たせる。欠品による販売機会の逸失を防ぎ、店舗の稼ぐ力を底上げする。今秋までに店舗の発注端末やパソコンなど機器の更新を完了し、2017年度から順次、新システムの運用を始める。新型