asahi.com（朝日新聞社）：２５年前の太陽電池、まだまだ現役 性能落ちず中古販売 - サイエンス
「再々利用」される太陽電池＝ネクストエナジー・アンド・リソース提供 ２５年前に作られた太陽光発電パネルが新品の８割以上の発電性能を持つことがわかり、太陽電池の中古販売を手がけるネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ケ根市）が売り出した。四半世紀前の型でも実用には十分耐えることから、太陽電池のリユースに弾みがつきそうだ。 このパネルは、和歌山県の遊園地「白浜エネルギーランド」の施設改修に伴って回収された。計１７００枚あり、８９年１２月から０９年２月まで使われた。その施設に設置される前にも静岡県内で利用されており、今回、「再々利用」されることになる。 国内メーカー製で、製造時期がわかるものには「１９８３年１２月」と記載があった。性能を調べたところ、パネルの９割以上が新品の８０％以上の発電性能を保っていた。性能確認を終えたパネルは、１枚数千円で販売されるが、最初に売り出した４００枚が
きまぐれな日々 クルーグマン教授の政策採点 ＆ 経団連が日本を滅ぼす
朝日新聞に、ノーベル賞経済学者で米プリンストン大のポール・クルーグマン教授と与謝野財務・金融・経済財政相が対談し、クルーグマン氏は定額給付金の支給について「0点だ」と指摘するなど、日本政府の景気対策に辛口の評価もしたと報じられている。0点とした理由は、給付金はほとんどが貯蓄に回ってしまって使われないからで、ブッシュ政権末期にアメリカが同じ誤りを犯したのにそれを見ていなかったのかと、批判は痛烈だった。 記事にもあるように、これは、昨日（24日）、フジテレビの「新・報道2001」が昨日放送したもので、クルーグマン氏は日本政府に積極財政を求めた。マスメディアが好意的な自民党の与謝野馨や民主党の岡田克也は、ともに緊縮財政指向であり、マスコミは積極財政策にすぐ「バラマキ」のレッテルを張るが、そうやって誤りを繰り返してきたのが90年代以降の日本だった。 クルーグマン氏の評価で面白いと思ったのは、自公政
13年か17年で大発生するセミ：謎を日本の研究者らが分析 | WIRED VISION
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