「自己」という幻想 : 池田信夫 blog
2010年05月22日15:07 カテゴリ本科学/文化 「自己」という幻想 学生時代に、廣松渉のゼミに1年間もぐりこんだことがあるが、そのゼミには毎回、大森荘蔵が出てきて討論していた。図式的にいえば、廣松が構造主義的な立場から「共同主観性」の優位を説くのに対して、大森がポストモダン的な「個人主観性」による価値の構成を論じる立場だった。あるとき大森が、ヴィトゲンシュタインの有名な例を出して「廣松さんには私の歯の痛みがわかりますか？」と質問したとき、廣松は「わかります」と答えた。 そのときは、さすがに廣松の議論には無理があると感じたが、脳科学のミラーニューロンについての最近の実験は、廣松説を支持している。本書の紹介する「ラバーハンド実験」では、自分の腕とマネキンの腕をついたての向こうに置いて、両方を同時に刺激する。長期間これを続けていると、マネキンの腕を刺激すると自分の腕に刺激を感じるようにな
asahi.com（朝日新聞社）：卒業後３年は新卒扱いに 大学生の就職、学術会議提案 - 社会
大学生の就職のあり方について議論している日本学術会議の分科会は、新卒でなければ正社員になりにくい現状に「卒業後、最低３年間は（企業の）門戸が開かれるべきだ」とする報告書案をまとめた。最終報告書は近く、文部科学省に提出される。同会議は、今の就職活動が、学生の教育研究に影響しているとして、新しい採用方法の提案などで大学教育の質についての検討にもつなげたい考えだ。 日本学術会議は、国内の人文社会・自然科学者の代表機関で、文科省の依頼を受けて話し合っている。報告書をもとに同省は議論に入る。 今回、就職にかんする報告書案をつくったのは「大学と職業との接続検討分科会」で、就職活動早期化で、大学４年間で学ぶ時間を確保できにくくなっている弊害などが出ていることから、対策を考えてきた。 日本の企業は、大企業を中心に、新卒者を採用する傾向が強い。中途採用はあるものの枠は狭く、希望の企業に採用されなかった
グーグルvs中国は「複雑系」世界経済の象徴だ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 国連気候変動枠組み条約の第15回締約国会議（COP15）での強引な主張で存在感を示した中国が、今度はインターネット検索最大手の米グーグルとの間で、サイバー攻撃や検閲撤廃を巡って対立が深まり、米中外交問題にまで発展してきています。これは単なる会社対中国当局の問題というよりも、グローバル化と情報の民主化が進む中で、「資本主義化を進める社会主義」という矛盾した制度を維持するために取ってきた強引な政策の一部が、矛盾を取り繕うことができず表面化してきたと捉えることもできます。 世界中の情報が障壁なく「オープン」なネットワークで行き交うインターネットが、世界の公共インフラとしてここまで拡大した以上は、中央集権型の社会主義国と言えども、いずれ時間の問題で法
「就活くたばれデモ」は、惜しいけどすごく間違っている - かねどーのブログ
こんばんは。kanedoです。一日に二回人身事故で足止め食らいました（´・ω・） さて、twitterのRTで、なんか変わった企画を見つけました（´・ω・） 就活くたばれデモ@TOKYO http://www31.atwiki.jp/kutabare-demo/ http://www31.atwiki.jp/kutabare-demo/tb/1.html 就活に対する疑問、楽しく叫んでみませんか？ 「就活くたばれデモ@TOKYO」は就活に対するアナタの思いを表現する場を提供します！ 主催者はフツーの大学生。既存団体と一切関係ナシ！だから、どなたでも気軽に参加できます。 (1回限りのこのイベント、)みんなで一緒に日頃のストレスを発散しましょう。 ※昨今の就職活動早期化による大学生活への影響を訴える！ ※就職を求める学生を食い物にする就職情報会社へ喝！ ※老害がしがみつく既存団体の責任はいずこ
2009年から学んだ10 個のこと -10 Lessons Learned from 2009 和約-
『World Innovation×Social Media 2010』 Straight from San Diego, Shaking this World Forward with the Grassroots Wonder. ～サンディエゴ発、世界を『驚き』で揺らす革命物語～ さて、本日の授業はModern African Historyでした。 やはりアフリカ全体に対する『世界の無知』がどうしようもないと感じました。 こういった認識も2010年は変える時期だなと思います。 さて、本日は英文で面白い記事：10 Lessons Learned from 2009を発見しました。貫き越え具合に共感しました。 相当なスピードで日々景色が変わる世界、2010年初めに2009年からの学びをがっつり紹介したいと思います。 では以下意訳ですが、内容になります。どうぞお楽しみ下さい。 1.もう『普
ネオフィリアの生きる道:Kenn's Clairvoyance
