このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 2023年、米国の高校生ネキヤ・ジャクソンさんとカルセア・ジョンソンさんは、地元の高校のコンテストで驚くべき成果を披露した。それは、三角関数を用いてピタゴラスの定理を証明するという方法の発見であった。 「a^2+b^2=c^2」で表されるピタゴラスの定理は、よく知られている数学の基本定理である。この式は、直角三角形において、最も長い辺（斜辺）の2乗が、残りの二辺の2乗の和に等しいことを示している。 これまで数多くの数学者たちが代数学や幾何学を用いてこの定理を証明してきたが、三角関数による証明はより難しかった。三角関数の基本公式自体がピタゴラスの定理を前

録音された音声は、「メモ」アプリで確認可能。通話を切ると「メモ」アプリから通知が届く。 「Apple Intelligence」（日本では2025年に対応予定）を使えば、音声の文字起こしをしたり、内容を要約したりすることもできるようになる。 通話録音機能はデフォルトで利用可能になっているが、「電話」アプリの設定からオフにすれば、利用できない状態に切り替えることもできる。 関連記事 生成AI「Apple Intelligence」米国で開始　写真や文章のAI編集機能が無料で 米AppleがiPhone・iPad・Mac向けの生成AI機能「Apple Intelligence」の提供を開始した。各OS向けに無料のソフトウェアアップデートを配信しており、英語で利用可能。日本語には未対応だが、デバイスとSiriの言語を「英語（米国）」に設定すれば日本でも英語での利用はできる。 日本で「Apple

この記事は本多和幸氏と谷川耕一氏によるIT事例メディア「CaseHub.News」に掲載された「福島銀行、勘定系システムをAWS上で国内初稼働　拡張性や柔軟性確保したアーキテクチャに」（10月25日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 福島銀行は2024年7月、AWS上で稼働する勘定系システムの本番運用を開始した。3カ月が経過した現在、安定稼働を継続しているという。アマゾンウェブサービスジャパンが10月23日に発表した。SBIホールディングスグループ各社がフューチャーアーキテクトと連携して地域金融機関向けに提供するクラウドベースの勘定系システムで、同行が国内で初めて採用した。AWS上で稼働する勘定系システムとしても国内初の事例。 新システムは、コンテナ化されたアプリケーションを運用管理する「Amazon Elastic Kubernetes Servic

米Foursquareは、店舗や観光地、レストランなどの情報をユーザー間で共有できる地図連携ガイドアプリ「Foursquare City Guide」を12月15日に終了すると発表した。 Foursquareは2009年、位置情報共有アプリとしてリリース。店舗などを訪問した際に位置情報で「チェックイン」し、ライフログ（訪問履歴）を記録したり、訪問を重ねて「Mayor」などのバッジを獲得するなど、位置情報＋ライフログの文化生んだ老舗アプリだった。 チェックインやライフログ機能などの機能は2014年に「Swarm」（スワーム）として別アプリに切り出され、Foursquareガイド機能に特化した「Foursquare City Guide」に生まれ変わっていた。Swarm今後も維持するが、「Foursquare」ブランドのサービスはなくなることになる。 Foursquare City Guide

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 イスラエルのネゲヴ・ベン・グリオン大学に所属するMordechai Guriさんが発表した論文「Mind The Gap: Can Air-Gaps Keep Your Private Data Secure？」は、インターネットに接続していない物理的に隔離したコンピュータから機密データを盗む攻撃をまとめた研究報告である。 現代において、個人情報は価値のある資産の一つとなっている。これには個人識別情報、医療記録、法的情報、生体認証データ、私的通信などが含まれる。こうした機密データを保護するため、多くの組織が「エアギャップ」と呼ばれる物理的に隔離されたネ

