メタンハイドレートとは 日本を資源大国に導く？ 不思議な物質
メタンハイドレートをご存じですか？ 燃える氷とも呼ばれ未来のエネルギー源として期待されている物質です。実はこのメタンハイドレート、普通の化学物質とはちょっと違う変わったタイプの化合物です。 一体メタンハイドレートとは何なのか？ その不思議さをわかりやすく解説してみます。 メタンハイドレートとはどんな物質か メタンハイドレートは、「メタン」と「ハイドレート」に分けて考えるとわかりやすくなります。 メタンとは メタンは、化学式 ”CH4” で表される、最小の有機化合物です。 天然ガスの主成分で、微生物（メタン生成菌）によっても生成され、沼地などで発生することもあります。 メタン生成菌は、草食動物の腸内にも存在していて、わずかですが人間の結腸にもいます。 牛のげっぷにはメタンが多く含まれますし、人間のおならにも少しメタンが含まれています。 わたしたちには、なじみ深い燃料といっていいのではないでし
メタンハイドレート採取試験終了 ガスの量想定下回る | NHKニュース
資源エネルギー庁は愛知県と三重県の沖合で行っていた純国産の資源として期待される「メタンハイドレート」からガスを取り出す試験が終了したと発表しました。商業生産の実現に向けて、３週間以上続けてガスを採取することに成功した一方、採取できたガスの量は想定を下回り、課題を残す結果になりました。 資源エネルギー庁は先月、愛知県と三重県の沖合で始めた、海底よりさらに深い地層のメタンハイドレートからガスを取り出す試験を２８日終了したと発表しました。今回の試験では商業生産の実現に向けて３週間以上、連続してガスを採取することを目標としていました。試験の期間中にはガスを採取するパイプに砂が混入するトラブルが発生し、一時中断を余儀なくされましたが、その後、目標どおり、２４日間連続でガスを採取することに成功したということです。 一方で、採取できたガスの量は４年前の試験では１日平均およそ２万立方メートルだったのに対し
海底面下のメタンハイドレートから天然ガスの生産を確認しました～第2回メタンハイドレート海洋産出試験を開始～（METI/経済産業省）
資源エネルギー庁は本年5月4日に、渥美半島～志摩半島の沖合（第二渥美海丘）において、メタンハイドレートを分解し天然ガスを取り出すガス生産試験を開始し、ガスの生産を確認しました。 1．背景 メタンハイドレートは、メタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物質で、我が国周辺海域において相当の量の存在が見込まれていることから、将来の国産天然ガス資源として期待されています。 2．第2回メタンハイドレート海洋産出試験の状況 第2回メタンハイドレート海洋産出試験については平成29年4月7日より、渥美半島～志摩半島の沖合において、地球深部探査船「ちきゅう」を用いて準備作業を進めておりましたが、5月4日10時頃にガスの生産を開始いたしました。 3．今後の予定
大型太陽光の規制必要/武田氏、国立公園の保全要求
日本共産党の武田良介議員は９日の参院環境委員会で、大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設が国立公園などでの乱開発の原因になっている問題を取り上げ、規制の整備を求めました。 メガソーラーについて、国は環境影響評価（アセスメント）の対象にせず、国立公園内でも基準を満たせば建設可能。長野県諏訪市四賀地域の国定公園の隣接地では、東京ドーム４０個分という広大な予定地で大規模な伐採、造成が計画されています。 武田氏は、予定地内に「特定植物群落」に選定されている湿地が５カ所あり、アセスの対象となっている風力発電などは原則除外区域とされていることを指摘。「国定公園と一体で保全すべきだ」と迫りました。 武田氏は、長野県上田市が国立公園などについて「立地を避けるべきエリア」とするガイドライン作成を検討していることや、長野県議会が国の法整備を求める意見書を全会一致で採択したことをあげ、「国として規制を検討すべ
東京都 白熱電球２個をＬＥＤ電球１個と交換へ | NHKニュース
東京都は、家庭での省エネ対策を促進するため、電器店に白熱電球２個を持ち込むと、エネルギー効率がいいＬＥＤ電球１個と無料で交換する取り組みを新年度から始め、１００万個のＬＥＤ電球の普及を目指すことにしています。 この取り組みでは、地域にある電器店などに、家庭で使っている白熱電球２個を持ち込むと、ＬＥＤ電球１個と無料で交換します。 都によりますと、白熱電球の値段は安い場合、１個１００円程度なのに対し、ＬＥＤ電球は１個１５００円程度と価格に差があることが、普及を阻む原因になっているということです。 このため都は、新たな取り組みを通じて、１００万個のＬＥＤ電球の普及を目指すことにしていて、ことし夏ごろまでに交換を始めたいとしています。 小池知事は「ＬＥＤ電球のメリットを多くの人に理解してもらう、普及のための起爆剤だ。家庭の消費エネルギーの３割が照明であり、これによりＣＯ２の削減につなげる」と話して
