元旅館経営者の言葉を読み解くことで、ようやく明らかになってきた昭和プロレス史に残る大事件「熊本旅館破壊事件」の真実。“参加者”たちの言葉とは裏腹に、現実とは大きな乖離があったことがわかってきた。最後は、事件の経緯と当事者たちの証言を、元経営者である梅村健児さん(70)と里美さん(64)夫妻にファクトチェックする形で進行してみたい。(全3回の3回目。#1から読む)
レジェンダリー・ピクチャーズ製作の、巨費を投じた怪獣映画シリーズ「モンスターバース」。その第4弾は、アメリカと日本がそれぞれに生んだ、映画史を飛び越えて文化史に刻まれている怪獣映画の両巨頭であるキングコングとゴジラがマッチアップして、ついに勝敗が決するという、シリーズの集大成となる内容だ。その名も『ゴジラvsコング』である。 本作は、世界的なコロナ禍によって公開を延期していたが、それ以前にも製作上の問題で延期していたため、当初の予定から、かなりずれ込んだ時期での公開となった。だが、そんな紆余曲折を経た本作は、アメリカの批評家たちにおおむね好意的に受け入れられ、いまだコロナ禍の影響下にある状況で前作『ゴジラ キング・オブ・モンスターズ』(2019年)を超える大ヒットを記録している。アメリカでの興行収入は100億円の大台を突破し、世界興収は現時点で400億円を優に超え、超大ヒット作となったシリ
迫力すごい! - (C) 2021 WARNER BROTHERS ENTERTAINMENT INC. & LEGENDARY PICTURES PRODUCTIONS LLC. 7月2日に日本公開を迎えた映画『ゴジラvsコング』の全世界における累計興行収入が500億円を突破したことが明らかになった。 オリジナルをリスペクト!『ゴジラvsコング』メカゴジラの衝撃ビジュアル【画像】 本作は『ゴジラ キング・オブ・モンスターズ』に続く“モンスター・ヴァース”シリーズ第4弾。モンスターの戦いで甚大な被害を受けた地球にゴジラが再び出現したことで、人類がキングコングに戦わせようと画策する姿を描く。小栗旬がハリウッド版『ゴジラ』シリーズ前2作で渡辺謙ふんする芹沢猪四郎博士の息子である芹沢蓮役としてハリウッドデビューを飾ったことも話題を呼んでいる。 ADVERTISEMENT 日本をはじめ、すでに公開
4度目となる新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言について、田村憲久厚生労働相は13日の閣議後会見で、人の流れを抑制する効果が弱まっているとの認識を示した。その上で「何もかけないよりは、本来伸びるところがある程度収まるという効果は、4回目であったとしてもある」と述べた。 宣言初日となる12日の東京都内の人出は微減にとどまった。田村氏は「2回目の時は3、4週間その効果があったが、3回目の時は2週間すぎたあたりから人流が増え始めた」と指摘。宣言を繰り返すことで「効果が弱まってくる」とした。 その理由について、相次ぐ自粛要請などで「国民もストレスもたまっておられる」と強調。政府としてワクチンの接種などを進める方針を改めて示して「(感染)リスクの高い行動の抑制をお願いしたい」と協力を呼びかけた。 ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","nak
この記事の写真をすべて見る 新型コロナウイルスと東京五輪・パラリンピックで失政が続き、支持率も低迷し、もはやレームダックとの声も上がる菅義偉首相。人気浮揚でも狙ったのか、7月9日に経済産業省の元官僚でテレビコメンテーターとして活躍する岸博幸・慶応大大学院教授を内閣官房参与にすると発表した。 【写真】テレビを見ていて信用できるコメンテーターは? 5月に問題発言で辞任した高橋洋一嘉悦大教授の事実上の後任となるが、この決定にある政府関係者はため息交じりにこう話す。 「高橋氏に続き、また竹中平蔵氏の影が見えてしまう。総理には竹中グループ以外に人脈がないんでしょうか」 岸氏と言えば、小泉純一郎政権時代、竹中総務相の秘書官を務めたことで知られている。菅首相は先月26日に岸氏、翌27日に竹中氏と相次いで面会しており、決定に竹中氏が関与した可能性は高そうだ。 ただ、折しも五輪の無観客と、東京都に4度目の緊