モリサワは10月15日、写研と共同開発したOpenTypeフォント43種の提供を始めた。写真植字全盛期に使われた写研の書体をデジタルフォントとして利用可能にしたもので、同社のサブスクリプションサービス「Morisawa Fonts」を通して提供する。 43種のうち30種は、写研から提供を受けたアウトラインデータに加えて不足文字の作成、文字セットなどの仕様の整理を行った「写研クラシックス」として提供。残りは写研の書体を参考にしながら新規にデザインし直した「改刻フォント」として提供する。ラインアップは以下の通り。 ■改刻フォント 石井明朝　L／R／M／B 石井明朝オールドスタイルかな　L／R／M／B 石井ゴシック　L／R／M／B／EB ■写研クラシックス 有行書 石井楷書 石井中ゴシック 石井中丸ゴシック 石井中明朝 石井中明朝オールドスタイル大がな イナクズレ イナピエロ　B イナミン イノ

関連記事 「AI幹事」飲食店に大ウケ──開発者が明かす、誕生のきっかけと想定外の反響　人とAIの新しい関係は居酒屋で始まる？ 「AI幹事」が、飲食業界の注目を集めているようです。なぜ、AI幹事を作ろうと思ったのか、Gateboxとだるまジャパンにお話をうかがったところ、このサービスは絶妙なタイミングで登場したことが分かりました。 AIが「グラス空いてるけど、何か飲む？」と提案するサービス　GPT-4oの画像認識技術を活用　Gateboxが開発 3Dキャラクターの表示装置「Gatebox」を開発・販売するGatebox社は、飲食店向け接客サービス「AI幹事」を発表した。「GPT-4o」の画像認識技術を活用したサービスで、テーブルに設置したカメラからグラスの空き具合をAIが判断し追加注文など提案する。 “俺の嫁召喚装置”のGatebox、LINEヤフーから独立　「いま一度、リスクをとってスター

デイリーポータルZは2002年にニフティが開設。ニフティのコンシューマー部門売却に伴ってノジマ傘下に移り、その後東急グループに移籍した。2024年1月に独立し、Webマスターの林さんが代表を務める「デイリーポータルZ株式会社」が運営を引き継いだ。 関連記事 「定年まで逃げ切れなかった」デイリーポータルZ独立　林さんに聞く不安と希望「もう一度、インターネットらしく」 あの「デイリーポータルZ」がついに独立。東急グループ傘下から、編集長の林雄司さんの1人会社に譲渡される。今後も赤字の見通しだが、いろいろ大丈夫なのか、赤裸々に聞いてきた。 「デイリーポータルZ」独立　編集長・林雄司さんの新会社に譲渡　屋根はなくなるが、より自由に 「デイリーポータルZ」が独立。編集長の林雄司氏が代表を務める「デイリーポータルZ株式会社」に譲渡へ。現状、月100万円の赤字だが、運営は大丈夫か!? 「デイリーポータル

ChatGPTに対して、膨大なプロンプトを入力するのは大変だ。一方、テキストや表組みなど、データがまとまって記載されたファイルを読み込ませれば、そこに記載されたデータに対してChatGPTで分析や編集を行うことができる。本稿では、ChatGPTにファイルを読み込ませる手順について解説していこう。 ChatGPTでファイルを読み込ませるには有料プランの契約が必要 前回の記事でも解説したが、ChatGPTには、テキスト入力だけでなくファイルを読み込ませてデータを処理する機能や、ChatGPTで生成したコンテンツをファイルとして出力する機能が備わっている。 もともとは「Code interpreter（コードインタープリタ）」や「Advanced Data Analysis（アドバンストデータアナリシス）」という名称だったが、現在は、有料プランである「ChatGPT Plus」の基本機能になって

研究チームは、27枚の宝くじで当選を保証できることを証明するのは比較的簡単だったが、26枚では不可能であることを証明するのが非常に難しかったと述べている。26枚で不可能であることを検証するには、宇宙の原子の数よりも多い10の165乗もの計算が必要だという。 この問題を解決するために、研究チームは1970年代にフランスで開発された「Prolog」という論理プログラミング言語を使用した。従来のコンピュータ言語では、コーダーが機械に何をすべきかを適宜指示するが、Prologは問題に関する既知の事実のリストを取り、それが解決可能かどうかを自ら推論する。 Source and Image Credits: Cushing, David, and David I. Stewart. “You need 27 tickets to guarantee a win on the UK National L

