もう20年も経過した… 今から20年前の2001年11月15日、家庭用ゲーム機「Xbox」（以下「初代 Xbox」）がアメリカで発売された。開発、および販売元はWindowsで世界的に有名なIT企業マイクロソフトであり、家庭用ゲーム業界への初めての参入となった。 マイクロソフトが初めて世に送り出したゲーム機である初代 Xboxは、世界中で大ヒットした。各国合計で約2400万台の売上げを誇り、もっともよく売れたソフト『Halo 2』の販売本数は800万を超えたという。この結果を受けて、Xboxはシリーズ化されることとなった。 その後2005年に発売された「Xbox 360」、2013年の「Xbox One」、2020年の「Xbox Series X/S」と、Xboxシリーズは続いていく。中でも「Xbox 360」は大ヒットとなり、全世界で8000万台以上の売上げを記録した。 しかし日本にいる

1912年4月15日、英国から大西洋を横断して米国ニューヨークへ向かう初航海の途中で沈没した豪華客船「タイタニック号」。乗客乗員1513人（諸説あり）が犠牲になり、当時「史上最大の海難事故」といわれた悲劇の原因は、いまも謎に包まれている。『日本史サイエンス』（講談社ブルーバックス）で歴史の通説を科学の視点から覆した船舶設計の専門家・播田安弘氏が、あらためて事故を分析する。 109年前の沈没以来、タイタニックの悲劇は多くの映画や小説に描かれています。なかでも今夜の『金曜ロードショー』（日本テレビ系）で放送されるジェームス・キャメロン監督作品『タイタニック』（1997年公開）は、興行収入の世界記録を更新し、第70回アカデミー賞では作品賞など歴代最多の11部門を受賞しました。この映画によってタイタニックは「世界一有名な船」となったのかもしれません。 しかし、その沈没の原因については、いまだに多く

ウルトラマンも、登場人物も、防衛チームも、怪獣も、アクションも、特撮も、ストーリーも、『ウルトラマンZ』という作品でついに頂点に達してしまったのでは？　これをやっちゃったら次の作品はいったいどうなってしまうんだ？　そんないらぬ心配までしてしまう神作品、それこそが『ウルトラマンZ』なのです。 でも、第1話を観ていないからなぁ……というあなたも、大丈夫。ウルトラマン公式YouTubeでは太っ腹に、番組終了まで、第1話を無料で配信しています。 ・テレビ東京系での放送終了後、毎週「ウルトラマン公式YouTube」にて、最新話を期間限定で無料配信。 ・Amazonプライムビデオ、ネットフリックス、Huluなど各種サービスで第1話から最新話までキャッチアップ配信中。 ・放送・配信情報について、詳しくはこちらから

新発売のiPhoneや新しいWebサービスがもたらす革新はニュースになるものの、「通信速度」の進化は話題にならない。ただ、数年以内に導入される、現在の「4G」から「5G」への進化は、私たちの生活を根本から変える可能性を秘めている。 スマホの「通信制限」などはもう過去の話になり、もはやスマホすらいらない世界が訪れようとしている。いったいどういうことなのか。情報通信に詳しい、経営コンサルタントの小林啓倫氏が解説する。 「5G通信」がもたらす革新 海外の若者に人気のメッセージアプリ、Snapchat（スナップチャット）。LINEなどと同様に、友人や家族と他愛のないやり取りをするためのアプリだ。 Snapchatには、「（プライバシーに配慮して）送信したコンテンツが一定時間経つと自動消去される点」という特徴以外に、別の特徴がある。 それは「起動するといきなりカメラが立ち上がる」点だ。しかも起動され

「黒い塊」の恐怖 まずは、ドイツシュピーゲル誌のオンライン・ビデオをご覧いただきたい。7月7日、8日にハンブルクで開催されたG20サミットを巡って起きた暴動の映像だ。 先週のこのコラム（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52225）で、サミット前夜、極左の抗議デモが暴走しかかっている不穏な雰囲気を報告したが、その懸念がまさに現実となった。 http://www.spiegel.de/video/g20-gipfel-in-hamburg-chronologie-der-ereignisse-video-1780864.html 3分30秒あたりに、黒装束の活動家たちが堂々と車に火をつけていく様子が写っている。衝撃的なのはそれに続くシーン（3分45秒あたり）で、バスの乗客がスマホで撮影したもの。 前方からやってきたデモ隊を通すためにバスは停車しているのだ

血税1兆円をドブに捨てた「住基ネット」〜元祖マイナンバー、あれはいったい何だったのか？ 【怒りのレポート】 「住基ネットは10年以上前に作られたシステムなので、関連機器は基本的に開発し直したり、改修する必要があります。 しかも今後は、マイナンバーカードに機能が追加されるたびに、システムを更新しなくてはなりません。およそ3000億円と言われるマイナンバー導入のための費用は、毎年数百億円単位で膨らんでゆくでしょう」(前出・佃氏) 決して政府と官僚は認めないが、住基ネットもマイナンバーも「利便性」は建前にすぎず、実際には「税金の取りっぱぐれをなくすこと」をめざした制度である。国民の税金をムダ使いした上に、さらに強力な徴税システムを作ろうとしているのだから、笑うに笑えない。 過去数十年、官僚たちは同じ野望に挑んでは失敗を繰り返してきた。その過程で、住基ネットという巨大なガラクタを生んだ。何度でも言

「＃どうして解散するんですか？」Twitter上で政府・メディア関係者ほか100万人に届けられた疑問の声（追記あり）

日本を代表する電機メーカーが軒並み巨額の赤字に陥っている。経営者たちは円高や欧州不況など外部環境のせいにするが、言い訳に過ぎない。トップが舵取りに失敗し、決断を間違えた瞬間があった。 絶頂からあっという間に転落 '07年に社長となった片山幹雄さんの下で、シャープは大阪・堺市にあった新日鐵の工場跡地に液晶パネルと薄膜太陽電池の超巨大工場を新設しました。 「グリーンフロント堺」と名付けられたこの巨大工場に投じられた資金は、協力会社の分も合わせると実に1兆円。うち3800億円が第10世代と呼ばれる最新鋭の液晶パネル製造工場への投資でした。 液晶ディスプレイの性能と価格を決定する大きな要因は、いかに大型のパネルを作れるかです。堺工場は、40〜60インチの大型ディスプレイの市場が立ち上がることを予測して建設されたものでした。三重県・亀山工場で成功した、液晶ディスプレイからテレビまで一貫して生産する「