ハイレベルの「物撮り」をスタジオなしで、AIによる画期的な写真編集アプリ
この連載ではガジェットなどの写真をよく掲載している。こうしたモノの写真を撮影することを「物撮り（ブツどり）」という。商品を説明したりアピールしたりする仕事をしていて、物撮りをする機会がある人は多いと思う。 僕も物撮りを仕事の一部にしていて、そのために小さなスタジオスペースを事務所内に用意している。このスタジオスペースは、撮影テクニックがない自分がうまく撮るためにはどうしたらよいかと考えて、プロのカメラマンに相談して用意した。ライティングなどの環境が良ければ、技術が今ひとつでも撮影に失敗するケースは少なくなる。 そんな僕だが、ここ最近の写真編集アプリの進化には、感心を通り越して驚いている。その中に、個人的には画期的だと思っているのだが、スタジオがなくても相当ハイレベルな物撮り写真を作れるアプリがある。今回は、この写真編集アプリを紹介したい。 自動的にきれいに切り抜ける 先ほど述べたお気に入り
もうJavaアプレットは使えない、移行が急務に
出典：日経 xTECH 2018年 5月 22日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 米オラクル（Oracle）が提供するJava開発実行環境「Java SE」（Java Platform, Standard Edition）。現在、最も長いサポート期間が残っているバージョンがJava SE 8だ。無償サポートは2019年1月（非商用に限って2020年12月）、有償サポートは2025年3月までである、 ユーザーはこの期間が終わる前に新しいバージョンに移行する必要がある。その際には、長期間のサポートが設定されるLTS（Long Term Support）と呼ばれるバージョンであるJava SE 11が最有力候補になる。オラクルはJava SE 11を2018年9月にリリースし、2026年9月まで有償サポートを提供する。同じタイミングでオープンソースとして提供さ
「AIをどう習得したのか教えて」と大募集し、技術者から集まった記事49本を紹介
出典：日経クロステック、2020年2月7日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 日経 xTECH内に人工知能（AI）専門チャネル「ビジネスAI」を2019年10月に立ち上げたのを機に、知識共有サイト「Qiita」上でAI／機械学習の記事を同年12月に募集したところ、49本もの記事が集まった。投稿いただいた皆さん、ありがとうございました。 今回、ビジネスAIの編集担当として私が設定した「お題」は以下の3つ。各テーマについて日経 xTECHがQiitaアドベントカレンダーのスポンサーとなり、2019年12月1日～25日まで1日1本ずつ記事を募集した。 AI道場「Kaggle」への道 機械学習をどう学んだか 機械学習ツールを掘り下げる この結果、機械学習を独習するお薦めの書籍やサービス、Kaggleなどの機械学習コンペに入門する方法など、AIや機械学習に興味がある
技術者440人が「学びたくない」言語ランキング、不名誉な首位はあの言語
出典：日経SYSTEMS2019年12月号 pp.48-51 プログラミング言語人気ランキング （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） ITエンジニアは今後どんなプログラミング言語を学びたいと思っているのだろうか。またもう学ぶ必要はないと感じているプログラミング言語は何か。これを探るため、日経 xTECHでは「プログラミング言語実態調査」のアンケートをWebサイト上で実施した。調査では今後スキルを磨きたいプログラミング言語を複数回答で聞いた。 スキルを磨きたい言語の第1位は「Python」だった。回答者440人中321人がPythonを選んだ。実に7割を超える回答者がPythonを学びたいという状況だ。AIブームの到来で有望視するITエンジニアが多いとみられる。 第2位は「JavaScript」（221人）だ。半数以上の回答者がJavaScriptのスキルを磨き
スマートスピーカーを使う対話システムの仕組み、非タスク指向とは？
出典：日経SYSTEMS 2017年10月号 pp.44-47 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） スマートスピーカーやチャットボットのような対話で操作するシステムを一般に「対話システム」と呼ぶ。ユーザーの自然言語による発話文（テキストなど）からシステムが意図を推定し、意図に合った処理を実行して応答の発話文を生成する仕組みである。 この対話システムは、大きく二つのタイプに分かれる。「タスク指向対話」のシステムと「非タスク指向対話」のシステムである。 両者は目的が異なる。前者のタスク指向対話は、ユーザーが「何かのタスクを実行したい」という目的を持つ対話のこと。例えば「ピザの注文を受ける」「航空券を予約する」などである。顧客対応窓口などの業務に対話システムを採用するようなケースが当てはまる。 一方、後者の非タスク指向対話は何かのタスクではなく、雑談そのものが目的
普及率9.6％のマイナンバーカード、仕様上の「欠陥」