公募前、1区の候補者は女性県議が有力視され、県政界に影響力を持つ衆院議員の谷川弥一氏や参院議員の金子原二郎氏の支援も「おおむね話がついていた」(党関係者)。 そうした県連の空気は「政治家秘書の経験を古里のために生かしたい」とする初村滝一郎氏の参入で一変した。西九州新幹線の全線フル規格化やカジノを含む統合型リゾート施設(IR)誘致など、国の後押しも必要な課題が多い長崎県にとって「(安倍晋三前首相の顔をつぶすと)先々のことを考えたらやっかい。上様(うえさま)やから」(県連幹部)。閣僚や安倍氏周辺から地元国会議員、業界団体への働き掛けもあったという。 県連は当初、11日の選考委員会を「候補者の選考方法を決める場」としていたが、選考委員から候補者を決めるべきだとの声が上がり、選考委員による投票が実施されることになったという。27人による投票で初村氏は19票を獲得した。「永田町や霞が関で多くの人脈を
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空気が変わった瞬間、三浦瑠麗氏、東浩紀氏、宮沢孝幸氏、小林よしのり氏、萬田緑平氏、木村盛世氏、倉持麟太郎氏、永江一石氏、森田洋之氏他、冷静だった方々にお仕事の依頼が来るでしょう。この1年5ヶ月のバカ騒動はこれから総括すべきです。た… https://t.co/0Ryaxml1lQ
国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長が13日、都内で東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長と面会した。 23日の五輪開幕に向けて、8日に来日したバッハ会長は9日から11日の3日間の隔離期間を終え、行動規制期間に入った。用務先を指定した形での活動は可能となったため、この日から始動した。「来日から6日が経ち、こうしてリアルでお会いすることができることをうれしく思う。ここまで準備の整った大会はない」と、日本側を持ち上げつつ「舞台は整った。あとはベストパフォーマンスをするだけだ」と、力を込めた。 ただ、日本国内には五輪開催やIOCへの反発の世論も根強い中で痛恨の言い間違い。「最も大事なのはチャイニーズピープル」と、中国人と言い間違えた。すぐに「ジャパニーズピープルの安全だ」と言い直したが、議場は気まずい空気が漂った。最後は日本語で「ガンバリマショウ」と、呼びかけた。 会
「無観客も辞さない」のカッコ悪い使い方 ふつうの使い方を想像してみよう。世論やマスコミが「五輪は観客入れてバンバンやろうぜー、ウェーイ」と興奮している。そんななか菅首相がこう言うのです。 「待て待てお前ら、興奮しすぎではないでしょうかー。私はリーダーとして冷静に考えた。コロナ禍なので無観客も辞さない」 これが「無観客も辞さない」の本来の使い方です。カッコいいです。 ところが観客を入れてバンバンやろうぜーと言っていたのは菅首相自身なのである。読売新聞には『有観客 最後まで模索』(7月9日)とふつうに書かれていた。 「読売新聞」7月9日朝刊より 『首相裏目 宣言下の五輪 「ワクチンで抑制」崩れたシナリオ』(朝日7月9日)では、 《この夏、コロナの感染拡大を抑え込んで、安心・安全な五輪を実現して衆院解散・総選挙になだれ込み、勝利したい考えだった。だが、その方程式は崩れつつある。東京に押し寄せる感
警視庁麻布署は13日までに、コカインを使用したとして、麻薬取締法違反容疑で東京五輪のスタッフとして来日していた米国と英国籍で電気技師の男4人を逮捕した。逮捕は3~5日で、全員容疑を否認している。 署によると、4人は米国籍のブーケ・ダルトン・レイ容疑者(22)=東京都港区芝3丁目=や、英国籍のロックウッド・ベンジャミン・ジョン容疑者(46)=同=ら。逮捕容疑は3~4日ごろ、コカインを使用した疑い。 4人は2日午後8時ごろから港区六本木のバーで飲酒。退店後にブーケ容疑者が近隣のマンションに侵入し、駆けつけた署員が薬物検査して発覚した。4人は発電機を扱う外資系会社の社員で、五輪会場で使用する発電機のメンテナンスのために2~5月に特定活動の資格で来日していた。(共同)
