国立科学博物館で開催「鳥展」にズグロモリモズが展示、鴆の呼び名に実在を驚く声も
ドリトル柴田 @shibalabo 科学ジャーナリスト・サイエンスライター。ドリトルは元ビーパル編集長の命名。元ディレクターでNHK生きもの地球紀行などを制作。科学体験教室を幼稚園で実施中。著作にカラスの常識、講談社の図鑑MOVEシリーズなど。都市鳥研究会幹事。科学技術ジャーナリスト会議会員。暦生活で連載中。仕事のご依頼はDMかメールで。 shibalabo.eco.coocan.jp/index.html ドリトル柴田 @shibalabo 明日から開催される国立科学博物館での #鳥展 いろいろ見所がありますが、是非見て欲しいのがこれ! 鳥類で数種しかない毒を持つ鳥の #ズグロモリモズ 私、実物を初めて見ました。 pic.x.com/1miFtPJXkH 2024-11-01 21:01:25
暴露する情報がないのに身代金要求、増える「カラ脅迫」に被害組織は困惑
2024年10月に入ってから、特定のグループが国内組織へのサイバー攻撃に成功したと主張する、X（旧Twitter）やTelegramへの書き込みが相次いで見つかった。 書き込みは2つの攻撃者グループによるもので、それぞれ「NoName057（16）」（以下、NoName）と「CyberVolk」と名乗る。書き込み内容は大きく異なり、NoNameはDDoS（Distributed DoS）攻撃によって国内組織のWebサイトをダウンさせたというもの。CyberVolkは国内組織から窃取した情報をリークすると脅迫し、身代金を要求するものだった。 NoNameが犯行声明で挙げた国内組織の一部はDDoS攻撃による被害を公表し、テレビや新聞などで報道された。一方、CyberVolkが挙げた国内組織で被害を公表した事例を確認できていない。被害はなかったのだろうか。 ダウンしたサイトのスクショを掲載 No
ふるさと納税「廃止含め抜本的見直しを」都税調が調査報告 | NHK
返礼品などが人気を集めるふるさと納税をめぐり、東京都の税制調査会は「廃止を含め制度の抜本的な見直しを行うべきだ」などと指摘する調査報告をまとめました。 税制の在り方について専門家らが審議する都の税制調査会は、30日、今年度の調査報告をまとめ、都に提出しました。 この中では、地方自治体への寄付のうち、2000円を超える部分が所得税と住民税から控除されるふるさと納税について、「廃止を含め制度の抜本的な見直しを行うべきだ」と指摘しています。 今年度の都と都内区市町村の住民税の控除額はおよそ1900億円で、住んでいる地方自治体に納めるべき個人住民税を別の地域に移転させる仕組みで「受益と負担の関係」をゆがめる制度であることや、返礼品が「インターネット通販化」され、本来は見返りを求めないことが前提の寄付とはかけ離れた利用が常態化していることなど問題点も指摘しています。 そのうえで、返礼割合の段階的引き
財務省が「玉木首相の可能性」に顔面蒼白…！「消費税5%」「年収の壁」「給食費タダ」「高校まで完全無償化」ヤバすぎる大盤振る舞いに「死んでも飲めない」と猛反発（週刊現代） @gendai_biz
財務省が「玉木首相の可能性」に顔面蒼白…！「消費税5%」「年収の壁」「給食費タダ」「高校まで完全無償化」ヤバすぎる大盤振る舞いに「死んでも飲めない」と猛反発 「協力の見返り」に戦々恐々 「年末の防衛増税の実施時期決定も、来年度のプライマリーバランス（基礎的財政収支）黒字化という財政健全化目標の達成も、みんな吹き飛んだ。レームダック（死に体）政権の断末魔の巻き添えをできるだけ食わないよう、守りを固めるしかない」 旧民主党へ政権交代した2009年以来の、自民・公明両党の衆院過半数割れという事態を目の当たりにして、財務省幹部はこううめいた。 石破茂首相は公示前の４倍（28議席）に勢力を増やした国民民主党を取り込んで政権延命を図ろうと躍起の体だ。自民、国民民主両党は10月31日、政策協議を開始することで合意した。首相が掲げた経済対策の裏付けとなる2024年度補正予算案だけでなく、25年度予算案や税
18きっぷ効力変更について思うこと｜綿貫渉
