半年前と同様、日常的なインターネットの利用環境で最多は「スマホのみ利用」で、約半数を占める 若年層ほど「iPhone」派、10代・20代ではスマホユーザーの7割超が「iPhone」利用 LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、インターネットの利用環境に関する調査を実施いたしましたのでお知らせいたします。 LINEでは、インターネットのコミュニケーションインフラの一翼を担う会社の責務として、よりよいサービス提供のためにさまざまな調査研究を行っております。その一環として、2年前より半期に一度スマートフォン等でのインターネット利用に関する定点調査を行なっており、今回は2017年下期の調査結果となります。 ■調査サマリー ・ 日常的な*インターネットの利用環境は「スマホのみ」が最多、「スマホとPC」併用者を上回る ・ 若年層ほど「iPhone」派 *週1回以上の利用(職
LINE、送信メッセージを時間限定で取り消しできる「送信取消」機能を12月以降に実装 実装に先駆け、誤送信の思い出を精算する『#LINE誤爆 Black FRIDAY』キャンペーンを本日より開始 間違ってしまったLINEを消せない時代が終わる前に、誤送信の体験談をみんなで笑い飛ばそう LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、同社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」 https://line.me/ja/ にて、2017年12月以降に送信したメッセージを時間限定で取り消しできる「送信取消」機能を実装する運びとなりましたことをお知らせいたします。 また、実装に先駆け、LINEを誤送信した体験談をユーザーの皆様から募集する『#LINE誤爆 Black FRIDAY』キャンペーンを本日から開始しましたので、ご案内いたします。 キャンペーンサイト https:/
昨今、当社が運営するキュレーションプラットフォーム「NAVERまとめ」に関し、一部メディアやソーシャルメディアにおいて報道および言及されている内容を受けまして、改めて「NAVERまとめ」の背景並びに、当社としての見解をご説明させていただきます。 ■「NAVERまとめ」について 1.「NAVERまとめ」のコンセプト 探しあう検索。これが「NAVERまとめ」の根幹となるコンセプトです。 「NAVERまとめ」は、ロボット型検索エンジンが提供する画一的な検索結果だけでなく、個々人の価値観や観点による多様な検索結果(「まとめ」)の創出を目指す“ユーザー参加型”検索サービスとして開発されました。 検索する人の知識や背景、観点によって、提供されるべき適切な結果は異なり、正解は1つとは言えません。そこで参考になったページやコンテンツを、誰でも簡単に検索結果としてまとめることができ、次に探している人に紹介し
LINE株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。 LINEヤフー株式会社のコーポレートサイトはこちらです。 当ページに記載されている情報は、2023年9月30日時点の情報です。 当社は電気通信事業法に定める、「通信の秘密」を保護する義務があり、また、個人情報の定義を法律よりも幅広く捉え、ユーザーのプライバシー(個人情報、トーク内容等)保護を経営の最重要事項とし、厳密に管理しています。 ユーザーのスマートフォン端末およびLINEの登録メールアドレスとパスワードが適切に保護されていれば、自身が意図しない形でユーザー情報や、やり取りの内容が第三者に渡ることはありません。 その上で、一部報道機関でも取り上げられております、第三者によるLINEアカウントへのアクセスの可能性に関し、改めてご説明いたします。 1) 他のスマートフォン端末によるアクセスについて LINEは1
東京版では多くのユーザーにご利用頂き、リピート利用率は34%を記録 LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE(ライン)」 http://line.meにおいて、LINEアプリ上からタクシーを呼ぶことができるタクシー配車サービス「LINE TAXI(ライン タクシー)」のサービスエリアを22都道府県*1へ拡大いたしましたので、お知らせいたします。 *1:詳細は、「配車エリア一覧」をご確認ください。 「LINE TAXI*2」は、外部アプリの追加インストール不要で、LINEアプリ上からタクシーを呼ぶことができるタクシー配車サービスです。ユーザーは、GPS機能の利用や建物情報の入力を行い、乗車位置を指定するだけで、タクシーを呼ぶことができます。 *2:「LINE TAXI」の詳細については、東京版公開時の
【LINE】公開型アカウント「LINE@」をグローバルでオープン化 法人・個人問わず、月額無料でLINEを対外的なコミュニケーションやビジネスに利用可能 LIFEプラットフォーム構想の中核として新たな市場の創出を目指す LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川亮)は、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE(ライン)」において、法人・個人問わず、あらゆるユーザーがコミュニケーションやビジネス用途において、月額無料で利用できる公開型アカウント「LINE@」をグローバルで提供開始いたしましたので、お知らせいたします。 また、これに伴い、2月12日より「LINE@」のアカウント取得および情報発信・管理を行うことができる専用アプリ「LINE@」(iPhone・Android対応/無料)を公開いたしましたので、併せてお知らせします。 ■「LINE@」公式サイ