NHKの世論調査によりますと、菅内閣を「支持する」と答えた人は、先月より4ポイント下がって33%と、去年9月の発足以降最も低くなりました。一方、「支持しない」と答えた人は、1ポイント上がって46%で、発足以降最も高くなりました。 NHKは、今月9日から3日間、全国の18歳以上を対象にコンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「RDD」という方法で世論調査を行いました。 調査の対象となったのは、2090人で、59%にあたる1224人から回答を得ました。 菅内閣を「支持する」と答えた人は先月より4ポイント下がって33%と、去年9月の発足以降、最も低くなりました。 一方、「支持しない」と答えた人は、1ポイント上がって46%で、発足以降、最も高くなりました。 支持する理由では、「他の内閣より良さそうだから」が41%、「人柄が信頼できるから」が23%、「支持する政党の内
衝撃的なのは、金融庁監督局だけでなく、財務省の政策金融課や経産省の中小企業庁金融課が依頼の名宛人として入っていること。つまり、本来中小零細企業を助けるべき政府系金融機関も使って、ある種の脅しと締め付けを要請しようとしていたわけだ。… https://t.co/2a450kEZzu
新型コロナウイルス対策で酒類の提供停止に応じない飲食店に対し、取引金融機関から順守を働き掛けてもらう政府の方針決定を巡り、内閣官房が8日付で各府省庁に、所管する金融機関に政府方針への協力を求めるよう依頼する文書を出していたことが12日、分かった。内閣官房は、銀行などを監督する金融庁や、政府系金融機関を所管する財務、経済産業両省と事前に調整や検討をしていたと明らかにした。
新型コロナウイルス対策で酒類の提供停止に応じない飲食店に対し、取引金融機関から順守を働き掛けてもらうよう求める政府の方針決定に、内閣官房のほかに、財務省と経済産業省、金融庁も関与していたことが12日、分かった。
内閣官房が8日付で各府省庁に出していた政府方針への協力を依頼する事務連絡の文書(左)と、「廃止」を伝える9日付の文書(担当者名、問い合わせ先をモザイク加工しています)(山尾志桜里衆院議員事務所提供) 新型コロナ対策で酒類の提供停止に応じない飲食店に取引金融機関から順守を働き掛けてもらうよう求める政府の方針決定を巡り、内閣官房が8日付で各府省庁に、所管する金融機関に政府方針への協力を求めるよう依頼する「事務連絡」の文書を出していたことが12日、分かった。内閣官房は、金融庁や財務、経済産業両省と調整や検討をしていたと明らかにした。 西村康稔経済再生担当相は記者会見で政府方針を説明し「関係省庁と擦り合わせをしている」と述べていた。関係省庁が明らかになるのは初めて。西村氏が担当する内閣官房新型コロナ感染症対策推進室だけでなく、政府ぐるみで進めようとしていた。
(※ 新しい予測を公開しました→ 東京の感染者数を5週間ぶん予測した (7月19日版)) 東京の感染者数を5週間ぶん予測した (6月21日版) から (7月5日版) に至る記事の続き。まえがきは初回(6月21日版)の記事でご覧ください。 先週の予測は、日曜までの週単位で 6642人(6月21日版)、6896人(6月28日版)、5737人(7月5日版) でしたが、現実は 5137人 となりました。大きめの数字で警鐘を鳴らすつもりはまったくなくて、本当に上振れの可能性もちょうど半分になるように予測しているつもりなので、統計の大切さを訴える意味からすれば、2週連続で下振れさせたことは歯がゆい思いです。 今回の下振れのいちばん大きな要因は、デルタ株が想定よりも増えていなかったことにあります。もともと変異株の検査体制の遅さから、デルタ株は2週前の推計を頼りにせざるを得ないのですが、前回の予想では 4
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