つい先日、今冬より青春18きっぷの効力が変更となることが発表された。自動改札対応になる代わりに、3日or5日の連続使用が必要になるというものだ。 これに関して、思ったことが色々とあるので書き留めておく。 まず私自身、駅員をやっていた身からすると、18きっぷには一定の係員の負担があると感じていた。その負担とは、主に日付等を目視で確認するためミスの可能性があるのと、有人改札に列ができてしまうことだ。以下の記事に 詳しく書いている。 そのため、いつか自動改札対応or18きっぷ自体が廃止になることはありえると思っていた。まさか連続使用が前提の方式になるとは予想外だったが、よく考えたら類似品の秋の乗り放題パスや北海道・東日本パスも連続使用で自動改札利用可なので、その前例にならったのかもしれない。特に、秋の乗り放題パスは元々は3回分の18きっぷのような、任意の日付で3回使えたものが2012年より連続使
圧倒的な歌唱力、表現力を持つ、これまでにないAIシンガー、Synthesizer V AI 花響 琴の実力｜DTMステーション
すでに、その歌声を聴いて驚かれた方も多いと思いますが、本日10月30日、株式会社インターネットより、「Synthesizer V AI 花響 琴（Hibiki Koto）」が発売されました。非常に人間らしくリアルに歌うAI歌声合成エンジンとして広く知られるSynthesizer V AIではありますが、花響 琴はその中でも最高レベルの歌唱力を持つと同時に、幅広い表現力を持った歌声データベースになっており、従来の歌声合成の世界観とは一線を画すこれまでにない歌声を実現するものとなっています。 まさに圧倒的な歌唱力の本格派シンガーであるデフォルトのボーカルスタイルに加え、優しく歌うBallade、かわいい声で歌うCute、暗い声で歌うDark、ミュージカル風に歌うMusical、Falsetto（ファルセット）、パワフルに歌うPowerと、さまざまな歌い方ができるのも花響 琴の大きな特徴。そして
国民案なら減税7.6兆円 「年収の壁」で政府試算 ｜ 共同通信
Published 2024/10/30 22:18 (JST) Updated 2024/10/31 22:50 (JST) 国民民主党が主張する「年収の壁」の103万円から178万円への引き上げのため、仮に所得税と住民税の基礎控除を現行より75万円引き上げた場合、国と地方の合計で年約7兆6千億円の税収減になる見通しであることが30日、政府の試算で分かった。納税者にとっては減税となり、税金が高い高所得者ほど効果が大きいとの試算も判明。納税者の手取りが増える恩恵の一方、公平感や税収減を補う財源などを巡り議論を呼びそうだ。 現行制度では、年収が基礎控除（48万円）と給与所得控除（55万円）の合計である103万円を超えると所得税が発生する。この金額は「年収の壁」と呼ばれ、パート従業員などが手取りの減少を意識して働く時間を抑え、人手不足の一因になっているとも指摘される。国民民主は納税者の手取りを
Core Ultra 9 285Kをベンチマーク：Ryzen 9 9950Xやi9 13900Kと徹底比較してみた | ちもろぐ
デスクトップ向けで初となる、インテルの新設計「Core Ultra」シリーズ。その最上位モデルにあたる「Core Ultra 9 285K（24コア24スレッド）」を実際にベンチマークで徹底比較します。 （公開：2024/10/30 | 更新：2024/10/30） この記事の目次 Toggle やかもち在庫少なすぎて購入できなかったので、代理店経由の貸与品を使って検証しました。 Sponsored Link Core Ultra 9 285Kの仕様とスペック Intel Core Ultra 9 285K Intel / コア：24 / スレッド：24 / TDP：125 ～ 250 W / ソケット : LGA 1700 / チップセット : Intel 800 / 内蔵GPU：Intel Arc 4 Core / 保証：3年 Amazonで探す 楽天市場 CPU Core Ultra
四十肩には一度しかなれない
