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![ポッドキャスト国内ユーザー数は1680万人…15~29歳が28%以上「ポッドキャスト国内利用実態調査」 | Media Innovation / デジタルメディアのイノベーションを加速させる](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/4bced6f79cbbf5b27402040ea5b20ac3ef050bd5/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fmedia-innovation.jp%2Fimgs%2Fogp_f%2F11949.jpg)
2023年はメディア業界にとってどのような一年になるでしょうか? Media Innovationに縁を持っていただいた皆様に、2022年の振り返りと、2023年に向けての展望を伺いました。 今年の仕事を振り返ってみて、いかがでしたか 2022年は文化放送開局70周年に当たる年でした。 自身はラジオ局の編成という立場でもあり、また70周年記念企画実行委員会のメンバーでもあったため、70周年関連は自分の仕事の中でも大きなウェイトを占めました。2021年4月から「もっと過激に もっと優しく」という70周年キャンペーンキャッチの元、様々な企画や特番、キャンペーンなどを展開してきました。 3月31日の文化放送70歳の誕生日の70日前から「#きっかけはラジオ」キャンペーンを展開し、ラジオの価値の一つである「きっかけ」をテーマに様々なパーソナリティやリスナーのエピソードを募集しつつ発信しました。 また
TBSがJNN(Japan News Network)の系列28局と共同で立ち上げたニュースサイト「TBS NEWS DIG Powered by JNN」が好調です。4月にローンチしてから9月には早くも月間PVが1億6000万を突破しました。 TBSと28局が全国から伝えるバラエティ豊かなコンテンツはいつ訪れても楽しく、ついついクリックしてしまいます。そんな「TBS NEWS DIG」はどのように誕生して、何がウケていて、どんなビジネスを目指しているのか。TBSで事業を推進する南部諒生氏と永井雅人氏、そしてメディアの収益化を支援するフォーエムの作増志郎氏にお話を伺いました。 ―――「TBS NEWS DIG 」は2022年4月にJNN28局のニュースサイトとして誕生しました。どのような経緯で企画が進められたのでしょうか? 南部: もともとTBSでは「TBS NEWS」というニュースサイト
サブスクリプション転換の優等生と見られてきたワシントン・ポストですが、ニューヨーク・タイムズによれば2022年には赤字に転落する見通しだということです。有料のサブスクリプションは300万人を下回り、デジタル広告収入は上半期、約7000万ドルに落ち込んでいるそうです(前年同期比15%減)。 ワシントン・ポストは米国の首都ワシントンDCを拠点とし、米国で最も強力で世界的にも尊敬を受けるメディアです。昨年1月6日の米国連邦議会議事堂での暴動に関する報道では、公共サービス部門のピューリッツァー賞を受賞しています。ただし、ドナルド・トランプ前大統領に関する報道で伸びた側面もあり、その後の成長ではニューヨーク・タイムズやウォール・ストリート・ジャーナルに差をつけられているようです。
スポーツ報知を発行する報知新聞社が、ロボットスタート株式会社の音声化サービス「Audiostart」と共同で、音声コンテンツ「スポーツ報知 新聞ヘッドライン」をフルリリースすると発表しました。配信先は「Google Podcast」「Apple Podcast」「Amazon Alexa」「Amazon Music」「Spotify」の5つです。 「スポーツ報知新聞ヘッドライン」は、記者がスポーツ報知の新聞紙面から見どころを厳選し、毎日配信する音声配信サービス。手持ちの「スマートフォン」「スマートスピーカー」「パソコン」で、誰でも簡単に音声ニュースを聴くことができます。 ブラウザやアプリで聴けるのはもちろん、スマートスピーカーでは呼びかけるだけで手を使わず音声ニュースを再生できます。旅行先や通勤通学中の他、手が離せないお料理中など、さまざまなシーンでの利用が可能です。 配信は「Google
11月24日(現地時間)、世界中でBBCにアクセスしている毎週の成人視聴者数を記録する「グローバル・オーディエンス・メジャー(GAM)」は、BBCが2020年から21年にかけて、全世界で毎週4億8,900万人の平均視聴者を獲得し、記録を更新したことを発表しました。 2022年に創立100周年を迎えるBBCの全世界の視聴者数は、過去10年間で2倍以上に増加。前年度から2000万人増加し、2022年の目標である5億人を達成する勢いと見られています。BBCの国際ニュースサービス(BBCワールドサービスや、BBCワールドニュース、BBC.com、BBCメディアアクションなど)の視聴者数は、毎週4億5600万人という記録的なレベルに達しました。
