KH Coder: 計量テキスト分析・テキストマイニングのためのフリーソフトウェア
概要と特長 KH Coderとは、計量テキスト分析またはテキストマイニングのための自由ソフトウェアです。 アンケートの自由記述・インタビュー記録・新聞記事など、さまざまなテキストの分析にお使いいただけます。 プログラミング不要、マウス操作で本格的な分析 安心の分析プロセス完全公開、研究利用も多数 New! 機能紹介（スクリーンショット） スクリーンショット集 ［旧ページ：言葉・文書・可視化・他］ KH Coder 3 正式版の新機能 New! 機能追加プラグイン「文錦®」シリーズ New! ダウンロードと使い方 KH Coder 3 正式版ダウンロード (Version 3.02) 使い方を知るためのチュートリアル ヘルプ 質問＆エラー報告用の掲示板 ※投稿にはGitHubへの登録が必要（無料）［旧掲示板］ よくある質問（FAQ） 開発者が語る公式セミナー & サポート：㈱SCREEN A
日本メーカーが米国に完敗した真因：ITpro
「ITのインフラでなぜ日本メーカーは米国勢に席巻されてしまったのか」。このテーマで日本のコンピュータ産業について、猛烈に原稿を書きたくなりました。きっかけは、日経コンピュータ編集部から「創刊25周年を記念してEnterprise温故知新というサイトを作ったので、そこに一筆書いてほしい」と依頼があったことです。ちょっと書けばよいのだろう、と二つ返事で引き受けたものの、20数年間を振り返ってみると一筆では済まないという気になり、一気に書き上げてしまいました。結果として相当な長文になってしまいましたが、ご一読いただければ幸いです。 私は日経コンピュータ創刊3年目の1983年9月に、日経コンピュータ記者として日経BP社（当時は日経マグロウヒル社）に中途入社しました。当時のコンピュータ業界は、前年の82年6月に米IBMの機密情報を巡って日立製作所と三菱電機の技術者が“おとり捜査”で逮捕されるなど、き
NAKAHARA-LAB.NET BLOG : 明日の教育、こうなる、こうする: オンラインコースは、高校生のドロップアウトを救うか？
本サイトは教育工学の研究者である中原淳（東京大学）のblogです。教材/開発/教育ソフトウェア/学習環境デザイン/教育工学/学習科学/認知科学/教育メディア研究/教育の情報化/eラーニング（e-learning）/戦略的HRM/ワークプレイスラーニング/協調学習/エスノグラフィー/知識創造理論/シリアスゲーム/実践共同体/高等教育/OJT/OFF-JT/企業内教育/企業研修/人材育成/ナレッジマネジメント/ワークショップ/状況論/状況的認知/などがキーワードとなります。 先日のEDUCAUSEに続いて、e-learnという国際会議に参加しています。行政、健康福祉領域、高等教育、企業・・・様々な領域のe-learningをテーマにした国際会議で、毎年全米各地で開催されています。荒削りではありますが、そのときどきの最新の動向が把握できるよい機会だと思います。 朝っぱらからキーノート（でも時差ぼ
いざなぎ景気と談合は、表裏一体の関係だったのでは？ : Espresso Diary@信州松本
2006年10月12日23:38 カテゴリ地域経済 いざなぎ景気と談合は、表裏一体の関係だったのでは？ 「いざなぎ」は、古事記に出てくる神さまの名前。昭和の初めは学校で神話を教えられた少年少女が多く、その人たちが戦後の経済の担い手になったので、それで「神武景気」とか「岩戸景気」みたいなニックネームが付いていたんですね。TVのニュースは「いざなぎ景気を超えた」とか言っていますが、あの頃は年に10％ぐらいの経済成長が当たり前で、いまはせいぜい１％とか２％ぐらい。もう高度成長のときのように多くの人たちが同時に、そして同じように景気の回復を実感できる時代ではなくなりました。私は、「景気」そのものが昭和の神話になったんだと考えています先日は、「福島県や岐阜県のような事件は、どこでも起こりうる」と書きました。きょうは、和歌山県で出納長が談合の疑いで捕まっています。なぜ、談合は起きるのか？村上龍のメール
池田信夫 blog：効率の高すぎる政府
橘木氏の本でも論じられているが、日本の国民負担率は37％と、OECD諸国の中でアメリカに次いで低い。今の財政赤字をすべて増税でファイナンスしても50％に満たず、先進国では最下位グループだ（経済財政白書）。だから小泉政権でも「小さな政府」というスローガンはやめて「簡素で効率的な政府」などというようになり、安倍政権では「筋肉質の政府」という変な表現も出てきた。しかし行政の効率を公務員（独立行政法人などを含む）の人口比率で比べても、日本は1000人あたり35人と、OECDで最低だ。つまり数値的な国際比較で見るかぎり、日本はすでに効率的な政府なのである。 本質的な問題は財政負担ではなく、むしろなぜこのように効率が高いのかということだ。たとえば、かつての金融行政は、ほとんど銀行・証券業界の業界団体による「自主規制」で運用されていた。大蔵省はそれを監督するだけだったため、SECの数十分の一の要員で規
はてなグループの終了日を2020年1月31日(金)に決定しました - はてなの告知
はてなグループの終了日を2020年1月31日(金)に決定しました 以下のエントリの通り、今年末を目処にはてなグループを終了予定である旨をお知らせしておりました。 2019年末を目処に、はてなグループの提供を終了する予定です - はてなグループ日記 このたび、正式に終了日を決定いたしましたので、以下の通りご確認ください。 終了日: 2020年1月31日(金) エクスポート希望申請期限:2020年1月31日(金) 終了日以降は、はてなグループの閲覧および投稿は行えません。日記のエクスポートが必要な方は以下の記事にしたがって手続きをしてください。 はてなグループに投稿された日記データのエクスポートについて - はてなグループ日記 ご利用のみなさまにはご迷惑をおかけいたしますが、どうぞよろしくお願いいたします。 2020-06-25 追記 はてなグループ日記のエクスポートデータは2020年2月28
