日本の地熱エネルギー：温泉vs発電の熱い戦い
（英エコノミスト誌 2012年4月7日号） 「清潔な身体」vs「クリーンエネルギー」 日本に行ったことがある人なら誰でも知っているように、温泉での入浴には厳格なルールがある。湯船に浸かる前には身体を洗わなくてはならず、水着は禁止、そして刺青もタブーだ。しかし、温泉業界の影響力は湯船をはるかに超えて広がっている。 温泉の所有者たちは数十年間にわたって、莫大な潜在的クリーンエネルギー源である地熱の開発を封じ込めてきた。彼らは火山国の日本で熱した帯水層に手を加えたりしたら、温泉が枯渇し、汚染が進み、大切なくつろぎの空間が損なわれると主張する。 しかし、日本が原子力発電を失う瀬戸際にある中で、新たなエネルギー源に対する要望は抗し難くなっている。 原子炉20基分の地熱エネルギーが眠る国 東芝、三菱重工業、富士電機という日本企業3社で地熱タービンの世界市場の半分以上を支配しているにもかかわらず、日本自
あなたの「恋愛砂時計」はいま何時ですか？ 結婚したら確実に減り続け、いつかはゼロになる恋愛感情 | JBpress (ジェイビープレス)
狩猟採集時代、つまり弥生時代以前の縄文時代の日本人の寿命は30歳未満でした。これが平均寿命となると15歳程度だろうと人類学者は指摘しています。 歴史から見る婚姻期間 厳しい環境の中で食料不足が生じていたこと、また医学の未発達のために特に幼児死亡率が非常に高かったために、平均寿命がこれほどまでに短かったのです。15歳以上生き延びた縄文人でも、その多くが30歳そこそこで亡くなっています。 人生30年と計算し、14歳で夫婦関係になったと仮定すると、15歳で初産、母乳で育てていたために、だいたい3年に1度の出産が限度ということになり、合計で2人～6人の子供を産んでいたことでしょう。 縄文時代は人口がほぼ一定だったので、生き残った子供は2人くらいと見てよいかもしれません。その後、30歳前後で夫婦ともに死んでしまう、それが我々の先祖の平均的人生だったのです。 恋愛に関していえば、夫婦関係が成立してから
裏技を知らなければ大損、安く便利な航空券購入術 オープンジョーの活用～海外旅行を10倍楽しむ法（5） | JBpress (ジェイビープレス)
「安く便利な航空券を入手する」ことには、私自身もかなりこだわっていて、出張前にパソコンに向かってウェブサイトの時刻表やチケット情報を複数同時に眺めつつ、あれこれ考えるのが常だ。 「うーん、香港からの便は、朝早くかあるいは深夜便しかないな、困った・・・」 「いやちょっと待てよ！ 前日の晩は香港ではなく、マカオに泊まればどうだ？ やっぱり！」 「次の日ちょうどいい時間のフライトがある。マカオはホテル代も安いから、香港からのフェリー代を考えてもお釣りがくる！」 「広州～深セン間に新しく開通した高速鉄道を使うのはどうだ？ 35分で行けるぞ！」 などと、最適解を発見してはちょっぴり悦に入るのが、海外出張前の私にとって、ある種の“儀式”のようになっている。 本人は西村京太郎だと思っているのだが、周りには“ちょっとインターナショナルな鉄ちゃん”にしか映っていないようなのが残念だ。 さて、本論に戻るが、「
「医療費で国家破綻」の危機から日本を守る 伊豆の断食道場は既に5万人、もっと広がれ「食と健康」 | JBpress (ジェイビープレス)
メタボ健診と一般に言われる特定健診・特定保健指導が2008年4月に始まって以来、空前の健康ブームなのだという。 最近では健康的な食のためのレシピ本が人気になっているが、中でも医学博士の石原結實氏の著書『石原結實のダイエット食堂31日』は、自身が運営する健康道場、ヒポクラティック・サナトリウムのメニューを公開している点が注目されている。 ジュース断食で知られる健康道場や著書副題の「体を温めて代謝をよくする特選レシピ」の背景となった考え方、西洋医学との共存などについて石原氏に聞いた。（聞き手は川嶋諭JBpress編集長） 30年前、スイスの病院での食事療法との出合いが原点 石原 結實（いしはら・ゆうみ）医学博士、イシハラクリニック院長。長崎大学医学部卒業、血液内科を専攻、同大学院博士課程修了。スイスのB・ベンナー病院や長寿で知られるコーカサス地方で自然療法を研究。東洋医学を取り入れた独自の食事
ボツになった「テレビ産業壊滅の真相」記事 凋落の兆しは2004年からあった | JBpress (ジェイビープレス)
11月に、ある大手M新聞社が出版している経済週刊誌から、「日本のテレビ産業壊滅」についての記事執筆を依頼された。筆者は、まず2004年および2007年にすでに壊滅の兆候があったことを指摘した。そして、その兆候から窺える根源的な問題が今日に至って何も解決されていないから、壊滅したのだと結論した。 しかし、編集委員からは「話が古すぎる」と苦言を呈され、すったもんだのやり取りがあった。筆者としては、テレビ産業界に巣食う根源的な病理をえぐったわけで、それにいちゃもんをつけられるとは思わなかった。 話が新しいか古いかなんて、全く本質的な問題ではない。というより、2004年にすでに壊滅の兆候があったことは、今、考えると大きな発見であり、それこそ記事に取り上げるべき大問題であるように思う。 しかし、編集委員は頑なに書き直しを要求した。結局、筆者は、全てを書き直す時間も気力も体力も喪失したため、こちらから
ニューヨークで揺れる日本の領土問題 韓国系米国人が竹島問題で日本人学校を提訴 | JBpress (ジェイビープレス)