インターネットとの上手な付き合い方や、適切なコミュニケーションを“自ら考える” 啓発教育が全国の小中学校で実施可能に ※本取り組みは現在、一般財団法人LINEみらい財団に移管しております。 LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)と国立大学法人静岡大学(所在地:静岡県静岡市、学長:伊東幸宏)は、今年4月より共同で研究・開発を進めておりました「小中学生向け情報モラル教材*」の配布を本日より開始いたしましたので、お知らせいたします。 *:小学生については、主に高学年を対象としています。 ■教材申込み窓口 http://line.me/safety/ja/workshop.html LINEでは、近年のインターネットやスマートフォンの急速な普及の中で、正しい知識を持たない若年層のトラブルが増えている背景を踏まえ、インターネットとの上手な付き合い方やコミュニケーション方法に
LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、ユーザーがLINEスタンプを制作・販売できるプラットフォーム「LINE Creators Market」 https://creator.line.me において、クリエイターが制作したスタンプの販売・購入を開始した2014年5月8日から6月7日までの1ヶ月間における販売・利用実績を公開いたしましたのでお知らせします。 「LINE Creators Market」は、世界中のLINEユーザーがLINEスタンプを制作・販売することができるプラットフォームです。クリエイターが制作したスタンプはLINEによる審査を通過後、「LINE ウェブストア」 https://store.line.me やLINE内スタンプショップにて販売・購入することができ、スタンプ販売額のうち約50%*1がクリエイターに分配されます。
この度、LINE株式会社が運営するNAVERサービス(NAVERまとめ、Nドライブ、NAVER Photo Album、pick、cafe)の会員情報(以下、NAVERアカウント)に対する外部からの不正アクセスにより、お客様のNAVERアカウント情報が流出した可能性があることが判明いたしましたので、ご報告いたします。 不正ログインなどお客様への二次被害を未然に防ぐため、現在は対象サービスをメンテナンスモードに切り替え、全アカウントのログインを遮断、一部サービスを停止しております。本日18時より新しいパスワードの設定機能を設置し、サービスを再開いたしますので、お客様には、パスワードを再設定していただくようお願い申し上げます。 また、他のサイト・サービスで、NAVERアカウントと同じメールアドレス・ユーザーID・パスワードを使用されている場合、第三者に悪用される可能性もあるため、早急にパスワー
LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、この度、福岡社屋を建設することとなりましたので、お知らせいたします。 LINE株式会社では、「LINE」「NAVER」「livedoor」の3ブランドにおいてウェブサービス事業を運営・提供しており、その機軸事業である、無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE」は、現在、登録ユーザー数が世界1億9,000万人を突破(2013年7月11日現在)するなど、国内外で急速な成長を続けています。今後、サービス成長をさらに加速させていくため、東京渋谷に構える本社に加え、国内第二の拠点として、福岡社屋を建設することとなりました。 福岡社屋では、LINEおよびLINE周辺サービスの開発ラボとしての役割や、アジア地域などへのアクセスの良さを生かしグローバル展開をさらに加速させる役割を担っていく予定です。これに伴い、新規人材採用が不可
自民党・民主党・日本維新の会・公明党・みんなの党など全政党が一斉開設 LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、インターネットを利用した選挙運動を解禁する公職選挙法改正案(以下、ネット選挙法案)が可決・成立したことを受け、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE(ライン)」(http://line.naver.jp/)において、政党の「LINE公式アカウント」を新たに開設することとなりましたので、お知らせいたします。 これに伴い、本日より、自民党・民主党・日本維新の会・公明党・みんなの党・生活の党・日本共産党・社会民主党・みどりの風・新党改革の全政党が「LINE公式アカウント」を開設いたします。 なお、本取り組みは、LINEを通じて各政党が政策やマニフェストを配信することにより、有権者の情報収集に貢献し、投票率増加に繋げることを目的に、各政
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く