経済学は、一説には「人々の幸せを最大化するための効率的な配分を考える」ための学問だという。しかし、「幸福（あるいは不幸）とは何か」という定義については、驚くほど議論の余地がある。 たとえば、途上国の、食うものも着るものもままならない子どもたちのほうが、何不自由なく暮らしている日本人の子たちよりもイキイキして見えることに、釈然としない何かを感じたことはないだろうか。 あるいは、貧しくて内紛の絶えない国々では社会的ストレスが他殺に向かい、物質的に豊かで福祉が充実した国々では社会的ストレスが自殺に向かうことが知られているが、絶望の淵で自殺を考える日々は、誰かに殺される恐怖に怯える日々よりもマシだと本当に言い切れるだろうか。 日本人は、戦後65年を経て物質的に満足し、いまでは「欠乏の欠乏」に悩まされている。なんと深い「業」だろう。衣食住足りて娯楽に耽るようになると、ゆるやかな衰退と滅亡を迎えること
学力テストについて - 内田樹の研究室
０７年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）と１９６４年度の全国テストを社会環境を加えて分析したところ、学力を左右する要因として離婚率・持ち家率・不登校率の３指標の比重が高まっていることが、大阪大などの研究グループの調査でわかった。 いずれも、家庭、地域、学校での人間関係の緊密さに関する指標で、研究チームは「年収などの経済的要因よりも、人間関係の『つながり格差』が学力を左右する傾向にある」と指摘。（毎日新聞、１１月１７日朝刊） ひさしく「学力格差は経済格差」であると言われてきた。 金持ちの子どもは「教育投資」額が貧乏人の子どもよりも大であるので、学力が高いというのである。 この「要するにすべては金の問題だ」という薄っぺらなリアリズムに過去２０年ほど私たちの教育論は振り回されてきた。 それによって、学力のない子どもたちは「自分たちは学力がないのではなく、端的に金がないのだ」というふうに
努力は報われないほうがいい - レジデント初期研修用資料
現在進行形ですごい状態にある人を見て、「僕も頑張ってああなるんだ」なんて、 その人と同じ場所を目指して頑張るのは、危険なことだと思う。 何かの間違いがあって、頑張ったその人の成功を許してしまった業界は、その時点で詰んでしまうから。 劣化コピーが承認を求める 同じ方法論で頑張った人は、どうあがいたってオリジナルの劣化コピーにしかなれないものだから、 そういう人は、ものすごく頑張る。頑張った人が、「頑張り」に見合った承認を求めると、 世代を重ねるごとに、「頑張り」のコストはどんどん上がって、そこはたぶん焦土になる。 業界のどこかで「すごい」を観測したのなら、その人と同じやりかたを重ねるのではなく、 「もっと簡単にあそこに到達するにはどうすればいいんだろう」なんて考えないといけないし、 それでも「頑張り」以外の答えが出ないなら、「すごい」その人たちがいなくても何とかなるように、 仕事のやりかた自
ネット世論が親自民・反民主の理由-反マスメディア・反マスコミとしてのインターネット - Mちゃんの経世済民！
誰もが体感していたネット上（ニコ動）での「親自民」っぷりをさるブログが数字で指摘した。 ニコ割アンケートと実際の投票との差にみる、ニコニコ動画の特殊性 ここでひとつ「親自民」であるネット世論の原因を考えてみたい（下にまとめた図あり）。 マスメディアは本来政府批判にこそ意義がある ジャーナリズムの存在意義は反権力にある。なぜなら権力は強い情報力を持っており、政府は都合のよい情報だけを国民に提供する傾向にあるからだ。ここで登場するのがジャーナリストで、彼らの役割は独自に情報を集め、情報を発信し、真に必要な情報を国民に与えることである。必然的にジャーナリズムは反権力・反体制的になるわけだ。 上のロジックは歴史的に見ても正しく、ジャーナリズムは権力との戦いの歴史であった。日本でも明治時代の新聞紙条例に始まり、ジャーナリストは何人も投獄された。日本語ではマスメディアの役割を「社会の木鐸」と表現するが
「主観恐怖症」の日本 - モジログ
ニューズウィーク日本版 - 政権交代でも思考停止の日本メディア（2009年09月28日） http://newsweekjapan.jp/column/tokyoeye/2009/09/post-63.php ＜トイレを修理してもらうために呼んだ業者にこんなことを言われたら、どうだろう。「うーん。ちょっと待ってください。セカンドオピニオンを聞かないと」。さらに悪いことに、医者にこう言われたら？「おかしな病気ですね。医者を呼んできます！」＞ ＜８月30日の総選挙で民主党本部に詰めていたとき、私の頭に浮かんだのはこんなバカげた光景だった。日本のジャーナリスト５人に、次々と同じ質問をされたのだ。「政権交代をどう思いますか」＞ ＜そういう疑問に答えるのが、ジャーナリストの役目ではないのか。そもそもそのために給料をもらっているのでは。その場に居合わせたイギリス人ジャーナリストが私に言った。「よくあん
日本国政府がどれだけ借金しても絶対に日本は倒産しないと言うことのサルでも分かる説明 : 金融日記