AppleとGoogleが急接近−動画で提携？
米Googleと米Apple Computerの両社の動きが米メディアをにぎわせている。検索最大手と、いまやオンライン音楽サービス最大手でもあるAppleの組み合わせは何を狙うのか―。両社が見据えているのは、どうやら動画関連のサービスらしいことが浮かび上がってきた。 両社の関係がクローズアップされたのは、8月29日、Google会長兼CEOのEric Schmidt氏がAppleの取締役に就任するという発表がきっかけだ。リリースのなかでApple CEOのSteve Jobs氏は「Ericの洞察と経験は、今後のAppleを考える上で非常な価値を持つことになるだろう」と述べた。だが、これが具体的に何なのかを両社の広報担当者が説明しなかったため、よりいっそうメディアの関心を引く結果になったようだ。 もともと両社は、地理的にシリコンバレーにあるというだけではない、近しい関係にある。バイオテクノロ
■コンピュータは人間を進化させるか■アラン・ケイ氏インタビュー - 後藤貴子の米国ハイテク事情
●ビジョナリーが夢見るのは数百年後の世界 数年先のPCや家電の規格とか、Webやケータイの新しいサービスとか。IT業界の大きなテーマが、本当はいかに小さいか、この人に会うとよくわかる。 “この人”とは、アラン・ケイ(Alan Kay)氏。メインフレーム主流の時代に、パーソナルでダイナミックなメディア「Dynabook(ダイナブック)」を構想し、先進的アイデアを詰め込んだワークステーション「Alto(アルト)」の開発でも中心的役割を担った伝説的人物。未来を予測する最良の方法は未来を発明することだとの名言を自ら実践してきた、最高のビジョナリーの一人だ。 だが、著名な学者やビジョナリーの中でも、ケイ氏はちょっと毛色が違うように思う。米国のビジョナリーには、起業したり企業の顧問になったり、あるいは自分の大学への企業の寄付集めに熱心だったりと、ビジネスと深い関わりを持つことで自分のアイデアの実現を図
条約の解釈は文書がすべてか？ (Dead Letter Blog)
（A）条約は文書による合意のみを指すか？（条約法）条約は、国家間の文書による合意のみを条約と定義するが、これは国際組織が当事者となる条約や口頭の条約を否定する趣旨ではない。このことは、条約法条約草案を作成した国連国際法委員会（ILC）の草案2条の注釈でも明らかとされている。実際にも、国際組織が当事国となる条約も、口頭の合意も国際関係において条約として扱われている。成文法が基本である日本においても、口頭による契約、暗黙による契約も（争いになったときに立証が難しいだけで）一般的には有効とされているわけで。要するに明文よりも合意が優先するのではないのか、という話。 （B）条約の解釈はどのように行われるのか？条約の解釈に関しては、条約法条約は、文脈及び条約の趣旨と目的の両者に照らして与えられる「用語の通常の意味」を基本的な解釈基準とする（31条1項）。ここで「用語の通常の意味」とは条約の文脈におけ
韓国は『なぜ』反日か？
「日本は、韓国に嫌われている」 こう言うと多くの日本人は、 「そんなことはない。昔は反日だったけど“今は”違う！」 とか、 「反日は“一部”の人間だけ。ほとんどはどちらでもない！」 という『願望による部分否定』をすることがある。 はたして本当に“今は”違うのだろうか？ 本当に“一部”という表現に見合うほど少数派なのだろうか？ そしてそれらは「何を根拠に」言っているのだろうか。 私はその希望的な推察の根拠を聞いたことがない。 また、 「日韓友好を阻害してるのは靖国と竹島の問題だ！」 「韓国人が嫌ってるのは日本人じゃなくて日本政府だ！」 といった『責任の一極転嫁による気休め』もよく聞く。 だが、もし竹島や靖国がなかったら韓国は反日を止めるだろうか？ 答えは間違いなくＮＯである。 「韓国は、官民一体の反日主義国家である」 こう言うと普通の日本人はつい良心的に、 「もしかして日本人が知らないだけ
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http://tsukihito.dip.jp/kpb/archives/2006/10/post_214.html
New research shows that negative expressions are more easily inherited than positive ones
北海道新聞ホームページはリニューアルしました 北海道新聞
http://www.asahi.com/international/update/1017/012.html
http://www.asahi.com/business/update/1016/139.html
BBC NEWS | Europe | IAEA predicts more nuclear states
http://www.pwc.com/extweb/pwcpublications.nsf/docid/56DD37D0C399661D852571410060FF8B/$file/world2050emergingeconomies.pdf
【レポート】Web 2.0時代の「理想と現実」- ホントに欲しい技術は何ですか? (3) 開発者の本音では | エンタープライズ | マイコミジャーナル
ネットの未来、4割が「人類はテクノロジーを制御できない」と悲観視
Hacking probe clouds Swedish election result