ファミリーレストラン「ガスト」などを展開するすかいらーくホールディングスが、DXを推進することで店舗のクレーム減少につなげている。どういった取り組みをしているのか、同社の広報担当者に話を聞いた。 利用客を待たせる時間を短縮 すかいらーくグループ全店舗における、利用客10万人当たりのクレーム件数（2023年）は、22年比で23％減少している。さまざまなDXの推進により、利用客を待たせる時間が短くなったことが主な要因だという（出所：23年度通期決算説明資料）。 具体的にどのような施策が影響しているのか。 例えば、セルフレジを導入した店舗では、導入前（23年10月以前）と比較して、利用客1組当たりの平均対応時間が80秒から9秒に減少している。

1984年生まれ。2008年にJAXAに入社し、約9年半勤務した後、2017年にカラーへ入社。有限会社ゼクシズに出向し、『あさがおと加瀬さん。』に制作進行として携わった後、カラーに復帰。『シン・エヴァンゲリオン劇場版』の制作進行を担当。2023年7月にプロジェクトとしての『シン・エヴァ』映画制作を振り返る公式報告書籍『プロジェクト・シン・エヴァンゲリオン』を上梓。2023年11月下旬に株式会社カラーを退社、以降フリーランスとなる。 SNSアカウント：＠Narita_Kazumasa 書籍公式サイト: https://www.khara.co.jp/project-eva/ 電子版詳細：https://www.khara.co.jp/2023/07/10/2023071018/ ニコニコ動画開発者がシステムを再設計　まずビジョンから アニメ制作のデジタル化は1990年代ごろから急速に進んでお

米Appleのティム・クックCEOは1月24日（現地時間）、スティーブ・ジョブズ氏が1984年にクパチーノのイベントで初代Macintoshを発表してから40年たったことを祝すポストを公式Xアカウントで投稿した。 クック氏の投稿は「Macは40年前に登場してすべてを変え、その後何度も変革を起こしてきた。今日のMacのラインアップは、パーソナルコンピュータの歴史上最高のものであり、これまでの数十年にわたる革新的なイノベーションに基づいて構築されている。Mac、誕生日おめでとう！」というものだ。 添えられた動画は、初代Macintosh、iMac、iBook、MacBook、Mac mini、鏡餅と呼ばれたiMac、チーズおろしと呼ばれたMac Proなどのハードウェアと、SafariやSwift、カレンダーなどのアプリ、M1プロセッサなどで形作ったAppleのロゴ（葉っぱの部分は昔の6色）だ

世界から取り残される日本の「電子・IT産業」　打開策は生成AIか　JEITA資料で見る日本の“今と未来”：小寺信良のIT大作戦（1/2 ページ） 12月21日、毎年恒例となるJEITA（一般社団法人電子情報技術産業協会）による会長記者会見が行われ、電子情報産業の世界生産見通し等の資料が公開された。2020年から始まった世界的パンデミックにより、ここ数年はその影響による需要変動が大きかったが、2023年はそれよりも2つの戦争や世界的インフレ傾向、AIの登場が大きなインパクトを与えたようだ。 今回はJEITA公開の資料をベースに、23年の振り返りと今後起こるであろう社会変革の様相を予測してみたい。 2023年日系企業の現状と来年の予測 まず世界における日系企業のポジションを確認する。電子情報産業の世界生産・日系企業生産額推移を見ると、世界生産額はここ10年で増減はあるものの、おおむね右肩上がり

ビル点検員に変装→オフィスにラズパイ持ち込んで社内システム侵入　Sansanが本当にやった“何でもアリ”なセキュリティ演習（1/6 ページ） ビル点検の作業員に変装して、もしくは偽の名刺や社員証を作り、従業員に変装してオフィスに侵入。「Raspberry Pi」を社内ネットワークに接続することでシステムに侵入し、感染を広げて従業員の端末を乗っ取る──これは、クラウドベースの名刺管理サービスなどを手掛けるSansanが実施したセキュリティ演習で、実際に試みられたサイバー攻撃だ。 名刺管理や請求書管理サービスを手掛け、顧客や“顧客の顧客”の情報まで扱うことになるSansanにとって、セキュリティは重要事項だ。セキュリティポリシーの制定に加え、「CSIRT」「SOC」といったセキュリティ組織の整備、従業員教育、技術面など多面的な対策を施している。その一環として、攻撃者の視点に立って、どんな経路で

