水田１０アール当たりの除草作業を５～６分で終える「高性能除草機」を除草シーズンに利用した農業者の声を聞く会合が７日、涌谷町で開かれた。「有機米栽培を広げることができそう」などと評価の声が圧倒的だった。環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）参加問題など農業は苦境にあるが、高性能除草機は個別農家に付加価値農業で生き残る道筋を示しているとの指摘もあった。 高性能除草機は同町の無農薬・有機米専業農家、黒澤重雄さん（６３）が美里町の「赤羽農機」と８年前から開発を進め改良を重ねて５年前に実用化。乗用式で畝の間ばかりでなく、株と株の間の雑草も土中に埋め込み発芽を抑える。作業が楽なうえ、従来の除草機の少なくとも５分の１という作業スピードが切り札で昨年来、県内外の農家の関心を集めた。 会合は、除草機を製作してもらったり、黒澤さんの除草機を試験使用した農家や有機農業の研究者、県職員ら約２０人が集まった。 登米

ベーリング海峡から米大陸へ＝コムラサキ亜科チョウ−分布ルート初判明・基礎生物研 ベーリング海峡から米大陸へ＝コムラサキ亜科チョウ−分布ルート初判明・基礎生物研 日本の国蝶（ちょう）オオムラサキを含むコムラサキ亜科のチョウは、ユーラシア大陸からベーリング海峡を経由して米大陸へ渡ったと、自然科学研究機構基礎生物学研究所（愛知県岡崎市）が７日発表した。このチョウの分布ルートが判明したのは世界初という。 　毛利秀雄名誉教授と長谷部光泰教授らの研究チームによると、同科のチョウはほとんどの種がユーラシア大陸に生息しているが、一部は米大陸におり、どのように分布を広げたかが議論となっていた。 　大西洋ルートとベーリング海峡ルートの二つが有力だったが、研究チームがチョウの遺伝子を調べた結果、３５００万〜２０００万年前にベーリング海峡から米大陸に渡ったことが分かった。 　同科の一部のチョウが、有毒な物質を含む

パルシステムでは遺伝子組み換え作物を扱わない方針ですが、大豆、とうもろこし、菜種などの作物の海外で遺伝子組み換え品種の作付けは増える一方です。 こうした作物を輸入に頼っている私たちは、望む、望まないに関わらず、遺伝子組み換え作物を食べさせられている現状があります。 今回、遺伝子組み換えに賛成・反対の両方の立場から専門家の話を聞き、遺伝子組み換えについての認識を深めるための学習会を開催します。 【内　容】 ＜講演１＞遺伝子組み換えの安全性・有用性／講師：田部井豊氏（予定） 　　　　　※農林水産省農業生物資源研究所、農林水産技術会議事務局先端産業技術研究課課長補佐、農業生物資源研究所植物細胞工学研究チーム長などを経て、農業生物資源研究所遺伝子組換え研究推進室長。著書『遺伝子組換え食品のわかる本』など。 ＜講演２＞遺伝子組み換えの問題点／講師：安田節子氏 　　　　　※日本消費者連盟で反原発運動や

サービス終了のお知らせ いつもYahoo! JAPANのサービスをご利用いただき誠にありがとうございます。 お客様がアクセスされたサービスは本日までにサービスを終了いたしました。 今後ともYahoo! JAPANのサービスをご愛顧くださいますよう、よろしくお願いいたします。

福岡高裁判決が５年間の常時開門を命じた国営諫早湾干拓事業（長崎県）の潮受け堤防排水門について、農林水産省は、１年以上の期間で段階的に開く方式で長期開門調査を実施する方針を固めた。早ければ２０１２年度にも始めるという。判決と開門方式が異なるため、農水省は上告する方向で法務省と協議に入る。 　一方、菅直人首相は７日、記者団に「（諫早干拓事業は）私にとっても大変長い間取り組んできた問題。判決に対しての対応はしっかり政府として検討していきたい」と述べた。 　干拓事業による有明海の漁業などへの影響を調べる開門調査をめぐっては、農水省と与党の検討委員会が４月、実施が適当とする報告書をまとめた。その過程で、開門方式について、最初から制限を設けずに全体を常時開く方式のほか、期間や範囲を区切ってまず開き、徐々に広げて常時開門につなげる方式など、複数のパターンが検討された。 　農水省の政務三役は判決後、改めて

