電通が運営・参加しているラボやプロジェクトをご紹介します。 電通では、部署横断的にさまざまなビジネステーマや社会課題に取り組むチームを多数結成しています。 事業に直接結び付くテーマから、企業が自発的に行う活動までその取り組みは多岐にわたっています。 (一部社外の企業・組織との協働プロジェクトも含まれています。)
Mary Meekerのインターネットトレンドレポートの2013年バージョンが発表になりました。これは毎年この時期に出るデジタルマーケター必読の有名レポートで、USでは多くのサイトが取り上げています。先日のiMedia Brand Summitで講演をしてくださったShelly Palmer氏が著書の中で「世界はあなたが思うよりも早く動いている」と書かれていましたが、まさにこのレポートを見るとそれを実感します。以下は完全に個人的主観による重要ポイントのまとめです。 日本人はシェアしない 見てください、この右の方に小さくダントツ最下位に位置する日本のポジションを。これは「オンラインで全て、もしくはほとんどシェアする」と答えた人の%です。シェアすることが必ずしもいいことと決めつける気はないのですが、時代の流れとともにシェアすることに抵抗感がなくなってくるのは否めないので、そういう意味では日本は
ブログサービス比較 - ブログファン ブログ総合情報の情報を元に、各レンタルブログサービスの半年間のアクティブユーザー数をまとめてみました。 「アクティブユーザー数」とは、実際に「ブログを更新したユーザーの数」です。 更新されていないブログ、三日坊主のブログ、休止したブログ、ゾンビ化したブログなどを排除した、元気に更新されているブログだけの数になります。 下表に載っている数字は「毎月のアクティブユーザー数」。 つまり、月に1回以上更新されたブログの数になります。 (1ヶ月以上更新されなかったブログは、その後も更新されない率が極めて高い現状があります) 2007年4月〜9月までの半年間のブログアクティブユーザー数 順位 ブログ サービス名 2007年 9月 2007年 8月 2007年 7月 2007年 6月 2007年 5月 2007年 4月 シェア (9月度) 1
Understand Your Digital Consumer At any time, on any device. For over 20 years, Hitwise has helped global brands and agencies understand how consumers think, search, book, and buy online. Schedule Tailored Demo Retail Analytics Uncover your online blind spots. Get unique insights within and across retailer sites, like Amazon. Understand how categories, brands, and products perform, from share of s
「日経パソコン」は、国内の主要企業500社を対象に、Webサイトの有用度を比較する「企業サイトランキング 2007」をまとめた。「基本情報」「ブランディング」「リスク管理」「使いやすさ」「アクセシビリティ(アクセスの容易さ)」の5分野、71個の調査項目への対応度を検証。その結果を得点化して、ランキングを算出した。 首位は、100点満点で91.0点を獲得した出光興産。同社のWebサイトは、事業内容、財務・IR、環境活動などの豊富な情報を掲載。各ページの上部に共通のナビゲーションボタンや検索機能を配置するなどして、使い勝手の向上を図っている。また、テレビCMと連携したページで自社の歴史や技術を紹介するなど、ほかのメディアと企業サイトとの連携にも積極的に取り組んでいる。2位は89.0点の富士通、3位には87.0点の日本板硝子が入った。 「企業サイトランキング」の調査、発表は今回が初めて。日経パソ
You can search NRI's research and research results from tags, free words, and content types.
