昭和大学は、生体内の亜鉛が健康的な皮膚コラーゲン維持に重要であることを、マウスを用いた研究で明らかにしたと発表した。 A:ZIP7欠損マウスの皮膚に見られるコラーゲン繊維の現象 B:間葉系幹細胞でのZIP7欠損は、線維芽細胞の現象とコラーゲン産生の低下を引き起こす(出所:大学プレスセンターリリース) 同研究は、徳島文理大学薬学部の深田俊幸教授、昭和大学歯学部の美島健二教授、理化学研究所らの研究グループによるもので、同成果は米国および欧州皮膚科学会雑誌「Journal of Investigative Dermatology」電子版に米国東部時間5月22日付で掲載された。 亜鉛は、生命活動に必要な微量元素のひとつで、毎日の食事から摂取されている。生体内における亜鉛は、皮膚・骨・筋肉に多く存在することが知られており、何らかの原因によって生体内の亜鉛量が一定値を下回る「亜鉛欠乏状態」になると、皮

ケンブリッジ大学の研究チームは、アインシュタインの一般相対性理論が成り立たなくなる「裸の特異点(Naked Singularity)」が、4次元時空(空間3次元＋時間1次元)において存在できるとする研究結果を発表した。これまで、5次元以上の高次元空間については裸の特異点が存在する可能性が指摘されていたが、私たちの住んでいるこの宇宙と同レベルの次元であっても裸の特異点が存在しうることを示すシミュレーション結果が得られたのは今回がはじめてであるという。研究論文は、物理学誌「Physical Review Letters」に掲載された。 ブラックホールの内部では質量が中心の一点に集中しており、この点では、密度と時空の曲率が無限大になると考えられている。そこでは、無限大の密度などを計算で扱うことができないため、アインシュタインの一般相対性理論を含む既存の物理法則が成り立たなくなる。このように無限大

東北大学は、同大学大学院生命科学研究科 高橋秀幸教授らのグループが、英国Nottingham大学、山形大学、京都大学、奈良先端科学大学などとの共同研究で、植物の根が水分の多い方向に伸びるために働く細胞群を明らかにしたことを発表した。この研究結果は5月8日、英国の科学誌「Nature Plants」(電子版)に掲載された。 植物は生育する場所で生存に有利な方向に伸びる屈性によって、さまざまな環境に順応できる。植物の根は、重力を感知して下側に伸びる(重力屈性)だけでなく、水分勾配にも応答して水分の多い方向に伸びる(水分屈性)ことができる。 同研究グループはこれまでに、根の水分屈性を証明し、植物ホルモンのアブシジン酸および陸上植物が有する MIZ1遺伝子が水分屈性に重要な役割であることや、アブシジン酸が MIZ1遺伝子の発現を上昇させて水分屈性を促進することを明らかにしていた。

東京農業大学は、世界各地から採取したシロイヌナズナを用いて、自然界において植物が様々な環境に適応する過程で、浸透圧(水分欠乏)耐性を取るか病害抵抗性を取るか、その決め手となっている遺伝子を発見したと発表した。 ACQOS 遺伝子の有無によるシロイヌナズナの同一種内に見られる浸透圧(水欠乏)耐性の違い。左から、ACQOS有り・ACQOS無し・ACQOS無し。上段は染色体モデル、下段は浸透圧(水欠乏)耐性試験の結果。 同研究は、東京農業大学生命科学部バイオサイエンス学科の太治輝昭教授らと、奈良先端科学技術大学院大学・千葉大学・理化学研究所など他機関との共同研究によるもので、同研究成果は、ロンドン時間5月26日に科学雑誌「Nature Plants」(オンライン版)に掲載された。 干害・塩害・冷害は、植物が水を吸えなくなるストレス(浸透圧ストレス)により引き起こされる、農業上最

山梨県の企業サラダボウルは、関連会社アグリビジョンとともに東日本電信電話(NTT東日本)と2017年5月から2018年3月までの期間中、Wi-FiやAIを活用したトマト収穫予測や農作業生産活動の可視化などを目的とした共同実証実験を実施する。 サラダボウルは山梨県中央市に本社を構え、農産物の生産から加工、小売や農業経営のコンサルティングまで強い農業経営を掲げ、岩手県のいわて銀河農園、宮城県の東北アグリヒト、兵庫県の兵庫ネクストファームなど各地のグループ会社とともに地域に根ざした価値ある農業を目指した活動を行っている。今回同社はグループ会社のアグリビジョンと、NTT東日本と共同でトマトの収穫予測や作業者の活動の可視化の実証実験を行うことを発表した。 アグリビジョンは山梨県北杜(ほくと)市に大規模な園芸施設を持ち、ここでトマトの生産・販売を行っている。実証実験は、ネットワークカメラで撮影するトマ