金星上空に到着し、周回軌道に入るため逆噴射する探査機「あかつき」のイメージ図（宇宙航空研究開発機構、池下章裕氏提供） 宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は８日午前、金星探査機「あかつき」の金星周回軌道への投入が失敗したことを確認したと発表した。ＪＡＸＡ宇宙科学研究所の小野田淳次郎所長をトップとする調査対策チームを設置し、失敗の原因を検証する。　ＪＡＸＡによると、あかつきは、逆噴射が短時間で終わったため十分な減速ができず、金星付近を通過して遠ざかったとみられる。　ＪＡＸＡはトラブルが発生して前日から通信機能の不調が続いているあかつきの状況を確認する作業を２４時間態勢で継続していた。　あかつきの管制室があるＪＡＸＡ宇宙科学研究所（神奈川県相模原市）では、計画に参加する研究者らが交代で軌道投入の成否や機体の状況などに関するデータの分析を継続。疲れ切った表情で、あかつきから少しずつ送られてくるデータ

カタツムリの殻はもともと右巻きなのに、左巻きに進化した種が存在するのは、右巻きを好んで食べる天敵のヘビのおかげとする説を東北大の細将貴研究員（進化生物学）らのグループがまとめ８日、英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版に発表した。　細さんは「天敵の存在が種を分化させていることを実証できた。生き物の進化を考える上で興味深い」と話している。　グループは、東南アジアや沖縄県の石垣島などに生息するセダカヘビの仲間が、右巻きを効率よく食べられる特殊な歯を持つことに着目。ヘビのいる地域と、左巻きが存在する割合を文献などで調べた。　その結果、本州や九州を含むヘビのいない地域では、生息するカタツムリ１４１属のうち左巻きは数％しかいなかったが、ヘビのいる地域では５７属のうち２０％以上が左巻きだった。

さる１０月２１・２２日、農業環境技術研究所 （つくば市） において、「農薬の作物残留と大気中挙動－規制と研究－」 をテーマとして、第１０回有機化学物質研究会および第２７回農薬環境動態研究会を開催しました。 農薬は作物の健全な生育を確保するための有用な農業資材ですが、間違った使用や農耕地以外の場所への流出や拡散によって、ヒトの健康や環境に悪影響をおよぼす可能性があります。そのため、わが国の行政において、それらの悪影響がおよばないように、これまで農薬取締法や食品衛生法の改正を繰り返してきました。食の安全については、平成１８年度にポジティブリスト制度が導入されるとともに、作物残留の適正実験規範、いわゆるＧＬＰ (Good Laboratory Practice) も、平成２０年３月３１日に公布され、来年度から本格的に導入されることとなりました。また、大気中挙動についても、周辺住民の吸入曝露（ばく

第２７回土・水研究会 「食の安全、農業環境問題におけるトレードオフを克服する」 が開催された （講演要旨とプレゼンテーションのPDFファイルを公開） 平成２２年２月２５日、農林水産技術会議事務局筑波事務所の農林ホールにおいて、第２７回土・水研究会 「食の安全、農業環境問題におけるトレードオフを克服する」 が開催されました。参加者数は、政府関係者から１名、地方自治体から６９名、大学から６名、民間から１０名、独法研究機関から８１名（農環研を含む）、合計１６７名でした。 この研究会では、農地土壌とそれを取り巻く環境や食の安全等の技術開発研究において生じるトレードオフの関係、あるいはリスクとベネフィットの相いれない関係などについて総合的に解決する道をさぐるため、土壌の重金属汚染や温室効果ガス発生に関連するいくつかの技術的解決の困難なトレードオフの問題を取り上げました。また、それとともに、その様なト

