ニューロ・マーケティングはニューロ・エコノミクスに比べ,まだ実体がはっきりしないが,実務家の注目が集まっているのは,それによって顧客の心の内を,ことばを介さず読み取れるのではないかと期待するからだろう。ことばにするとき入り込むバイアスを回避し,ことばにならない無意識まで把握できるとなれば,何と素晴らしいことかと。 だから,WIRED で次のような記事を見つけると,近い将来,消費者の頭のなかにある,ことばにならない気持ちを,ことばを介することなく,直接消費者の「脳から」くみ取ることができるのではないかと,ついつい期待してしまうことになる。 脳から『Twitter』に直接送信(動画) こういう技術を,Brain-Computer Interface というらしい。それによって,身体の自由がきかない病に冒されても,脳波を通じて義肢を制御できるようになる。記事で紹介されている技術では,脳波をアルフ
Nielsenによると、2008年の米広告費は対前年2.8%減で、The Advertising Associationによるとイギリスの広告費は3.9%減だったという。Nielsenの資料は、ネット広告をCPMベースのディスプレイ広告の集計で、6.2%減少している。 Media Category Jan-Dec '08 vs. Jan-Dec '07 % Change Hispanic Cable TV 9.6% Cable TV 7.8% Spot TV Top 100 -0.3% Syndication TV -0.8% National Sunday Supplement -1.9% Hispanic Broadcast TV -2.4% Network Radio -3.3% Broadcast Network TV -3.5% Local Magazine -3.7% Spot
急な招待もそっけない? 日米首脳会談 異例の昼食なし (1/2ページ) 2009.2.24 08:35 【ワシントン=有元隆志】米ホワイトハウス当局者は23日、オバマ大統領と麻生太郎首相との24日の会談について、約1時間の会談にとどまり昼食会はないと説明した。大統領が24日夜に就任後初の議会演説を控えているとはいえ、ワシントンで行われる近年の日米首脳会談で食事をともにしないのはめずらしい。 オバマ大統領が先月就任してから、ホワイトハウスに外国首脳を招くのは麻生首相が初めてで、米側の同盟国日本への配慮とみられている。ただ、昼食なしの会談について米政府元当局者は「支持率が低いとはいえ、急に首相を招待した割にはそっけない」と政権側の対応を批判した。 ギブズ大統領報道官が20日の記者会見で、今週の主な予定を発表したときも、麻生首相訪問への言及はなかった。首相は昼食時、有識者らと懇談する。 麻生首
さてさて、今年のスーパーボウル(第43回)が目前に迫ってきました。で、そうなると話題になるのがお馴染みの広告合戦。今年は経済危機の影響で売れ行きが悪いなどという報道もありますが、全米の注目が集まる広告枠であることはご存知の通りです。で、こちらもお馴染み New York Times で、過去のスーパーボウル広告の傾向が分かるページが開設されています: ■ The Super Ad Bowl: Two Decades of Players (New York Times) 1984年から2008年までのスーパーボウル広告について、企業ジャンルで分類したCM数と内容の割合、全体的な傾向の解説、そして一部のCMの動画が掲載されています。例えば上は2008年度の内容ですが、内容がユーモラスなもの、また動物が登場するものが多かったことが分かります。 そしてこちらは2000年度の内容。2000年といえ
ネット証券とは、インターネット上で取引のできる証券会社のことを言います。 ネット証券ではお店に足を運ぶ必要もないため、簡単に投資を始めることができます。 個人の投資家の多くはネット証券を利用しているのです。 1日に行われる米ナショナル・フットボールリーグ(NFL)の王座決定戦、第43回スーパーボウル(Super Bowl XLIII)の生中継に米国民は皆かぶりつきたいところだろうが、米国発国際的な不況の影は観戦中にもちらつきそうだ。 スポンサー各社は毎年この中継のために特別CMを制作し、競いあうように放映するが、その「CMスーパーボウル」が景気後退の影響を真に受けている。 ■自動車大手は軒並みCM断念 視聴率の高いスーパーボウルで流れる1枠30秒のCM枠だが、今年の売り出し料金は過去最高の300万ドル(約2億7000万円)。枠はどうにか埋まったが、ゼネラル・モーターズ(General Mo
米インターネット検索大手グーグルは20日、新聞広告事業から撤退すると発表した。利用者が伸びなかったためで、2月28日に事業を終了する。 グーグルのオンライン広告主に新聞の空き広告スペースを売り込むのが事業の柱だったが、景気後退の深刻化で、事業を継続しても当分成長が見込めないとして撤退を決めた。 グーグルは2006年11月に米有力紙ニューヨーク・タイムズなど50紙と提携し、新聞広告に参入。グーグルにとっても収益源の多様化を進めるメリットがあった。 米国の新聞は地方紙が主体なため、特定の地域の消費者に絞って商品やサービスなどを売り込みたい広告主の取り込みを狙った。地方紙800紙以上に提携相手を拡大したが、オンライン主体の広告主を思惑通り新聞向けに誘導することができなかった。(共同)
先日、Google Book SearchがNew York Magazineなど雑誌の古い号をスキャンし、それを公開した始めたが、古い新聞も含めて、Googleがコンテンツ連動広告を入れ、コンテンツ所有者に、そのコンテンツの価値を戻している、という話をMicroPersuasionのSteve Rubel氏が行っている。苦しんでいる出版社に新しい収益の可能性をもたらすとしている。 ソース:MicroPersuasion; How Google is Unlocking the Hidden Ad Value in Old Media December 11, 2008 in Print | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d83
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