株式会社テレビ朝日と、そのグループ会社である株式会社テレビ朝日メディアプレックスは、ブロックチェーン技術を活用したNFT事業に本格参入することを発表しました。 テレビ朝日は、NFT事業の第一弾として、東映株式会社と協力。『超電磁ロボ コン・バトラーV』をはじめとするロボットアニメシリーズ6作品の名シーンをデジタルトレーディングカード化し、300パック限定で販売します。 テレビ朝日は今後、テレビ番組およびそこから派生するコンテンツ(報道、スポーツ、アニメ、ドラマ、アート、料理、音楽など)の映像・静止画など、NFTに適したコンテンツを選定し、R&D(研究開発)を繰り返しながら、NFTマーケットに求められるコンテンツを提供していくことを目指すとしています。 【「東映ロボットアニメ」NFT トレーディングカード概要】 ■販売時期:2021年12月16日(木)予定 ■販売価格:1パック3,500 円
株式会社朝日新聞社は、昨年8月に配信を開始したポッドキャストサービス「朝日新聞ポッドキャスト」が、10月4日に累計1000万ダウンロードを突破したことを発表しました。配信開始以来月間ダウンロード数も右肩上がりに推移し続け、現在では150万DLを超えるまでに成長しています。 朝日新聞ポッドキャストは、従来の文字ニュースの枠を超え、記者本人が取材の実際を語りつくし音声でファクトに迫るメディアとして、「朝日新聞 ニュースの現場から」「朝日新聞 ニュース深掘り」「音でよみがえる甲子園」の3番組構成で昨年8月にサービスを開始しました。 現在では、新たに「就活ポッドキャスト 朝日新聞 ニュースの使い方」、「朝日新聞アルキキ」、「朝日新聞AJW英語ニュース」、「犬猫だらけの夜 -sippo channel-」と「好書好日 本好きの昼休み」を新たに開始させ、計8番組の構成となっています。 また、今年9月2
おはようございます、Media Innovationの多賀です。iPhoneの充電端子にはいまだLightning端子が採用されていて、USB Type Cが普及した今、ユーザーの悩みの種とも言えます。そのLightning端子を廃止する法案が欧州委員会で提出され話題に。先日発表された製品でもiPadはType C、iPhoneはLightning、というのは不思議ですよね。 「Media Innovation Newsletter Daily Edition」では毎朝、メディア関係者必読のニュースや、Media Innovationに掲載されたオススメ記事を紹介していきます。 9月25日の注目記事チェックまずはMI編集部員が見つけたメディア関係の注目記事をご紹介します。 ファクトチェック機関の運営事情 お金を払っているのはビッグテックだけ (NiemanLab 英文) ヨーロッパの通信社
株式会社EARSは令和元年創業で、推しから届くメッセージアプリ「ear.style」の開発・運営と、コンサルティング事業「ear.style.studio」にて音声コンテンツの企画・制作、イベント・コミュニティの企画・運営をおこなっています。 EARSは音声聴取文化の普及をビジョンに掲げるなかで、特に日本の音声市場において「プロ制作のエンタメコンテンツ」の必要性を感じたといいます。 EARSが取り組む音声事業や音声利用の成功事例をもとに、日本の音声メディアの今後や市場の成熟に欠かせないことなど、代表の萩原氏に詳しく伺いました。 株式会社EARS 代表取締役CEO 萩原湧人氏 東京大学工学部電気電子工学科卒。複数のスタートアップ企業でマーケターとして従事した後、大学在学中に取締役COOの植井氏と共に株式会社EARSを創業。 ―――EARSの音声事業や取り組まれていることについて教えてください
音声配信サービス「himalaya(ヒマラヤ)」を運営するシマラヤジャパン株式会社は、「himalaya」の事業縮小に伴い、一部配信チャンネルと音声配信者へのサポート機能を株式会社stand.fmの音声配信サービス「stand.fm」に移行することを発表しました シマラヤジャパンは今月8日、中国・喜马拉雅(シマラヤ)本社のグローバル戦略上の事由により、今年9月30日(木)をもって「himalaya」の音声配信サービス事業やユーザーによる音声配信機能を縮小することを発表。その発表直後から協議を開始し、今回の連携に至ったとのことです。事業縮小後も音声コンテンツの継続的な提供を可能にするべく、一部機能を「stand.fm」に移行したうえで、両社が提携を結ぶとしています。 シマラヤジャパン CEO 安 陽氏は、「himalayaを愛してくださったクリエイターの皆様が、stand.fmで夢の続きを実
本田圭佑氏がCEOを務めるNow Do株式会社と株式会社運動通信社が共同運営するプレミアム音声サービス「NowVoice」は、「認定メディアパートナー制度」を新たに導入し、20媒体との連携を開始しました。 「NowVoice」は、世の中に強い影響力を持つ各界のトップランナーの音声を聴き放題で楽しめる定額制プレミアム音声サービスです。今回、新たな制度としてトップランナーへ直接インタビューを行うことが可能になる「認定メディアパートナー制度」を導入しました。 「NowVoice」は、トップランナーとメディア・報道関係者の距離を近づけ、好循環を生み出すプラットフォームを目指します。 認定メディアパートナー制度とは
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