人口比で9.6％――。2017年8月末時点のマイナンバーカードの普及率だ。申請すれば無償でもらえるにもかかわらず、交付枚数は約1230万枚と低調である。 マイナンバーカードの普及状況はマイナンバー制度が定着するかどうかを左右する。しかし仮に広く普及したとしても、現在のマイナンバーカードにはプライバシーの侵害につながりかねない仕様上の「欠陥」がある。根本的な問題が普及率とは別にあるわけだ。それを放置したままでは、マイナンバー制度の先行きはおぼつかない。 住んでいる自治体が漏れる恐れ マイナンバーカードの内蔵ICチップはマイナンバーをいずれも含まない「電子署名」と「利用者証明」の2種類の電子証明書を搭載する。電子署名は実印相当の効力があるとされる。三菱東京UFJ銀行は2017年4月から、実印の代わりにマイナンバーカードを使って住宅ローンの契約ができるシステムの運用を始めている。 カード所有者が
「パッチ適用容易性」について考える
企業のWebサイトを狙ったサイバー攻撃が後を絶たない。攻撃の手口は常に進化し、対策は常に後追いのように見えてくる。しかし、本当にそうなのだろうか？ Webセキュリティの第一人者である徳丸浩氏に、開発者や発注者、そしてエンドユーザーに突き付けられた課題とその対策について、特に2017年前半に浮き上がった事例について語ってもらった。2回目となる本記事では、前回を受け、システムのアップデート方法について語ってもらった。 アップデートにはともかく素早く対応しないと… 前回のお話では、脆弱性情報の公開時期とアップデートの公開時期を分けるのは、一種の猶予期間では、との指摘をいただきました。実際に難しいのは、アップデート（パッチ）が出たときの対応です。自分たちで独自に拡張したり、サードパーティ製のプラグインソフトを入れていたりすることがあるためです。バージョンアップしたときに、自分たちで追加したソフトが
8兆円の強みを生かす、日立のIoTプラットフォーム「Lumada」
出典：ITpro 2017年 3月 30日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 日立製作所が成長戦略の中核と位置付けているのがIoTプラットフォーム「Lumada」だ。強みとする鉄道事業や電力事業向けのOT（オペレーショナルテクノロジー）、企業内の情報システム向けのデータ処理・分析技術などのITを結集したソリューション製品群である。 Lumadaは特定のソフトウエア製品を指す呼称ではない。提供する事業領域などに応じて、提供するソフトやソリューションは変わってくるからだ。 社内の電力事業や鉄道事業などで活用を進めて、成功モデルを汎用化する。この成功モデルを利用すれば、顧客はIoTを活用するシステムやサービスをいち早く立ち上げられる。 日立はLumadaの提供を2016年5月に開始しており、2016年度から3年間で、1000億円を投資して開発する。 ITの事業以
デジタル領域を知らないと生き残れない？マーケターに求められるもう一つの「専門性」
会計年度を1月開始12月終わりとしている企業が多い米国では、10月も後半に入ってくると、新年度の話が現実味を帯びるようになる。来年の展望や予測が取り上げられるようになるのも、この頃だ。 こういった展望記事は、毎年同じ企業が同じテーマで発表していることが多い。その中で筆者が特に注目しているのが、米国のIT系人材紹介会社Robert Halfの中でマーケティングやクリエイティブ系の人材に特化するThe Creative Groupが発表する「Salary Guide」である。これは、米国内のデジタルマーケティング人材の転職市場を見据えた業界展望的なレポート。2016年10月中旬にその最新版が、2017年の転職市場に関する展望をまとめた資料として公開された。 同資料では、デジタルマーケティング業界で2017年も引き続き慢性的な人材不足が続くのではないかと予測している。そのため転職市場は、その状況
ある日、コンペから外される
出典：日経コンピュータ 2016年3月17日号 pp.22-23 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 「大手SIベンダーはクラウドに乗り遅れている。次のコンペでは声を掛けるつもりはない」。コーセーの情報システムを率いる小椋敦子 情報統括部長は、旧態依然としたベンダーの姿勢に業を煮やす。 同社は店舗支援システムの構築をきっかけに、アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）の利用を開始。オンプレミスでシステム構築を担ってきた大手SIベンダーにAWSへの移行を打診したところ、稼働保証できないと言われたり、法外な見積もりを提示されたりしたという。「大手SIベンダーは変化を拒んでいる」（小椋 情報統括部長）。 しかし、いくら拒んでも、クラウドシフトの波は容赦なくSIベンダーに変化を迫る（図1）。
限界と常識を打ち破る
出典：日経コンピュータ 2015年10月1日号 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 既存の開発・保守手法は限界に達した。限界を打ち破るため、「超高速開発」に取り組む大企業が増え始めた。二度のシステム障害に揺れたみずほ銀行はシステム再構築にこの手法を採用する。パナソニック、ソフトバンクは「内製化は困難」という社内の常識を打ち破るのに使う。 2002年のシステム統合時に続き、2011年の東日本大震災直後にも大規模なシステム障害を引き起こしたみずほ銀行。信頼回復に向けて、次期勘定系システムの再構築プロジェクトに取り組んでいる。みずほ銀とみずほコーポレート銀行、みずほ信託銀行の三つの勘定系システムを統合・刷新し、目指すのは2016年12月からの順次稼働だ。 3000億円プロジェクトの舞台裏 投資額は3000億円を超し、ピーク時の要員は実に7500人に達する。みずほ銀