「週刊NY生活」 10月8日 368号より 竹島問題で日本人学校提訴 ニュージャージー州の韓国人法務法人 ニュージャジー州在住の韓国系アメリカ人がこのほど、ニュージャージー日本人学校（児童生徒数81人、横澤広美校長）が使っている竹島（韓国名・独島）が日本領であると書かれた教科書の使用を中止するようにとの行政訴訟を米教育省、ニュージャージー州教育庁、オークランド教育委員会、ニュージャージー日本人学校を相手に起こしたとキム＆ペ弁護士事務所（本社：ニュージャージ）が発表した。 教科書の竹島記述問題で、米国の政府や行政機関を相手取った訴訟は今回が初めて。 訴えを起こしたのはチェ・ジェイ氏という実業家で、代理人のキム＆ペ弁護士事務所のスティーブ・キム弁護士によれば、州の承認を受け補助金も受け取る正規の私立学校でこのような教育が行われるのを防ぐため、訴訟を起こすことにしたとしている。 チェ氏の訴状によ
米議会、赤字削減で経済成長を妨げるな
米国の財政赤字問題は、少なくとも計算上はほぼ解決されている。 米議会の超党派委員会は今後わずか7週間で、債務上限引き上げを巡る8月の合意で決まった9170億ドルの歳出削減に加えて、さらに1兆5000億ドルの削減案を策定しなければならない。それができなければ、自動的に歳出削減が実施されることになる。 米国の財政を監督する議会予算局（CBO）が作成した予測によれば、そうした対策により、米国の財政赤字は現在の国内総生産（GDP）比9％から2015年までに同1％ほどにまで減少するという。これで問題解決、というわけだ。 もちろん、話はそこで終わらない。CBOの予測は、現行の法律に基づいて作成することが求められる。従ってこの予測はまず、ジョージ・ブッシュ前大統領が実施した減税が、予定通り2013年に終了することを前提としている。 楽観的な成長予想を前提としていいのか？ だが、CBOはそのほかにも、あま
移民にもノーと言われる日本 すべてに中途半端な政府、やる気はあるのか！ | JBpress (ジェイビープレス)
「移民は日本の文化を壊すのではないかな。やはり、移民を受け入れずに女性などの有効活用で図るべきだよ」 日本の未来を考える際に、こうした話題になることも多いと思います。ただ、ここで1つ気になる前提があります。「移民は喜んでいつでも日本に来てくれる」ということです。本当でしょうか？ 筆者とビジネススクールでともに勉強をした日系ブラジル人で、工学博士号を取得しているケン・ワカバヤシさんは次のように言います。 「日本に移住し技術力もある日本企業で働くことも考えたが、移民に対して冷たい日本よりも、積極的に移民を受け入れようとしている米国で働く選択をした」 また、中国から日本に来て東京大学で修士号を取得して精密機械大手企業で働いていたTさんは次の言葉を残して日本を離れていきました。 「日本に住んでいると放射能汚染も怖いし、給料も日本より高いので、香港の研究所に行く」 これが技能のある移民の現状です。
原発事故後の日本に必要なもの LNGの徹底利用、最先端の原子力技術、徳の高揚 | JBpress (ジェイビープレス)
今週は日頃ロシアの記事を寄稿してくれている日台健雄さんの2部作がよく読まれた。「高すぎる原発の発電コスト、LNG火力で代替せよ」と「原発を不要にするシェールガス革命」である。ロシアのウラジミール･プーチン首相が東日本大震災後、間髪を入れずに日本への液化天然ガス（LNG）供給を申し出てくれた背景がよく分かって面白い。 中東に依存しないLNG 驚くべきことに、高騰を続ける原油をよそに天然ガスの価格は上がるどころか値下がり気味だというのである。しかも供給はだぶついているので、原油のように投機筋のターゲットになりにくい。 また、日本が輸入しているLNGは原油と違って中東に依存していない。2005年の輸入元は最も多かったのがインドネシアで全体の25％、次いでマレーシアの23％、オーストラリア17％、カタールとブルネイが11％となっている。 アジア・オセアニアの4カ国で全体の76％を占めていて、中東の
偉大な思想家はどこへ消えたのか？ 今の知識人リストが貧弱に見える理由 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2011年1月25日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 数週間前のこと。オフィスで米国の外交専門誌「フォーリン・ポリシー」を読んでいたら、大変なことを発見した。隣に座っている、筆者とは薄いパーティション1枚で隔てられているだけの人物が、世界有数の思想家であることが分かったのだ。 フォーリン・ポリシー誌は「世界の思想家上位100人」のリストを毎年作成している。その第37位に同僚のマーティン・ウルフがランクインしていたのである。 筆者は早速、隣の席に顔を出しておめでとうと言った。こういう状況では謙遜しなければならないのがイングランド人なのだが、マーティンは筆者の期待を裏切らなかった。彼は、19世紀半ばに作成できたと思われる同様なリストに比べたら、2010年の知識人のリストはかなり貧弱に見えると述べたのだ。 これは単なる謙遜ではない。マーティンの言うことには一理ある。実際、19世紀半ばのリスト
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