「Human Centric Innovation : Digital Co-creation」を掲げた今年、基調講演には富士通とともにイノベーションを実現したさまざまなクライアント企業、パートナー企業が登壇。AIなどを用いた先進的な事例を紹介した。 以下、基調講演の模様をご紹介しよう。 農業AI活用で、初年度から安定生産 富士通フォーラム 2017 東京は、代表取締役社長の田中 達也氏による野菜の紹介とともに幕を開けた。 ステージに置かれた野菜は、スマートアグリカルチャー磐田(SAC iWATA)によって生産されたもの。SAC iWATAは、昨年4月に富士通、オリックス、増田採種場によって設立された企業である。 農林大臣賞を5度受賞した増田採種場の種苗を使用し、「美フード」というブランドの下、柔らかくて苦味の少ない新種のケールなどを生産するSAC iWATA。増田採種場の栽培ノウハウをI

スカイマティクスは5月10日、高性能農薬散布ドローンX-F1(X-F1)と専用クラウドサービスをセットにした農薬散布クラウドサービス「はかせ」、および高性能測量ドローンX-S1(X-S1)と専用クラウドサービスをセットにした葉色解析クラウドサービス「いろは」の国内販売を5月31日より開始すると発表した。 X-F1は、10Lの液剤タンクを搭載する液剤散布用オクトコプター(8枚機)で、最大20kgを搭載可能な機体設計により、安定した飛行と空中散布を実現する。 「はかせ」では、事前に設定したフライトプランに従い飛行を支援するアシストモードなど、複数の操縦支援機能の搭載により、初心者でも操縦できる機能を搭載。また、水洗いが可能な防水性、機体を長持ちさせる耐久性、軽トラックでも運搬できる移動性などを兼ね備えている。 生産者は専用のタブレットで、圃場の登録、機体の点検、散布計画の作成、飛行状況の確認や

現在用いられている包装材の多くは、異なる性能を持ったフィルムを2～3層に貼り合わせて、内容物保護などの高い性能を持たせている。従来は表層のフィルムを引き伸ばすことで直線的に開封できる機能を持たせていたが、包装材では厚みがあり、シール機能を持った最内層のシーラントフィルムの影響でまっすぐに開封しにくいことがあった。 また、開封性を向上させるためにシーラントフィルムを延伸するとフィルムの融点が上がってしまい、袋型に加工する工程や内容物を充填した後で封をする工程などでより高温での処理が必要となり、表層のフィルムが溶けてしまうといった課題があった。 このような課題に対して、同社はシーラントフィルムの延伸後もフィルムの融点を下げる工夫を施すことによって、従来と変わらないシール性と耐熱性を確保し、直線的な開封性にも優れた「DNP直進開封シーラント IL-CUT」を開発した。135℃程度の熱にも耐えられ

ドローンのポテンシャル - メーカーやキャリア、ユーザー企業はこう見る 「ドローンを活用しよう」という話題が聞かれる昨今、波に乗り遅れまいと、さまざまな企業が活用を目指して実証実験を行っています。しかし、「波に乗る」ことが目的になっていないでしょうか? 法規制や現在のドローンのスペック、将来的な可能性、自社事業へのインパクトなど、本当にその事業にドローンが必要なのか、精査できているのでしょうか? 実際にドローンをサービス内で活用しているセコムとコマツ、LTEを活用したセルラードローンの実現を目指す携帯キャリア3社、実際にドローンを提供するDJIとACSL、業界団体のJUIDA、担当官庁の一つである国土交通省に、石川 温氏と中山 智氏が話を伺いました。>> 記事一覧ページはこちら 世界のドローン市場において、存在感を増しているのがDJIだ。毎年、年始にアメリカ・ラスベガスで開催されるIT関連