東急メディア・コミュニケーションズは12月20日、傘下のWebメディア「デイリーポータルZ」の事業を、編集長の林雄司さんが代表を務める「デイリーポータルZ株式会社」に2024年1月1日に譲渡すると発表した。 新会社の資金には、林さんの退職金をつぎ込んだが、現状では月100万円ほどの赤字が続く綱渡り運営になる見込み。読者に対して、運営資金を支援する「デイリーポータルZをはげます会」（月額1100円～11万円）に参加してほしいと呼び掛けている。 「デイリーポータルZ株式会社」は、代表の林さんだけが所属する1人会社。これまで社員スタッフとしてサイト運営に携わっていた5人のメンバーは、全員が東急グループを退社し、業務委託として新体制に参加するという。 新体制でも「サイトは変わらない」という。林さんは「来年からは間接業務が少なくなる。出張申請せずにどこにでも行ける。思いつきを実現できる環境になるので

日本通信が11月27日に合理的30GBプランを提供開始しました。合理的20GBプランから料金そのままで使える容量が増え、格安SIMでもトップクラスに安いプランです。サービス発表時には日本通信の福田社長の「うちが安すぎるのではなく、キャリアが高すぎるだけです」というSNS上のコメントも話題になりました。今回は合理的30GBプランを中心に、日本通信の料金プラン、通信速度や注意点について解説します（料金は全て税込み）。 合理的30GBプランとは 日本通信の合理的30GBプランは、月30GBのデータ通信容量に70分の無料通話か5分かけ放題がついて月額2178円のプランです。以前は合理的20GBプランとして提供していましたが、料金は据え置きでデータ容量が10GB増量されました。これまで合理的20GBプランを契約していた人も、自動で合理的30GBプランに切り替わります。 合理的30GBプランの概要 初

米Googleの著名な2人の元研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が8月17日、東京に拠点を置く新AI企業を設立したとX（旧Twitter）で発表した。 ジョーンズ氏は、Googleが2017年に発表した生成AI革命のきっかけとなったと評価されている論文「Attention Is All You Need」（PDF）の8人の著者の1人。この論文では、後にChatGPTなどの製品開発の基礎となった深層学習アーキテクチャー、Transformerを紹介している。ジョーンズ氏は8月に10年以上勤めたGoogleを退社した。これで論文を書いた著者全員がGoogleからいなくなった。 ハー氏は2016年にGoogle Brain入りし、機械学習などの研究に取り組んだ後、2017年にGoogle Brainが東京チームを設立した際、そのトップとして来日した。2022年にGoogleを辞め、S

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米Google Researchと米Google DeepMindに所属する研究者らが発表した論文「Android in the Wild: A Large-Scale Dataset for Android Device Control」は、Androidデバイスを自然言語で操作するための大規模な学習データセットを提案した研究報告である。このデータセットには、画面やアクションを含むデバイスのインタラクションの人間によるデモンストレーションと、それに対応する自然言語の指示が含まれている。データセットはこちらから入手できる。 自然言語コマンド

5月11日から、マイナンバーカードの電子証明書機能をAndroid端末に搭載できるようになった。これを受け、ヤフーが運営するオークションサイト「ヤフオク！」は、中古スマートフォン出品の際、事前にスマホ用電子証明書の失効手続きを行うよう案内している。 スマホ用電子証明書は、端末の初期化だけでは削除できず、マイナポータルアプリから失効申請を行う必要がある。マイナカードの電子証明書機能を使っていたスマホを出品する際には、必ずこの手続きを行うよう呼び掛けている。 関連記事 マイナカードをAndroidスマホに入れてみた　何が便利で何ができる？　iPhone対応は？ 5月11日に、マイナンバーカードのスマホ用電子証明書搭載サービス、いわゆる「カード機能のスマホ搭載」がスタートした。「マイナカードがスマホに入る」なんて言われているが、何ができて何ができないのか。実際にスマホにマイナカードを搭載してみた