ネットレイティングスは4月25日、家庭内PCからの月間インターネット利用者数が4500万人に到達したと発表した。2007年3月度のインターネット利用動向に関する調査結果で明らかとなった。2010年には5500万人に上る見込みだという。 調査によると、家庭内PCによるインターネットの月間アクティブ利用者数は前年同月比で約500万人の増加(12%増)となり、初めて4500万人を超えた。ネットレイティングスは2000年4月からインターネット視聴率の提供を開始しているが、過去7年間の利用者数の推移データに回帰式をあてはめると極めて高い一致度となったという(決定係数0.988)。 さらに、この回帰式をもとに今後3年間の利用者数を予測すると、2008年夏ごろに5000万人を越え、3年後の2010年春には5500万人となる見込みだという。 ネットレイティングス代表取締役社長兼チーフアナリストの萩原雅之氏
マクロミルリサーチレポート Vol.01 インターネット調査会社のマクロミルでは、全国15歳以上のマクロミルモニタを対象に、「インターネット広告に対するユーザ行動調査」を実施した。調査手法は、インターネットリサーチ。この調査結果から、全3回にわたってインターネット広告とユーザ行動をレポートする。 第一回目の今回は、インターネットユーザが普段よく見るコンテンツジャンル、インターネット広告からの広告主サイト訪問状況、資料請求経験、商品購入経験についてレポートしたい。 ■普段、インターネットでよく見るジャンル トップ3は、1位:検索(71%)、2位:ニュース(68%)、3位:ショッピング(65%)普段インターネットで見ているジャンルについて尋ねてみたところ、最もよく見ているのは「検索」で71%、次いで、「ニュース」(68%)、「ショッピング」(65%)となった。 昨今注目される「ブログ」をよく見
インターネットへ出稿している広告主と、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌のマスコミ四媒体の広告主との顔触れはどの様に異なっているのだろうか? 電通が発表している「日本の広告費」の中の「業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)」とビデオリサーチインタラクティブが発表した「広告主業種別バナー広告推定インプレッション数」を比較することで、それぞれの広告主業種の違いを明らかにしたい。 まず、インターネット広告で最大のシェアを占めている広告主業種は「IT業種」(31%)だが、マスコミ四媒体でこのカテゴリーに対応すると思われる「情報・通信」は7.3%。IT業種はインターネットとの相性が良いためか、インターネット広告でのシェアがかなり高くなっている。 また、金融・保険業も、マスコミ四媒体の8.6%に対して、インターネット広告では12.9%と、比率に大きな差が出ている。金融・保険業の会社にとっては、インターネット
アウンコンサルティングは1月9日、P4P(検索連動型広告+コンテンツ連動型広告)に関する2006年の広告費を発表した。それによると、PC向けP4P広告費は前年比154%で1000億円を突破、モバイル向けP4P広告費も前年比418%の21億円と大幅に拡大した。 2006年のPC向けP4P広告費は1047億円。このうち検索連動型は前年比148%の888億円と予測を上回った。これはテレビCMや新聞広告などと検索を組み合わせたクロスメディア手法の隆盛で、大手企業を中心に広告出稿が増加したことや自社内で運用を行うインハウスニーズが好調に拡大したことが影響したという。 一方、コンテンツ連動型は前年比約2倍の159億円で予測を下回った。これは広告クリック単価が低廉に推移していることなどが影響したと見ている。ただ2006年は国内SNS最大手のmixiへの広告配信が開始されるなど各種媒体にとっての有効な収益
矢野経済研究所は2月17日、アフィリエイト広告の市場動向に関して調査、分析した結果を発表した。それによると、2005年4月―2006年3月期のアフィリエイト広告市場は、前年度比77.2%増の314億3500万円。前年度、前々年度に比べ成長率は鈍化するものの、依然として大幅な規模拡大が続くとしている。 うち8割を占めるのはパソコン向けアフィリエイト広告。同市場は前年度比66.4%増の251億7500万円に達するとみられる。携帯電話向けアフィリエイト広告は、同139.8%増の62億6000万円。市場全体に占める割合は少ないながら、より高い成長率が見込めるという。 現在普及するアフィリエイト広告は、広告事業者が媒体と広告主を仲介する「代理店型(ASP型)」のほか、ショッピングモール型電子商取引(EC)サイト内で加盟店の広告を掲載する「モール型」、ECサイト運営者が自社の広告を直接媒体に提供する「
ネットレイティングスは30日、2006年4月度のインターネット利用動向情報サービスの調査結果をまとめ、Googleに関する最新レポートを発表した。また、同社代表取締役社長兼COOの萩原雅之氏が26日に記者懇談会を開催し、見解を述べた。 同社代表取締役社長兼COOの萩原雅之氏 Web2.0にあわせた分析を提案するネットレイティングス Google利用者数は前年同月比31%増--Yahoo!(14%増)、楽天(9%増)を上回る 2006年に入り、「Wikipedia」「YouTube」「Amazon.co.jp」を取り上げてきたネットレイティングス。今月のレポートとして「Google」を取り上げた。 Google のサブドメイン別訪問者数の変化(ネットレイティングス、2006年4月と2005年4月の比較、家庭のPCからのアクセス、単位: 千人、( )はGoogleプロパティ全体に対する利用者
