Googleカレンダーをテレビ番組表に：ITpro
最後は，Googleのカレンダー・サービスを使ってマッシュアップ・サイトを作ります。テレビ番組サイトが配信しているRSSデータを取得して，Ruby on Railsでカレンダーのフォーマットに変換します。それをGoogleカレンダーに取り込んで，オリジナルの番組表を作ってみましょう。 ここまで，さまざまなWebサービスを利用してきました。これらはすべて，自作サーバーで稼働するRuby on Railsのプログラムが，Webサービスから取得したデータをブラウザに表示するという仕組みでした。例えばPart3では，Google MapsのWebサービスから取得した地図情報をブラウザに表示しました。 Part4では逆に，Googleのサイトが，自作サイトのWebAPIデータを取得して，ブラウザに表示するという仕組みを体験してみます。 「Googleカレンダー」（写真1）は，「iCalendar」と
第3回 Google Mapsでマッシュアップ
第3回では，複数のWebサービスを使ってWebサイトを構築する「マッシュアップ」を試してみます。ここでは，最も有名なWebサービスであるGoogle Mapsと，最寄り駅を教えてくれるWebサービスを組み合わせたアドレス帳を作ってみます。 Google MapsやYahoo! Mapsは，地図の情報をWebサービスで提供しています。このWebサービスを用いると，自分のWebサイト上に地図を簡単に張り付けられます。また，天気の情報や駅周辺の情報といった地域の情報を提供しているWebサービスもあります。 つまり，地図情報と地域情報のWebサービスを組み合わせると，地図の上に天気を表示したり，駅周辺の情報を表示したりといったオリジナルの地域情報サイトが簡単に作れます。これがマッシュアップです。最近は，地域情報を提供するWebサービスが増えています（表1）。 ここでは3種類のWebサービスを組み合
DVB-Hを推すわけ――EUがモバイルTV戦略とFAQを公開
EU（欧州連合）は，モバイルTV戦略をまとめるとともに，モバイル・テレビ戦略に関する「質問+回答集」をまとめてプレス・リリースとして公開した（発表資料1，発表資料2）。FAQは「An EU Strategy for Mobile TV-Frequently Asked Questions」と名づけられたもので，欧州のデジタル放送の標準化団体であるDVBがまとめた携帯機器向け放送の規格である「DVB-H」を推進する理由を述べている。 欧州では，モバイル・テレビの放送規格として，DVB-Hのほかに，デジタル音声放送の規格であるDABをベースに韓国が推進するT-DMB，QUALCOMM社が開発したMediaFLOなどで実用化を目指す動きが出ている。EUでは，こうした状況に危機感を持っているようだ。FAQでは，冒頭になぜEUがモバイル・テレビに関わるのかという問いを配置し，「技術の選択肢が多数存在
第2回 NGNの概要（後編）
シグナリングとデータ転送の分離 NGNの特筆すべきもう一つのポイントは，「通信セッションを管理」する機能が導入されることである。具体的には，シグナリング（サービス・ストラタム）とデータ転送（トランスポート・ストラタム）とが明確に分離される。シグナリングにより通信セッションを管理することで，ネットワーク側でどの端末とどの端末とが通信をしているのかを明確に把握することが可能となる（図3）。 電話網では共通線信号というシグナリングを用いて多彩なサービスを実現していたのに対し，インターネットにはもともとシグナリングという概念がない。あるのはIPルーティングでデータを転送する機能だけである。 高機能サービスを提供するためにはシグナリングが必須となることから，インターネットにおいてもSIPに代表されるシグナリング・プロトコルが徐々に用いられるようになってきた。NGNは，このようなシグナリングを明確に分
ついに実稼働が始まったオープンソースERP
Compiereの日本商習慣対応版を公開しているアルマス 代表取締役 ジリムト氏。モンゴル出身で日本で起業した [画像のクリックで拡大表示] 「同業他社での事例の半額。非常に安くできた。オーダーカーテンは特殊な要件の多い複雑な業務だが，うまくカスタマイズできた」---日恵装飾 営業企画室長 山口健氏は，7月1日から実稼働を始めた，オープンソースERPの「Compiere（コンピエール）」を採用した新基幹システムをこう評価する。OSなどの基本ソフトからミドルウエア，アプリケーションと上位のレイヤーに拡大してきたオープンソースの波が，ついに業務アプリケーションの“最高峰”であるERPへと到達した。 JavaベースのオープンソースERP「Compiere」 日恵装飾は，オーダーカーテンや内装リフォームを手がける企業。日本だけでなくヨーロッパなど38カ国にカーテンを輸出しているほか，マルイが販売す