太陽光パネル設置の採算、米グーグルが試算提供
米ワシントンD.C.の国立公園ナショナルモールで、太陽光パネルの清掃をする学生（2007年10月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/SAUL LOEB 【8月25日 AFP】米グーグル（Google）は、屋根への太陽光パネル設置に投資する価値があるかどうかを試算する「プロジェクト・サンルーフ（Project Sunroof）」を開始した。 現在はカリフォルニア州サンフランシスコ（San Francisco）周辺と同フレズノ（Fresno）周辺、そして米マサチューセッツ（Massachusetts）州ボストン（Boston）周辺で、このオンラインツールを利用することができる。 グーグルのエンジニア、カール・エルキン（Carl Elkin）氏はブログで、このオンラインツールは、衛星写真閲覧サービスのグーグルアース（Google Earth）で使用されているのと同じ「高解像度衛星写真を使い、は
二酸化炭素注入で原油大幅増産へ NHKニュース
火力発電所から出る二酸化炭素を地下の油田に注入して、原油の生産量を大幅に増やす世界最大規模の事業を、日本の石油開発大手の「ＪＸ日鉱日石開発」と大手機械メーカーの「三菱重工業」がアメリカで始めることになりました。 発表によりますと、ＪＸ日鉱日石開発と三菱重工は、アメリカ・テキサス州の石炭火力発電所から出る二酸化炭素を回収し、およそ１３０キロ離れた油田までパイプラインで運びます。 この油田はＪＸが権益を持ち、生産量が落ち込んでいましたが、地下に圧力を高める形で二酸化炭素を注入することで、１日当たりの原油の生産量は今の２４倍に増えるとしています。 また、回収する二酸化炭素の量は森林に換算すると、東京都とほぼ同じ広さの２０万ヘクタール分に相当し、世界最大規模になるということです。 投資額はおよそ１０００億円で、２年後に操業を始める計画です。 記者会見でＪＸ日鉱日石開発の三宅俊作社長は、「日本の先端
「原発の発電コストは火力上回る」試算 NHKニュース
原子力発電のコストについて、来年、原発が再稼働し、運転開始から４０年過ぎたら廃止すると想定した場合、東京電力福島第一原子力発電所の事故対策の費用を踏まえると、１キロワットアワー当たりのコストは、３年前に政府の委員会が試算した液化天然ガスや石炭による火力発電のコストを上回るとする新たな試算を専門家がまとめました。 試算は、東京電力の経営や賠償に詳しい立命館大学の大島堅一教授と大阪市立大学の除本理史教授がまとめました。 それによりますと、福島第一原発の事故対策の費用は、東京電力や国が公表した資料を分析すると、住民などへの賠償のほか、除染や中間貯蔵施設の整備、それに、廃炉などで、少なくとも合わせて１１兆円余りに上るとしています。そのうえで、▽福島第一原発と、すでに廃炉が決まっている原発を除く、４３基すべてが来年、再稼働して、▽国が定めた原則に合わせて運転開始から４０年を過ぎたら廃止すると想定した
小売り全面自由化､新電力本命は東京ガス
“電力小売りの全面自由化”を柱とした改正電気事業法が6月11日に成立した。これで2016年をメドに小口の電力市場が開放され、戦後60年以上続いた大手電力会社による電力販売の独占体制が完全に終わる。 新たに開放されるのは、一般家庭や小規模の商店・事業所が対象で、契約数は約8400万件、市場は約7.5兆円に上る。販売電力量では全体の４割だが、大手電力にとって利益の9割を稼いできたドル箱市場だ。 これまでの自由化では、まず1995年に発電が自由化。大手電力へ卸売りする独立系発電事業者（IPP）の参入が可能になった。99年には電力小売りのうち、大型工場など大規模需要家向けが自由化され、特定規模電気事業者（PPS）の「新電力」が誕生した。そして03年には中規模需要家向けの小売りが自由化。電力量の6割が開放され、現在に至る。 競争はさらに激化 現状で新電力の電力量シェアは4.17％（13年度）。ただ、
火力発電の増強で夏の供給力に余裕、東京は猛暑でも予備率4.9％以上