動物園や水族館にはさまざまな生きものがいる。その魅力(みりょく)を探ろう （７１）生まれてすぐは泳げない　離乳が大変 2009:11:30:09:32:01 （７０）水中の姿も見られる　魚や鳥と共生 2009:11:24:09:18:08 （６９）綱渡りしながら食事　けんかなくす工夫 2009:11:16:09:36:16 （６８）美しいけれど、よくけんか　オスの鳴き声はうるさい 2009:11:09:09:27:45 （６７）ヒナを背中に乗せ子育て　口移しでえさ 2009:11:02:09:33:17 （６６）難問挑戦、ヒナ３羽育てる　つばさ広げると２メートルちかく 2009:10:26:09:52:03 （６５）きばやつめはするどい　夏場の体調に気をつかう 2009:10:19:09:37:07 （６４）しま模様はカムフラージュ　さっと消える「魔術師」　 2009:10:13:09:2

世界が注目！ いちご収穫ロボット 開発背景・性能 いちご栽培には、10アールあたり2,000時間（米づくりの約70倍）と多くの時間がかかっています。そのうち人手による収穫と店頭に並べるためのパック詰めで約半分を費やし、収穫・調製・出荷作業はいちご農家の大きな負担となっています。 農研機構生研センターでは、いちごの収穫作業の省力化をねらいとして、エスアイ精工株式会社と共同でいちご収穫ロボットの開発に着手し、世界に先がけて、実用的なロボットを完成させました。このロボットは、マニピュレータ、採果ハンド、マシンビジョン、LED照明、トレイ収容部、走行部で構成され、栽培ベッドを天井から吊り下げたロボット栽培に適した高設栽培に対応し、全自動でいちご１個を９秒のサイクルでやさしく収穫できます。 ロボット収穫のしくみ ロボット本体は走行部に搭載され、いちごハウス内の通路を往復移動します。２台のカメラによ

本家/.で、苺の熟し具合を色で見極めて収穫を行う、日本のいちご収穫ロボットが取り上げられている（本家/.、SingularityHub記事）。 農業機械化研究所が開発した同ロボットは、カメラで熟した苺を見つけ、収穫を行う。苺一粒の収穫に要する時間は9秒程。開発者は、苺収穫の所要時間を4割程度短縮できると話しているそうだ。例えば、一キロ平方メートルの苺畑で収穫を行うと、通常500時間程かかるが、苺収穫ロボットだと約300時間で済む。また時間の短縮のみならず、収穫される苺の熟れ具合やサイズが揃うこと及び傷つきにくいことも、同ロボットが高く評価される理由だそうだ。 「第4回ロボット大賞」を受賞しているところを見ても、効率化を目指す日本の農業にはもってこいのロボットなのだろう。だが、本家/.では、「人の仕事を奪う」ロボットになりかねないといったコメントもあり、手放しに「素晴らしい」とは言っていない

国連気候変動枠組み条約第１６回締約国会議（ＣＯＰ１６）で途上国などが求める京都議定書の延長が現実になれば、産業界が受ける打撃は計り知れない。最悪のシナリオは、米国や中国などが一切義務を負わない議定書の枠組みが維持されたまま、民主党政権が国際公約した温室効果ガス排出量の２５％削減をのまされる事態だ。ただでさえ京都議定書で不利な条件にさらされてきた日本企業の国際競争力は著しく低下する。　「“鉄は国家なり”といわれた時代もあったが、これからは国内で鉄をつくるなということだ」。延長論の高まりに対し、国内ＣＯ２排出量の約４割を占める鉄鋼業界関係者は嘆く。　京都議定書は、米国を除く先進国に対し２００８〜１２年の温室効果ガス排出量を年平均で少なくとも５％削減（１９９０年比）することを義務付けた。日本は６％削減を課せられている。　これだけでも世界最高の省エネを実現してきた日本企業には過大な負担だ。京都議定

中国四川省にあるジャイアントパンダ保護区の研究センターで、研究者たちがパンダの着ぐるみ姿で、生後４カ月の赤ちゃんパンダの野生化の訓練に取り組んでいる。　今月３日に撮影された写真には、“研究者パンダ”が、赤ちゃんパンダを大事そうに抱えながら直立歩行する姿のほか、訓練・監視作業の後に、着ぐるみの頭部を脱いで歩く研究者の姿も。　地元メディアは、着ぐるみ姿になるのは、人間たちの影響を排除しようとする試みだと伝えている。