【未来予測 デジタル産業編】 目次ページ
家電機器や通信，コンピュータ，ソフトウエア，コンテンツなど，従来は個別の「業界」を構成していた企業群が，デジタル化とネットワーク化という2つの大波を受けて変革を迫られている。本連載では『未来予測レポート デジタル産業2007-2020』（田中栄・西和彦著，発行：日経BP社）の発行を機に，その著者らに将来を見据えた変革の一端を広く紹介してもらう。 第1部：トレンド 【第1回】垣根が壊れ、敵は業界外から押し寄せてくる 【第2回】「ものづくり国家」「貿易立国」から「投資大国」へ 【第3回】テレビを舞台に「異種格闘技戦」が始まる 【第4回】新勢力の破壊的行為で業界地図が塗り変わる 【第5回】すべての産業はデジタル産業へと収斂する 第1部の著者プロフィール 田中栄 1966年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。株式会社CSK入社。社長室企画部にて、故・大川功会長の独自の経営理論や経営哲学を学ぶ。199
第1回 10人日、ゼロ円の衝撃：ITpro
創造には常に破壊が伴う。 今、企業情報システムの世界には、「マッシュアップ」による大変革が訪れつつあり、旧来のシステム構築のあり方が破壊され始めている。 もちろんシステム開発が消失するわけではない。破壊の後に誕生するのは、マッシュアップ、つまり外部のサービスやコンテンツをネットワーク経由で組み合わせる開発の時代である。破壊と創造に挑む企業も現れている。 07年4月、日本大学は10万人の学生が利用するメールシステムに米グーグルの「Gmail」を選んだ。SaaS（ソフトウェア・アズ・ア・サービス）形式の同メールの利用コストはゼロである。単に安いからGmailを選んだのではない。日大は、「システムの可用性やセキュリティ、使いやすさを検討した結果、Gmailを選んだ」（吉田誠 総合学術情報センター情報企画課課長）のである。 自らがサービスを取り込むだけでなく、社内のシステムやデータをサービスの形で
第1回 ユーザー・エクスペリエンスって何だ？
近年，Web2.0，リッチ・クライアント，ユーザー・エクスペリエンス，RIA（Rich Internet Application/Rich Interactive Application：表現力／操作性に優れたアプリケーション）など，ユーザー・インタフェースに関する情報が極端に増えています。これらの技術の中心になっているのが，「ユーザー中心デザイン」という考え方です。この連載では，ユーザー中心デザインを実現するために重要とされているユーザー・エクスペリエンスと，それを実現するための効果的な技術の概要について，マイクロソフトの技術を取り上げて解説していきます。 ユーザー・エクスペリエンスとは「あるとより良いこと」 ユーザー・エクスペリエンスとは，その名の通り，利用者自身の体験に基づいて使いやすさを向上させていくことです。ユーザー・エクスペリエンスという概念は，古くからITやマーケティングの分
ERPパッケージが“サービス”になる日
ERP（統合基幹業務システム）パッケージの導入につきものの，「アドオン（追加開発）ソフト」や「BPR（ビジネス・プロセス・リエンジニアリング）」がなくなる日が来るかもしれない――。浮上しているのはパッケージではなく，“サービス”の集合体としての新たなERPソフトである。 サービスになったERPで，導入方法の常識は一変する サービス化したERPパッケージが実用可能になれば，これまでのERPパッケージ導入の常識は一変する。 1つの例が，ERPパッケージの導入単位だ。これまでERPパッケージは「モジュール」単位で導入されていたが，「サービス」単位での導入が可能になる。機能が不足している時は，サービス単位で機能を追加できる。 ERPパッケージは一般に，「会計」「販売」「生産管理」「人事」といった，ある程度まとまった業務ごとに，必要な機能をまとめて「モジュール」という単位で提供されている。ユーザー企
【BREW会議】OSとしての性格を強める次期版BREW，マルチプロセスやマルチウインドウに対応