赤字国債を発行して政府が借金を増やすとすぐに財政破綻、財政破綻と騒ぐ人がいますが、自国通貨による国債発行では国が倒産することは絶対にありません。 国債と言うのを借金だと考えると、これが増えすぎて返せなくなると会社と同じように倒産しそうな感じがします。 しかし、国債と言うのは確かに期日が決まっていて国が借りたお金を金利と一緒に返すので形式的には借金そのものですが、国は返すお金を自分で発行することができますから根本的に普通の借金とは違います。 このことを考えると、国債と言うのは借金ではなくて、実は国が発行する株式だと言うことが分かります。 それでは、たとえば日本国政府が1000兆円の国債を発行している場合を考えましょう。 この1000兆円のうち、民間が900兆円持っていて、日銀が100兆円持っているとしましょう。 現在では、中央銀行がお金を刷って市場に流通するお金の量を増やす主な手段は、市場に
ある化学科学生の嘆き
化学科「薬品を混ぜたり反応させたりするのが大好きだから化学科に入ったのに、化学物質作るにはってんで物理学ばっかり学ばされてるんだ」 物理学科「物質は小さすぎて直接目に見えず実験値から考えなきゃいけないから、数学ばっかり勉強させられてるよ」 数学科「え？数学科？数学を構成する論理がどうなってるかが一番重要なんだってさ」 論理学科「論理学はいかにあるべきかってんで哲学論争ばっかりだよ、なんじゃこりゃ」 哲学科「人生はいかにあるべきかとなると、どうしても宗教が主なテーマになっちまう」 宗教科「最近はドラッグやってる宗教が多くて化学の知識が…」 これはフィクションです 実際の学科の様子とは関係ありません
「みんなの党」について - 狂童日報
すこし時機を逸してしまったが、「みんなの党」について。 我々「みんなの党」は、今の「政党政治」は「ニセモノの政党政治」だと考えている。同じ政党内でありながら考え方が違い、議員同士が足を引っ張り合う中で、最後はその間隙を縫って官僚が出てきて、足して二で割る当たり障りのない、さして効果もない政策しか打ち出せない。こうした「寄り合い所帯」化した今の政党政治では、いつまでたっても、この国に「夜明け」は来ない、「官僚の世」を終わらせることはできないと考えるからだ。 したがって、我々「みんなの党」は、政権交代後の更なるステップとして、今の政党政治を整理整頓して、政治理念や基本政策ぐらい一致させた「真っ当な政党政治」の実現、すなわち、「政界再編」を究極の目標とするものである。 我々「みんなの党」は、このため、「脱官僚」「地域主権」という理念、政策の旗印を大きく掲げて、今後、この政界再編の荒波の中で、政党
asahi.com（朝日新聞社）：博士課程学生に「給与」年１８０万円 文科省概算要求へ - 社会
博士課程の学生がする研究に対して年１８０万円程度の「給与」を支払う制度を創設するため、文部科学省は新年度の概算要求に約６６億円を盛り込むことを決めた。職業意識をもって研究に専念してもらう狙いがあり、２千人程度の枠を見込んでいる。 大学に博士課程の学生を対象にした「特別研究アシスタント」のポストを設け、公募や選抜で選ばれた学生と大学が雇用関係を結び、生活を支えるための実質的な給与を支払う。来年度にポストを設ける大学を募り、まず５年間にわたり支援する。 博士課程の学生は、学費を払って研究を学ぶ一方、指導教官から共同研究者として実験などを任されていることが多い。現状では、博士課程に進み研究を続けたいと思っても、待遇やその後の進路への不安から、あきらめるケースもあり、新制度は優秀な学生を確保する狙いもある。 博士課程の学生への経済支援では、個人を対象にした特別研究員制度があり、約４６００人が
選挙には行かない - TAKUYAONLINE
感想もうずっと選挙には行ってない。今度のやつももちろん行かない。「とにかくみんな選挙に行くべき！」とか力説してる人よくいるけど、仮に投票率が100%になったとして、それでこの国の政治がまともになると思ってるなら、それはちょっと脳天気すぎるんじゃねーの。若干中2っぽくて恐縮ですが、やっぱこの国は国民があらかたダメだからもう何をどうしたって希望はないと思うんだよね。この国でより多くの人が政治に参加したところで、国民の総意を反映した健全な衆愚政治が始まるだけなんじゃないかな。もちろん今積極的に選挙に行ってる層は、老人だったり利権や信仰を守りたい人だったりが多いんだろうし、その偏った形があるべき姿だとはぜんぜん思わないけど、じゃあそうじゃない人たちが選挙に行くようになったとして、その先に何があるのかって話だよ。教養もなく良心もなく品もない、アリンコほどの思想も持たない利己的な人たちの票が集まったと
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亀井氏「国民の相当数、冷静な判断能力ない」 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
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