米国のWeb2.0サイトのトラフィック変動を一覧できる表を, Seth GodinとAlex Iskoldが連携してまとめてくれている。 まずSeth Godinが,米Web2.0企業の926サイトを対象に,半年間のトラフィックランキング(Alexa Rank)の変化を一覧表でまとめた。この表を利用して,Alex Iskoldが次のような組み直した表を作成した。 #ランキング上位サイトのランク変化(クリックで拡大表示) (ソース:Read/WeiteWeb) #分野別サイト(トップ100サイト)のランク変化(クリックで拡大表示) (ソース:Read/WeiteWeb) 表のRank Changeで,ランクを上げた場合が-(マイナス)であり,逆にランクを下げた場合は+(プラス)となる。 興味深いのは,分野別のグラフである。この表ではWeb2.0サイトのトップ100サイトを対象に,分野別のラン
Oppenheimer & Co.,が 米デジタルメディアの動向を解説したレポート“The Digital Consumer: Examining Trends in Digital Media”を発行した。92ページのレポートで,pdfファイルの全文を無料でダウンロードできる。TV(動画),ラジオ,音楽,ゲームの各産業の動きが把握できる。 米国のデジタルメディアについて,コンテンツから伝送メディアまでに渡って,2006年の動きや将来動向を解説している。データやグラフが豊富である。データそのものは公開されたものが大半だが,これだけ整理してまとまめてくれると役に立つ。 目次は次の通り。 ・Introduction:The Digital Consumer:Unplugged ・Recap:What Happened in 2006 ・Top 10 Ideas in 2007 ・Subscri
最近では10〜20代の女性を中心に携帯電話向けECサイトで衣服を購入するユーザーが増加しているという。そこで今回は「衣服購入時におけるPC、携帯電話の利用状況について」をテーマに調査を実施し、衣服の購入時におけるECサイトの利用の割合を探った。 今回の調査は12月15日〜12月16日でおこない、全国の1311人の男女(男性50.04%、女性49.96%)から回答を得た。調査に回答いただいた年齢層はそれぞれ19歳以下が16.70%、20歳代が16.63%、30歳代が16.78%、40歳代が17.01%、50歳代が16.70%、60歳代が13.73%、70歳以上が2.44%であった。 パソコンや携帯電話のウェブサイトを利用して衣服を購入したことがあるかという質問に対して、PCや携帯電話のECサイトを利用して衣服を購入したことがあるという回答が50.50%、ECサイトを利用して物品を購入したこと
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Morgan Stanleyのサイトに,2006 Web 2.0 Summit でMary Meeker によって公開された資料“State of the Internet Presentation ”(41 pages)がアップされている。 Read/WriteWebの紹介で知った資料だが,とてもおもしろく役に立つ。 その資料で最も目を引いたのが,Peer-to-Peer (P2P)トラフィックが2004年時点で,インターネット・トラフィックの60%も占めているという統計データである。 このデータのソースはCacheLogoc Researchのレポートである。下図は,そのレポートで示されていたグラフである。 P2Pトラフィックが,インターネットを圧迫していると言われているが,なるほどと納得できるグラフである。CacheLogocが解説しているように,P2Pトラフィックは,ごく少数のヘビ
ネット時代のメディア(コンテンツ)事業では,これまで以上に,コンテンツそのものよりもコンテンツアグリゲーションが重要になってくる。実際,そのような展開になっている。 ブロードバンド本番を迎えて,音楽から動画(映画,TV番組など)までのエンターテイメント産業でも,オンライン配信がコンテンツ流通の勢力図を塗り替えようとしている。その全体像を把握するのに格好のレポートが公開されている。 Bear Stearnsのアナリスト Spencer Wangがまとめたレポート“The Long Tail:Why Aggregation & Context and Not (Necessarily) Content are King in Entertainment”である。38ページのPDFファイルでこちらからダウンロードできる。 レポートの筋書きは目新しいものではない。だが,豊富な統計データをベースに図
Interactive Advertising Bureau(IAB)およびPricewaterhouseCoopersは米国時間9月25日、最新の調査結果を発表し、市場におけるインターネット広告分野の利益性がますます高まっている現状を明らかにした。 ニューヨークで開催された「MIXX 2.6 Conference and Expo」での発表内容によると、2006年前半のインターネット広告収入は2005年同期から37%増加し、合計で79億ドルに達したという。また、2006年第2四半期の四半期収入は、初めて40億ドルの大台に乗った。 1996年以来、IABはPricewaterhouseCoopersとともに、ニューメディア広告スペースを販売する企業から収集したデータに基づいて、インターネット広告収入に関する年次レポートおよび半期レポートを発表してきた。今回のレポートには、Googleの「A
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