になもり @HAKONE_EXPRESS 貞本義行講演レポ① 小学一年で絵のコンクールで金賞をもらい味をしめ、コンクールはずっと金賞 小学六年で松本零士のアシスタントをすると家出、しかし近所の公園でぼっーとし夕飯時には帰宅。 高校で美大を志す。行くならデザイン学科。松田に入社して車のデザインがしたかった。 になもり @HAKONE_EXPRESS 貞本義行講演レポ② 受験直前に師事していた先生に線が汚いからデザインには向かないと絵画を勧められる。当時造形大の絵画は七浪八浪が当たり前。周りが年上ばかりだったため慌ててパーマをかける。春休み描いた漫画が入選し30万の賞金を貰うが、バイクと引っ越し代に当ていっきに無一文に。
しょうこ @kinchan102 知り合いに見せて貰ったジャニーズファンの会報みたいなやつもこんな感じだったのかなぁ タレの好きなところとか言い合うみたいな文字ばっかりのやつ 2018-06-17 10:09:45
女児ロボットには、小児性愛者の歪んだ欲望を抑制する効果があると擁護する意見もあるが、科学的根拠はまったくない Jason Lee-REUTERS <女児のセックスロボットと交わるうち、倫理観が曖昧になり本物の子供に手を出したくなる危険は見逃せない> 女児型セックスロボットは「大人と子供のセックスは普通という勘違いの元になる」として、米議会が輸入禁止に乗り出した。禁止法案は6月13日に下院を通過し、上院に移る。 本物の女児そっくりのセックスロボットは、大きな論争を巻き起こした。大人のロボット相手のセックスでも倫理的に疑問なのに、まして子供型のセックスロボットでは小児性愛者のゆがんだ性的欲求を助長する恐れがある、と警告する専門家もいる。 「パソコンさえあれば、小児性愛者が下劣な女児ロボットを注文できる。罪のない子供を危険にさらす行為だ。セックスロボットに飽きれば、次は本物の子供に手を出したくな
日本のITがダメな本当の理由 The real reason that Japanese IT is a poor performer 2017.01.27 Updated by Mayumi Tanimoto on January 27, 2017, 08:08 am JST 10年前、iPhoneが登場した頃はまだまだ日本は大丈夫という空気感があった気がしますが、今や日本製の携帯電話は壊滅状態に近く欧州西側や東側の携帯屋や北米で日本性デバイスを見かけることはほぼ皆無です。 欧州のカンファレンスでもメディアでも、IoTでもBig Dataでも日本企業の事例が「先進事例」として取り上げられることはほぼゼロです。 若い子はソニーや東芝の家電が店舗に並んでいた時代のことは知りません。日本のSIerやメーカーに就職したいという理系の学生はいません。 なぜこんなになってしまったのか。 以下は昨年末
文部科学省が自民党国会議員の指摘を受けて前川喜平・前事務次官の授業内容を報告するよう名古屋市教育委員会に求めた問題で、文科省が国家公務員制度改革基本法に基づく政官接触記録を作成していなかったことが、毎日新聞の情報公開請求で判明した。この問題では教育現場への「不当な介入」が問題視されており、専門家は「政治家からの働きかけは全て記録しておくべきだ」と指摘している。【伊澤拓也】 文科省によると前川氏は今年2月16日、名古屋市立の中学校の総合学習の時間に講演会を行った。この授業を地元紙が報じた17日、赤池誠章参院議員から同省側に「国家公務員違反者が教壇に立てるのか」と連絡があり、19日には池田佳隆衆院議員から地元紙の提供を受けた。
OGAWA Kandai @grossherzigkeit 「偉大な先人たちは、こんなだらけた日本をつくるために戦い、死んでいったんではない」みたいな言説があるけど、そういう危機の時代で祖国のために身を挺した先人が一番つくりたかったのは、それこそ「鼓腹撃壌」の世ですよ。 OGAWA Kandai @grossherzigkeit 夏本番となって、またメディアなどで「あの戦争を忘れるな」的な企画が組まれる季節になってきたなあ。ただ気付けば当方の親族間に、戦争の記憶を語れる人はめっきり減ってしまった。 OGAWA Kandai @grossherzigkeit 父方の祖父は旧制中学を出て製鉄所の技工をしていた、まあ当時ではインテリの部類に入れてもいい階層だったが、それが徴兵でニューギニアに放り込まれて地獄を見て、戦後は一貫して日本社会党支持だった。アカでも革命家でもなく、ひたすら忠実な「戦後民
通州事件は、日中戦争勃発直後の1937年7月29日、中国・北京近郊の小都市、通州(現北京市通州区)で起きた冀東(きとう)防共自治政府保安隊による反乱事件である。冀東政府とは、中国を侵略した日本軍が樹立した傀儡政権で、保安隊は冀東政府を防衛する中国人部隊であった。通州事件では、通州に住んでいた日本居留民225人(諸説あり。死亡者の約半数は朝鮮人)が保安隊により殺害された。 戦後の日本では、通州事件は戦争責任をめぐる右派と左派の論争のなかで取り上げられた。このとき、両派はともに都合よく通州事件の事実を切り取って独自の解釈を展開した。その一方で、通州事件の歴史的意義を探る実証研究はなおざりにされた。 冀東政府について研究していた筆者は、以上のような通州事件の研究状況を問題視し、事件発生から80年目を前にした2016年12月、日中両国に残された史料や証言をもとに、星海社から新書『通州事件―日中戦争
6月5日、政府の経済財政諮問会議で「骨太の方針2018(=経済財政運営と改革の基本方針 2018)」の原案が公表された(以下、方針原案)。 深刻な人手不足への対応策として以前より各所で報じられていた「2019年度からの外国人労働力の受け入れ拡大」の方向性に関してもその概要が記されている。 注目すべきは、方針原案の中で二度にわたって「移民政策とは異なるものとして」、「移民政策とは異なるものであり」という意味深な但し書きが付されていることだ。 誰に聞かれたわけでもないのに、「これは移民政策ではない」と日本政府自らあえてその言葉を否認してかかることの意味はどこにあるのか。歴史的な文脈を振り返りつつ考えてみた。 新しい在留資格案の何が新しいのか 方針原案は様々な論点を取り扱っており、今回の件に関する記述は第2章の4「新たな外国人材の受入」にまとめられている。 そこで記されている新在留資格案の内容は
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