マサチューセッツ工科大学(MIT)とマックス・プランク研究所の共同研究チームは、病原性大腸菌O157など食中毒の原因となる細菌の検出を、スマートフォンを利用して簡便かつ迅速に行う技術を開発した。研究成果は、米国化学会系列のオープンアクセス誌「ACS Central Science」に掲載された。 検査には、「ヤヌス型液滴」と呼ばれる特殊な液滴(乳剤)を用いる。この液滴は、炭化水素とフッ化炭素でできた2つの半球が合わさった形状をしており、同研究チームが2年前にその簡易作製法を開発したもの。フッ化炭素側の半球のほうが炭化水素側よりも密度が高いため、物体表面に液滴が付着したとき、必ずフッ化炭素側が下になる。 このとき、液滴を上から見ると透明に見えるが、横から見ると液滴内部で光が屈折するため不透明に見えるという性質がある。今回の技術では、この液滴の性質を細菌検出用センサに応用した。 具体的には、マ

世界の民生ドローン市場でトップシェアを誇るDJI。そのDJIが初めて、撮影、測量、点検以外の用途に特化したドローンを国内市場に投入した。 発表したのは、農業用ドローン「DJI AGRAS MG-1」。農薬散布を目的としたもので、最大約10Kgの薬剤を搭載可能。噴霧量を自動で調整する機能なども組み込まれている。 価格も約180万円と、既存の農業用ヘリコプターなどに比べて安価に抑えられており、一般的な農家でも購入を検討できる範囲と言える。ITを駆使した先進機能も搭載しており、大幅な効率化を実現。トラクタータイプの農薬散布機に比べて作業後のメンテナンスが楽など、メリットは大きい。

楽天とテレファームは4月5日、消費者と無農薬や減農薬などの農作物を育てる生産者をつなぐ、インターネットを介した地域支援型農業(CSA:Community Supported Agriculture)サービス「Ragri(ラグリ)」を開始した。 CSAは、生産者が消費者から特定の生産物の発注を前払いの形で受けてから作付をすることで、計画的な生産と収入の安定化を図る新たな農業の仕組みだという。一般的に、農業は、収穫の時期や量、価格動向、また天候などの外的要因によって影響を受けるが、CSAではリスクについても、消費者から同意を得た上で売買契約を結ぶことになる。 Ragriは、2016年6月に楽天が出資を発表したテレファームが運営していたサービス「遠隔農場テレファーム」をベースに、両社共同でウェブサイトおよびサービス内容をリニューアルした。 ユーザーは、オーガニックや特別栽培農作物など、無農薬、無

農研機構とササキコーポレーションは共同で、水田のあぜ道などで使えるリモコン式の電動式草刈機を開発したことを発表した。一定条件下では自動走行も可能で、作業環境を大きく改善される。 一般的に、水田のあぜ道などにおける除草作業は、エンジン式の刈払い機(肩掛け式・背負い式)やエンジン式の草刈機(自走式)を人が直接操作して行うが、雑草の生育が旺盛な夏季の高温期などに数日間連続して繰り返し行わなければならないことから、作業者の労働負担が大きく、軽労化が求められていた。加えて、排ガスや作業時に発生する土埃等にも曝されることから、作業環境の改善が必要となっていた。 このたび農研機構とササキコーポレーションが共同開発した電動式草刈機は、排ガスを出さずに、水田においてあぜ道や路肩などの整備された斜面での草刈り作業を、無線リモコンによる遠隔操作によって行える。また、途中に障害物が無く、比較的平坦で直線的で十分な

「PestID」のスクリーンショット。害虫処理の作業員向けのアプリで、害虫の写真をスマホで撮影すると、その虫がどの種類で、どんな駆除方法が適しているかが表示される(※画像をクリックするとぼかし無しの写真を表示する) アクセンチュアはこのほど、英国に拠点を持つ害虫駆除会社のレントキルが、同社の作業員約5,000人の迅速な害虫駆除を可能にするため、同社の開発した人工知能アプリ「PestID」を試験導入したことを発表した。 同アプリは、クラウドやモバイル、機械学習、アナリティクスを活用した業界向けソリューションを共同開発するアクセンチュアとGoogleのパートナーシップを活用して開発された。スマートフォンのカメラで害虫を撮影することで、それがどの虫であるかマッチングが行われる。 この機能にはGoogleのCloudMLによる画像分類技術が使用されており、レントキルが持つ害虫画像の膨大なコーパスで