4年の検討を経て「クラウドファースト」へ、ロート製薬の決断
出典：ITpro 2014/06/19 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） ロート製薬は、社内サーバーの「Amazon Web Services （AWS）」への移行を進めている。今はシステム基盤の第一選択肢をAWSとする「クラウドファースト」を実践する同社。しかし、クラウドの本格導入を開始するまでには4年の検討期間を要した。ロート製薬がクラウドファーストへと至った過程を詳しく見ていこう。 ロート製薬は2012年から、システム基盤の第一の選択肢をパブリッククラウドとする「クラウドファースト」を実践する。その方針は至ってシンプルだ。同社情報システム部の古川尚良部長は、「業務システムで使用するサーバーはハードウエアの保守期限が切れたものから順次、『Amazon WebServices（AWS）』へと移行する。規制上や性能上の理由でAWSに移行できないサーバーのみ
第22回 グロースハッカーとマーケティング3.0
出典：ITpro 2014/06/25 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 2013年後半から「グロースハッカー」という言葉をときどき聞くようになった。きっかけとなった書籍『グロースハッカー』の著者ライアン・ホリディは、「グロースハックとは、プロダクト自体を自己永続的マーケティングマシンにすること」と説明している。 またグロースハックに関連したキーワードとしては、 ・PMF（プロダクトマーケットフィット） ・仮説・検証・改善サイクルの高速回転 ・AARRRに基づくデータ解析 ・バイラル効果 などの手法が語られる。 しかし、すでにデジタルマーケティングの世界では、リーンスタートアップ、定量的テストマーケティングに基づく仮説・検証・改善、バイラルマーケティングなどは盛んに行われている。 にもかかわらず、なぜ「グロースハック」が注目されているのか？従来のデジタルマ
第4回：確度の高い見込み顧客を、いかに選別するか
なぜ、選別が重要なのでしょうか？営業担当者のミッションは、新規顧客を開拓することではなく、売り上げをつくることです。このことをマーケティング部門がよく理解しておかないと、営業部門との溝を生むことにもなりかねません。 往々にして、営業とマーケティング担当者の間で、このような意識のズレ、問題が生じています。それは、マーケティング部門が新規見込み顧客の獲得だけに躍起になってしまい、集めた見込み顧客リストに対して、必要最低限の絞り込みしかせず、あるいは、選別をかけることなくそのまま営業に渡しているからです。 営業担当者は、限られたリソースの中で、既存顧客のフォローもしながら、求められる売り上げをクリアしていかなければなりません。そんな中、海のものとも山のものともつかない見込み顧客のリストを大量に渡されても、とてもカバーし切れていないというのが、多くの企業の現状ではないでしょうか。 私は、BtoB企
第17回 サップとは呼ばせないSAPの凄み
本連載では毎回、IT市場で話題の製品やサービス、企業を取り上げ、「ユーザー企業は、ベンダーとチャネルをどう見極めるべきか？」という観点から解説する。第17回目となる今回はSAPジャパンを取り上げる。 筆者は1990年代にSAPのヴァルドルフ本社を訪れたことがある。ドイツ郊外独特の黒い森の中に静かにたたずむ同社の厳かな雰囲気は、グローバルで圧倒的なシェアを誇るERPパッケージベンダーの本社とはとても思えなかった。むしろ、じっくりと時間をかけて基礎研究を行う公的な研究所のようだった。ドイツ特有の手厚いホスピタリティも印象に残っている。 それから20年以上が経過した現在も同社のブランドは減ずることなく、むしろERPのデファクトスタンダードの地位をさらに確実なものにしている。日本市場でも確固とした地位を築き、SMBにおいても十分に競合と伍していけるようになった。そんなSAPの強さの秘訣に迫りたい。
二重化の限界を知り障害に備えよ
出典：日経コンピュータ 2012年10月11日号 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） サーバーやネットワークの冗長化は情報システムの信頼性を高めるための常套手段である。しかし、冗長構成を組んだからといって安心はできない。障害発生時、本番系から待機系への切り替えがうまくいかないケースが後を絶たないからだ。なぜフェイルオーバーに失敗するのか。有効な自衛手段はあるのか。事例を基にひも解いていく。 2012年、東京証券取引所は取引停止につながる大規模なシステム障害を二度引き起こし、金融庁から業務改善命令を受けた。東証の取引システムのようなミッションクリティカルな情報システムは、サーバーやネットワークなどを冗長化している。二度の障害はいずれもハードウエア故障が発端。本来、何事もなく本番系から待機系に自動的に切り替わり、サービスを継続できるはずだった。ところが、二度とも
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