東京電力の予測では、2014年の夏の最大電力は猛暑の場合で5320万kW、平年並みだと5160万kWになる見通しだ。これに対して供給力は8月に最大で5612万kWを確保する（図1）。需要に対する供給力の予備率は猛暑の想定でも4.9％以上に、平年並みでは8.0％以上になる。 9月は供給力を下げて予備率が3.6％まで低下する可能性を見込んでいるものの、供給力を引き上げる余力を残しているために電力不足の心配はない。しかも今夏の供給力からは関西電力などに融通を予定している50万kW以上を差し引いている。それだけ東京電力の供給力には余裕がある。 供給力の中身を電源別に見ると、前年の実績から大幅に増えるのが揚水式の水力発電で、170万kWの増加を想定している（図2）。6月に営業運転に入る「葛野川（かずのがわ）発電所」の4号機（40万kW）が大きく貢献する。
47NEWS（よんななニュース）
田畑も女性活躍の場も耕します！農業者支援で総理大臣賞、新潟小千谷市「農プロデュース リッツ」代表・新谷梨恵子さん 子連れ出勤、障害のある人の積極雇用、研修マッチングも
朝日新聞デジタル：シェールガス、「脱原発」後押し 日本、燃料費抑制狙う - 国際
日本のＬＮＧ輸入価格は高い 日本で原発回帰の動きが強まる一方、世界のエネルギー市場は「シェールガス革命」で変わろうとしている。米政府は１７日、米国で生産されるシェールガスを液化天然ガス（ＬＮＧ）として日本などに輸出することを認めることにした。今後、火力発電の燃料費が下がることが期待され、「脱原発」を後押しする。 テキサス州のメキシコ湾岸に、２棟の巨大な円筒形のタンクが並ぶ。輸入するＬＮＧの貯蔵施設だったが、今後は輸出用に転用される。横には、もう１棟増設する計画まである。 米政府は２０００年以降、環境負荷が少ない天然ガスを重視する政策を打ち出した。今回、輸出許可を受けたフリーポート社は０５年、海外からＬＮＧを輸入してガスに戻し、米国内に送る事業のために施設をつくった。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方） 無料会員登録は
朝日新聞デジタル：「超伝導の光」横浜にともる 家庭向け送電実験、全国初 - 科学
関連トピックス東京電力超伝導ケーブルの断面。３本の線を束ねており、外側に液体窒素が流れる＝横浜市鶴見区変電所内に敷設された超伝導ケーブル＝横浜市鶴見区 電気抵抗がゼロになる超伝導物質を使った送電線で、実際に家庭に電気を送る実証実験が２９日、横浜市の東京電力旭変電所敷地で始まった。超伝導送電線で中継された電気が家庭向けに送られるのは日本で初めてという。 実証実験は新エネルギー・産業技術総合開発機構や東京電力などが約１年かけて、共同で進める。「超伝導」になる区間は変電所内の約２４０メートルで、冷却に使う電力分を含めても、従来の送電線に比べて単位長さあたりの電力の損失を半分にできる可能性があるという。 今回送り始めた電気は、約５万世帯分。２０２０年までに技術を確立させて実用化につなげたいという。 送電線は素材にビスマス合金などを利用。電線を零下約２００度まで冷やすために、液体窒素を電線を
温泉くみ上げない地熱発電…室蘭工業大など開発中 : ニュース : 教育 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
室蘭工業大と大手肌着メーカー「グンゼ」が共同して、温泉が枯れない熱交換方式の「地熱発電」の開発に取り組んでいる。両者が開発したセラミック複合材製の熱交換器が、地上から送り込んだ水を温め、地中の熱だけを回収することを可能にした。「安全・安心な再生可能エネルギー」として注目されそうだ。 地熱発電はこれまで、火山の地中で噴出する熱水や蒸気を使ってタービンを回し、発電してきた。しかし、熱水などをくみ上げると温泉の湯量の減少につながるとの指摘があり、一部の温泉地からは「地熱発電は温泉に悪影響を与える」と、心配する声が上がっている。 両者が開発する地熱発電は、地上から地中へ水を注入して地熱によって熱水に改める仕組みだ。熱回収には室工大の環境・エネルギーシステム材料研究機構（機構長・香山晃特任教授）とグンゼが開発したセラミック複合材料を表面に巻いた二重構造の管を使用している。セラミック素材は１６００
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
47NEWS（よんななニュース）
日経BP ESG経営フォーラム
ダイキン、地球温暖化防止に貢献する冷媒「HFC32」をエアコンに採用 ～世界初。新興国向けに特許を無償開放
発電の費用に関する評価報告書
日経BP ESG経営フォーラム
専門家の目は節穴？ 驚異的な勢いで普及する再生可能エネルギー