高知大学・東北大学・国立環境研究所・日本大学・東京大学の合同研究チームは、海岸に生息する巻貝ホソウミニナへの津波の影響を約10年間にわたり調査した。その結果、仙台湾周辺の6つの干潟において、ホソウミニナの大多数が津波で死滅したにも関わらず、遺伝的な多様性には大きな変化がなかったことを突き止めた。これは、ホソウミニナが大津波のような自然災害に対して高い頑強性を持つことを示している。 巨大津波が海岸動物の個体群構造(生息密度や体のサイズ)と遺伝的多様性に及ぼした影響について、震災前後のデータを比較して解き明かした研究は同グループによれば初めてとのこと。研究成果は、2017年3月10日付で国際科学雑誌Scientific Reports電子版に掲載された。 東日本大震災にともなう大津波が東北地方を襲ってから、約6年が経過した。この間、研究の蓄積により、沿岸の生物もまた津波により大きな影響を受けた

この実験では、NASAのアドバイスをもとにリマの国立工科大学(UTEC)が作製したジャガイモの栽培装置「CubeSat」を用いて、火星環境をシミュレーション。2016年2月に、CubeSat内の土壌にジャガイモの地下茎を埋め、生育可能かどうかを観察してきたが、良好な結果を得たという。 CubeSat内の過酷な条件に農作物が耐えることができれば、火星でも栽培できる可能性が高いと考えられる。今後は繰り返し実験を続け、どういった種類のジャガイモが最適かを調べるとしている。 CubeSatは、密閉封鎖容器内に土壌と地下茎を入れた実験装置。火星での温度と日照時間、気圧、酸素・二酸化炭素濃度を擬似的に作り出した状態で、栄養素を含んだ水を土壌とジャガイモに送る。栽培用の土壌は、ペルー南部の砂漠地帯で採取した塩分が多く乾燥した土を使用している。この土は、地球上では火星の土壌に最も近いものであると、NASA

「米ゲルっていうものがあるんですけど、今度展示会で出すので試食してみませんか？」 はじめて「米ゲル」の存在を知ったのは、ある広報担当者からの紹介だった。語感のみの第一印象は、正直なところ「まずそう…」。そう思いながらも、どことなく未来を感じるネーミングに誘われて、展示会「FOODEX JAPAN 2017」で、パンからアイスまで、いろいろな米ゲル料理を試食してきた。

北海道大学は9日、同学大学院理学研究院生物科学部門 相馬雅代准教授と同学大学院生命科学院 岩間翠准教授の研究により、文鳥は雌雄でダンス・デュエットを行うことで、相互に配偶者選択をしていることが明らかになったと発表した。この研究成果は、研究結果は同日、米国オンライン科学誌「PLOS ONE(プロスワン)」に掲載された。 動物の雌雄が交わす「デュエット行動」(二者による歌唱やダンスのこと)は、これまでの研究で、主に鳴禽類(歌鳥)の歌については「息の合った」振る舞いが、つがい間のコミットメントの確認および配偶者防衛として機能することが判明していた。しかし、鳴禽類以外では鶴のように雌雄でダンスによるデュエットを行う鳥は存在するものの、その役割についてはよく分かっていなかった。 この研究では、初対面の文鳥の雌雄がどのような行動を交わすか、歌およびダンス行動と交尾に焦点をあてて解析を行った結果、(1)

九州大学(九大)は3月10日、軍隊アリと呼ばれる放浪性のアリ類の共生甲虫として、アリそっくりの形態をした「アリ型形態」のヒゲブトハネカクシ亜科甲虫が、軍隊アリが現存の属に多様化し、生態的に優占し始めた新生代以降(約6500万年前)に現れ始めたことを確認したと発表した。 同成果は、同大総合研究博物館の丸山宗利 助教、コロンビア大学のJoseph Parker研究員によるもの。詳細は3月9日付け(米国時間)で学術誌「Current Biology」に掲載された。 丸山 助教は12年をかけて、世界各地で軍隊アリを追いかけ、それらと共生するハネカクシの採集を行ってきており、今回の研究では、それらから得たアリ型種のDNA情報をヒゲブトハネカクシ亜科全体の系統樹に組み込み、系統解析を実施。さらに、化石情報を元に、分岐年代の推定も行ったとのことで、その結果、アリ型種の系統は少なくとも12回～15回独立に