『ハーバードビジネススクール 不幸な人間の製造』 HBSに内在する歪みの正体 - Thoughts and Notes from CA
"生命保険 立ち上げ日誌"経由で知った『ハーバードビジネススクール 不幸な人間の製造』を読んだので書評を。 ハーバードビジネススクール 不幸な人間の製造工場 作者: フィリップ・デルヴス・ブロートン,岩瀬大輔,吉澤康子出版社/メーカー: 日経BP社発売日: 2009/05/21メディア: 単行本購入: 6人 クリック: 73回この商品を含むブログ (34件) を見る 本書はイギリスのデイリーテレグラフの元記者によるハーバードビジネススクール（以下HBS）への留学記。ジャーナリストならではの生々しく、引き込まれるようなルポタージュとなっており、475ページという大著なるも一気に読むことができた。ジャーナリストならでは表現力もさることながら、HBSに対するその旺盛な批判的精神は、本書に他の多くのHBS留学記とは全く別の輝きを与えている。 ハーバードビジネススクールの教授陣にとって、一〇年足らず
手足を縛るマニフェストという“弊害”：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 竹森 日本の政治について、『経済危機は9つの顔を持つ』の対談では、コロンビア大学のジェラルド・カーティスさんが非常にいいことを言っていました。彼は、「私はマニフェストには反対です」というのです。誰かが思いつきで言ったことを一度マニフェストに書き込めば、後々まで政策の足を縛ることになるからということです。政策への拘束を避けるためには、むしろ漠然としたものでも良いから哲学を書くべきだと言っています。 例えば、今の日本は、米国並みの社会保障費で欧州並みの社会保障の実現を希望しているけれども、それは明らかに無理です。ではどうするのか。長期的には欧州型の社会保障費と社会保障のモデルを志向するといった、そういうことをマニフェストに書けばよい。そうなると消費税はどうなるの、といった具体的な質問が出てくるでしょうが、それについては景気の悪いときには消費税は上げないと、原則だけを言えばいい
e_dis091a.pdf カールソン・パーキン法によるインフレ期待の計測と諸問題
経済社会総合研究所ウェブサイトは、2021年2月20日にESRI統計情報・調査結果ウェブサイトと統合し、リニューアル及びURL変更を行いました。 恐れ入りますが、下記URLよりアクセスいただきますようお願いいたします。 The Economic and Social Research Institute website combined with the ESRI Statistics website for a revamp on February 20, 2021, leading to URL changes.Please use the following URL to access the new site. 経済社会総合研究所ウェブサイト トップページ（https://www.esri.cao.go.jp/index.html） シンポジウム・フォーラム（https://www
米経済、「デフレからインフレへ」？＆経済天気図＝海外ブログより | 本石町日記
海外ブログの巡回で、米経済について「デフレからインフレへ」というのを見つけた。インフレになる要因が挙げられていたので、それらを簡単に検証してみたい。興味ある方はエントリーを直接ご覧頂きたい。 具体的に挙げられていたインフレ要因は以下の通り。 ①終わりのない、抑制なき財政赤字の拡大 ②ドル安 ③米家計資産が増加に転じた ④拡張する米マネー どれも確かにインフレ要因だが、仮にインフレに善し悪しがあるなら、強いて良いのは③であろう。まず、①は確かにインフレ要因ではあるものの、悪性インフレの懸念をはらんでいる。②も似たような側面があり、①と②が同時に発生すると、米金融市場は恐らくはトリプル安となってしまう。よく言われるハルマゲドンのシナリオで、世界経済にとっては最終章でありましょう。起きて欲しくないシナリオである。 ④は、マネタリーベースの激増であって、これは前にも紹介したクルーグマン教授の指摘に
資産運用業界：高コストなうえに失敗ばかり JBpress(日本ビジネスプレス)
（2009年9月28日付 英フィナンシャル･タイムズ紙） つい1年あまり前のこと。米国コロラド州ボールダー郡のボブ・ハリングホルスト財務官は、郡の資金でMMF（マネー・マーケット・ファンド）を購入した。金融サービス業界出身の同氏は、この商品を安全だと考えていた。格付けは最高クラスだし、2007年8月からウォール街で騒ぎになっている金融仕組み商品とやらとは違う、本流の投資商品だ、というわけだ。 それから少しして、リーマン・ブラザーズが破綻した。同氏が選んだファンドにはリーマンの証券が組み入れられており、ボールダー郡はこの投資で70万ドル近い損失を被った。 「本当にショックだった。70万ドルあればプライマリー・ヘルスケア*1のサービスをずいぶん提供できたはずなのに」。ハリングホルスト氏はそう嘆き、この一件で「金融や投資のシステム」全体への信頼が揺らいだと付け加えた。 無理からぬ話である。
世界の景気回復、原動力は流動性 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌9月26日号） 投資家たちは活気に満ちた回復に期待をかけている。現金へのリターンが非常に少ない現状では、選択肢はあまりない。 「恐るべし。安っぽい音楽がどれほど強力であるか」と、かつて脚本家のノエル・カワードは言い放った。カワードなら、安い金利で調達できる資金について、同じことを言ったとしてもおかしくない。 多くの先進国では、預金の金利がほぼゼロに等しい状況の下、多くの金融市場では力強い回復が起きている。米国の MMF（マネー・マーケット・ファンド）の金利は諸費用を差し引くと0.1％前後だ。つまり、10万ドルのMMFを持っていても1年の利息はわずか100ドルということになる。 当然ながら、今年になって投資家はこうしたファンドから総額のおよそ10％に当たる3320億ドルを引き揚げていると、調査会社のEPFRグローバルが伝えている。 ほかの国の投資家も現金を運用に回し
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NIKKEI NET（日経ネット）：デフレ再び？ ８月の消費者物価、下落率最大に