四十肩は、ふつう一生で一度しかならないものらしい。 一生のうちで一度しかなれないってエモいよね。なんだか尊いものに感じるよ。 去年、四十肩の疑いがあったんだけど、病院にいかないうちに治ったので、あれが四十肩だったのか分からない。 あれは四十肩だったんだろうかっていうのも、あれは恋だったんだろうか、みたいでエモいよね。
冤罪事件を起こした英郵便局の会計システムで続く不具合、開発は富士通の英子会社
富士通の英国子会社が開発し、マネージドサービスで提供している英ポストオフィス（国営郵便局）の会計システム「Horizon」に依然として欠陥があるとの指摘が出ている。 Horizonは1999年から2015年にかけてシステムのエラーが原因で金額不一致を発生させ、736人のサブポストマスター（民間委託の地域の郵便局長）と同代理（サブポストマスターの夫人であることが多い）が窃盗や詐欺の有罪判決を受けた。 その後の2019年に、サブポストマスターに無罪判決が出された。この冤罪（えんざい）事件を改めて調査するため、公聴会が設置され、2025年初頭まで続けられる。 公聴会が今回、現職のサブポストマスターを調査したところ、2020年1月以降も回答者の69％がHorizonシステムで原因不明の金額不一致を経験し、うち75％が相違を補うために支店の資金を使用したり、自腹を切ったりしたことが判明した。サブポス
「30年には衛星への燃料補給を当たり前に」、アストロスケールCEO
商業スペースデブリ（宇宙ゴミ、以下デブリ）除去サービスで世界のトップを走るアストロスケールホールディングス。傘下のアストロスケールは、宇宙航空研究開発機構（JAXA）と共に2026年度以降、商業ベースで世界初となる大型デブリ除去に挑む。同社は既存デブリの除去だけでなく、「運用終了後衛星の除去」「寿命延長」「観測・点検」といった軌道上サービスも手掛けており、既に受注実績がある。アストロスケールホールディングス創業者で社長兼CEO（最高経営責任者）の岡田光信氏に、今後の展望などを聞いた（聞き手：内田 泰＝日経クロステック／日経エレクトロニクス） いよいよ2026年度以降に、日本が打ち上げたロケット上段という大型デブリを除去するミッション「商業デブリ除去実証（Commercial Removal of Debris Demonstration： CRD2）フェーズII」に挑みますが、デブリを捕獲
韓国が超純水技術「国産化」、日本の輸出規制強化きっかけに半導体競争力向上
韓国環境部（部は日本の省に相当）傘下の韓国水資源公社とSK Hynix（SKハイニックス）は2024年10月11日、半導体製造に不可欠な超純水技術の自立性確保と水産業育成のために、「SK Hynix用水供給施設運営・管理・統合水供給基本協約」を締結した（図1）。 この協約は、SK Hynixの半導体工場に超純水を始めとして公共用水を安定的に提供することで、韓国の半導体産業のグローバル競争力を高めるのが狙いである。SK Hynixは2025年から韓国の技術によって生産した超純水を使用する。 半導体生産工程で最も重要なインフラといえるのが、水と電気である。ナノ（nm）メートル単位の超微細加工においてウェーハを洗浄するために使う超純水は、水素と酸素だけを残して無機質とバクテリアをすべて除去した有機物0.01ppm以下の水である。超純水は、半導体のエッチング工程後、ウェーハを削って不純物を除去した
TM NETWORK史上最も重要なGet Wild 10選
https://anond.hatelabo.jp/20241027185119 のブコメに「そろそろ「史上最も重要なGetWild」と「史上最も重要なLove Somebody」も知りたい。」とあったので書いた。 FANKS歴35年（中断が１５年くらいあるけど）なので書けると思った。 ほぼDigitalian新規（ギリギリDive Into Your Bodyはオンタイムで知ってる）なので、リリース当時のことはそこまで詳しくないが。 選考基準は独断と偏見ではあるが、いちおうTM NETWORK史上への影響力を加味して書く。 楽曲としては基本的にGet Wild Song Mafiaに収録されている。 もちろん、元ネタはこちら https://anond.hatelabo.jp/20241012181121 Get Wild (1987年）言わずと知れたオリジナルGet Wild、ブレイク
