東南アジアの7200年前の遺骨から、既知の人類とは一致しないDNAを検出
インドネシア・スラウェシ島のレアン・パニンゲ洞窟で発見された10代で亡くなったトアレアン人の遺骨。 University of Hasanuddin 研究者たちは7200年前の遺骨から得たDNAを分析し、これまで知られていなかった東南アジアの初期の現生人類の存在を明らかにした。 この発見は、先史時代のトアレアン人に光を当てている。彼らの足取りは、1500年前からわからなくなっている。 約7200年前に17歳あるいは18歳で死亡した少女の遺骨から、これまで学術的には知られていなかった先史時代の人類の系譜が明らかになった。 インドネシア・スラウェシ島のレアン・パニンゲ（Leang Panninge）洞窟で発見されたことにちなんで名付けられた｢レアン・パニンゲの遺骨｣は、約1500年前に姿を消した狩猟採集民であるトアレアン（Toalean）人のものである可能性が高い。 この研究成果に関する論文が
新型コロナウイルスは｢あと数回の突然変異で｣ワクチンから逃れる恐れも —— CDCが警鐘
新型コロナウイルスは｢あとほんの数回の突然変異で｣今あるワクチンから逃れる恐れがあるとアメリカの疾病予防管理センター（CDC）は述べた。 アメリカでは感染力の強いデルタ株の影響もあり、新型コロナウイルスの新規感染者が急増している。 感染が広がれば、ウイルスが複製され、危険な変異株が生まれるチャンスも高まる。 米疾病予防管理センター（CDC）のトップによると、新型コロナウイルスはあとほんの数回の突然変異で今あるワクチンから逃れる恐れがあるという。 ｢こうしたワクチンは重症化や死亡からわたしたちを非常によく守っている。しかし、現れるかもしれない次の変異株 —— あとほんの数回の突然変異で現れる可能性もある —— がわたしたちのワクチンを逃れる恐れがあるというのが大きな懸念だ｣とCDCのロシェル・ワレンスキー所長は7月27日の記者会見で述べた。 ただ、｢今は幸いなことにわたしたちはそういう状況で
米専門家、ワクチン接種済みの人がデルタ株の拡大を助けていることは｢疑いようがない｣
ワクチン接種を済ませた人は、新型コロナウイルスのデルタ株の感染が広がったとしても、重症化したり、死亡する可能性は低いだろう。 だが、2度のワクチン接種を済ませた人が無症状のまま、周囲にウイルスを広げる可能性はある。 ホワイトハウスに助言をしている感染症の専門家は、ワクチン接種を済ませた人も引き続き、マスクを着用すべきだと話している。 アメリカは、新型コロナウイルスのワクチンが普及した状況を謳歌している。 バーでは見ず知らずの客同士が密集し、屋内のライブ会場では詰めかけたファンが一緒に歌い、2020年にロックダウン（都市封鎖）が始まって以来、見たことがないほど多くの人々が飛行機を使って旅行をしている。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による入院者数、新規感染者数、死亡者数が減少傾向にある中、バイデン大統領は7月4日、｢ウイルスは打ち負かされたわけではないが、わたしたちは知っている
なぜ杉田水脈議員は過激発言を繰り返し“出世”したのか──女性が女性を叩く構図は誰が作ったか
LGBTには｢生産性がない｣。 自由民主党の杉田水脈（みお）衆議院議員（51）の主張が、連日大きな批判を集めている。しかし、杉田氏の差別発言はこれだけではない。これまで公になっている発言を見ても、慰安婦問題や性暴力、#MeToo運動など、杉田氏が女性やマイノリティを過激な言葉で攻撃すればするほど、政治家としての“地位”を得てきたという事実だ 。 LGBT支援、女性支援を“弱者ビジネス”と揶揄 問題になっているのは、『新潮45』8月号に杉田氏が寄稿した｢『LGBT』支援の度が過ぎる｣の内容だ。 ｢LGBTだからといって、実際そんなに差別されているものでしょうか｣ ｢LGBTのカップルのために税金を使うことに賛同が得られるものでしょうか。彼ら彼女らは子供を作らない、つまり『生産性』がないのです｣ LGBT当事者が日常生活で差別を感じていることはさまざまな統計が示しており、例えば、内閣府の｢人権
28歳サンダース系女性が民主党重鎮議員に勝利——アメリカで起き始めた有権者の逆襲
アメリカは、常に変わろうとしている。その動きが表面化し始めた。 無名の女性活動家アレクサンドリア・オカシオ・コルテス（28）が、ニューヨーク市クィーンズ区で行われた6月26日の民主党下院議員予備選挙で、10期当選の重鎮ジョン・クローリー（56）を得票率58％で破った。2018年の中間選挙前に、民主党選出の下院議員を絞り込むもので、コルテスの選挙資金は、クローリーの10分の1という戦いだった。しかし、有権者は、彼女を選んだ。 ~ “We meet a machine with a movement. That is what we have done today.” @Ocasio2018 looks up at @NY1 screen and realizes how big her lead is. #NY14 pic.twitter.com/SFSLQPqTXP — Pat Kiern
希望の党｢ベーシックインカム公約｣発案者を直撃——実現可能性を検証した
希望の党（代表・小池百合子東京都知事）は10月6日、衆院選の公約を発表した。原発ゼロや花粉症ゼロ、満員電車ゼロなど12のゼロを掲げたが、それ以外で目を引いたのは｢ベーシックインカムの導入｣だ。 ベーシックインカムとは｢全ての人に生活に最低限必要なお金を無条件に支給する制度｣。近い将来、人工知能（AI）をはじめとするテクノロジーが進化し、人の仕事が機械に置き換えられることで失業者が急増するという予測のもと、先進国を中心に世界的な議論を呼び起こしている社会保障制度だ。テスラCEOのイーロン・マスク氏やFacebook CEOのマーク・ザッカーバーグ氏など、シリコンバレーの著名人も続々と支持を表明している。 関連記事：ベーシックインカム、ヒラリーやオバマなど大物政治家のスタンスは？ 小池氏は党の公約と政策を発表する6日の会見で、経済政策として｢アベノミクスに加えて、マクロ経済に人々の気持ちを盛り
約半数の35校が破綻。法科大学院の大量閉校は誰が責任を取るのか
2011年からの7年間で35校の法科大学院がつぶれてしまった。もっとも多かった時期で74校。その半分近くが倒産するという、粗製濫造が招いた異常事態である。 獣医学部1校認可されるどうかより、国にとってはよほど深刻な問題である。募集停止した法科大学院を年度順に眺めてみよう。 2011年度 姫路獨協大 2012年度 大宮法科大学院大、駿河台大、明治学院大、神戸学院大 2014年度 東北学院大、大阪学院大 2015年度 白鴎大、獨協大、東海大、関東学院大、大東文科大、新潟大、信州大、龍谷大、島根大、広島修道大、香川大、鹿児島大、久留米大 2016年度 国学院大、東洋大、神奈川大、山梨学院大、静岡大、愛知学院大、中京大、京都産業大、熊本大 2017年度 成蹊大、名城大 2018年度 北海学園大、青山学院大、立教大、桐蔭横浜大 このなかには、地方を代表する国立大学、人気が高い私立大学が並んでいる。か
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