「タダでも手放せない」という現実、不動産を持つことは「リスク」になりつつある｜楽待不動産投資新聞
筆者は、1970年～80年代に投機目的で購入され、バブル崩壊後、そまま放置された「限界ニュータウン」の調査を行ってきました。 千葉県北東部の物件情報や価格を集中的に調べ始めてから、今年でおよそ8年になります。 それは決して「知る人ぞ知る裏情報」というものではなく、記録や統計を取っているわけでもない、あくまで筆者の記憶の中にあるものにすぎません。 そもそも物件情報を調べ始めたのは、あくまで自分の住まいを探すためのもので、その情報収集の結果を何かの形で発表したり、考察したりする機会を想定もしていませんでした。 売主の希望が色濃く反映される物件価格が、どれも実勢相場を正確に反映しているとも言い難いので、数多く物件情報を見ているからと言って、そこから得られる知見は何もありません。 ただひとつ確実に言えるのは、低価格帯の物件を取り扱う業者が、数年前と比較しても明らかに増えている、ということです。 不
小型人工衛星打上げロケット「ZERO」を開発する「インターステラテクノロジズ」が8億円調達
2024年10月24日、インターステラテクノロジズ株式会社は、総額約8億円の資金調達を実施したことを発表しました。 これによりシリーズEラウンドとして総額約39億円の資金調達を完了しました。また、補助金などを含めた累計調達額は約227億円となりました。 インターステラテクノロジズは、ロケット事業と人工衛星事業の垂直統合を目指しています。 ロケット事業では小型人工衛星打上げロケットZERO開発を行っています。2023年9月には、文部科学省の「中小企業イノベーション創出推進事業（SBIRフェーズ3）」に採択されています。 人工衛星事業では、衛星通信事業への参入を目指しています。スマートフォンなどの地上端末などと直接接続が可能であり、地上通信網と同等の高速・大容量の次世代通信である「衛星通信3.0」を掲げています。2023年9月から国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）と共同研究を開始し、
auのスマホが「専用アンテナ無し」で本当にStarlinkにつながった--年内提供へ【現地レポ】
KDDIは10月23日、Starlink衛星とauスマートフォン（Android）を直接通信する実証実験を初めて実施し、成功した。沖縄県の久米島において、Starlinkによってスマホ間でSMS送受信ができることを確認した。なお、同日は米国からSpaceXの担当者も駆けつけた。 左から、KDDI 取締役執行役員常務CDOの松田浩路氏とSpaceX シニアパートナーシップマネージャーのダミアン・イヌス氏（写真提供：KDDI） Starlink衛星が「基地局」に--2024年内にサービス開始 Starlinkの衛星通信を利用するには、専用のアンテナを設置する必要があるため、当然ながらアンテナがない場所では利用できない。今回実証実験した衛星とスマートフォンの直接通信では、Starlink衛星1つ１つが基地局の代わりになるため、衛星が通過する場所であればどこでも使えるようになる。なお、通常のSta
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
サポート終了後のWindows 10に、個人向けの拡張セキュリティ更新（ESU）が初めて提供／支払いは年額、MicrosoftがWindows 11への移行を促すブログ記事で発表
失明状態の人が網膜インプラント手術で「本を読めるようになった」──ニューラリンクのライバル企業が発表
新型「Mac mini」登場 M4・M4 Proチップ搭載ながら、“ギュッ”と小型化 9万4800円から
ワクチン発言で原口氏を提訴へ 新型コロナ、開発の製薬会社