米QUALCOMM Inc.は，携帯電話機向けのソフトウエア実行環境「BREW」に関する開発者向け会議「BREW 2007 Conference」において，BREWの次期版である「BREW Client 4-Series」を発表した。KDDIは他社に先駆けて4-Seriesの採用を決めた。QUALCOMM社が2007年前半に開発を終えたバージョン4.0を利用して，携帯電話機向けソフトウエア・プラットフォーム「KCP」の次期版の開発を進めている。一般に提供するためのソフトウエア開発キット付きのバージョンである4.1は，2008年第1四半期に出荷を開始する予定である。
第1回：世界を席巻するはずだった「日本発W-CDMA」：ITpro
図1 2006年度の世界市場における携帯電話メーカーのシェア ガートナー調べ。ソニーとエリクソンの合弁企業であるソニー・エリクソンが躍進しているものの,“純”日本メーカーのシェアは非常に小さい [画像のクリックで拡大表示] 最近，世界的に見れば日本の携帯電話メーカーの凋落（ちょうらく）が著しい（図1）。 携帯電話はユビキタス時代の中核機器である。日本メーカーの国際競争力低下は他の国内産業にも大きな影響を及ぼす可能性が高い。総務省もこのまま放置してはいけないと重い腰を上げて議論を始めたが，混沌（こんとん）を極めているのが現状だ。一体，日本の携帯端末産業には何があったのか。今回から始める連載で，日本メーカーの国際競争力低下の真因を探ってみたい。 その前に，筆者と携帯電話産業との関わりについて，少しだけ説明させていただきたい。筆者は1995年から大学で通信工学の研究を始めた。当時，国内の通信業界
【3】呼のルーティングは二つの方式を併用
番号ポータビリティでは，電話を中継する仕組みも変わる。従来はCDEコードを見て事業者を識別し，その事業者の網に呼をルーティングしていた。ユーザーが番号ポータビリティで別の事業者に移行した場合は，以下の二つの方法のどちらかで対処する。一つは，移行元事業者から移行先の情報を取得し，発信側で移行先事業者につなぎ直す「リダイレクション方式」。もう一つは，移行元から移行先の事業者に呼を転送する「転送方式」である（図3）。 図3●番号ポータビリティの実現方式は2種類の組み合わせ 従来と同じCDEコードでルーティングした上で，移行先へのつなぎ直しを依頼する「リダイレクション方式」と，呼を転送する「転送方式」がある。携帯電話事業者各社といくつかの固定系事業者は前者，それ以外の事業者は後者の方式を利用する。[画像のクリックで拡大表示] このうち回線の利用効率が高いのは，移行先の情報を取得して呼をつなぎ直す「
ドコモPHSはウィルコムに同番移行できないのか？
「携帯電話機が全機種タダ」「契約事務手数料は無料」「電話番号の下4ケタも自由に選べる」──。 これはNTTドコモが携帯電話の新規契約に際して実施している，“あるキャンペーン”の内容である。「FOMA」「mova」にかかわらず全機種の携帯電話機購入代金，契約時に必要な3150円の事務手数料，通常は315円かかる「番号えらべるサービス」手数料の，いずれもが無料になる。つまり全部タダなのだ。このソフトバンクモバイルもビックリの「全部タダ」新規加入キャンペーンの対象者は，現在，NTTドコモのPHSに加入しているユーザーである（写真）。 NTTドコモは2007年4月27日，「2008年1月7日をもってPHSサービスを終了する」と発表した。同社は2005年4月にPHSの新規申し込みを停止し，2006年1月には，2007年度第3四半期をメドにサービスを終了すると発表していた。新規申し込みを停止した際には
ISDB-T MMFが総会，アナログ放送終了後のケータイ向けマルチメディア放送がターゲット
VHF／UHF帯域を利用した日本国内における携帯機器向けモバイル・マルチメディア放送の実現を目指すISDB-T マルチメディアフォーラム（ISDB-T MMF）は2007年1月26日に東京で，総会およびシンポジウムを開催した。同フォーラムは，2011年7月に地上アナログ・テレビ放送が終了することで空く周波数帯域を利用して，現行の「ワンセグ」サービスに加わる次代のマルチメディア型放送のサービスやビジネスのあり方，インフラ、受信端末などについて検討していく。 注１）このフォーラムの幹事会社は，マルチメディア放送企画LLC，フジテレビジョン，日本テレビ放送網，東京放送，伊藤忠商事，住友商事，スカイパーフェクト・コミュニケーションズ，電通，テレビ朝日である。このうち，マルチメディア放送企画LLCは，フジテレビジョン，伊藤忠商事，エヌ・ティ・ティ・ドコモ，スカイパーフェクト・コミュニケーションズ，ニ
第10回 麻雀の役を判定する：ITpro
図1に示す(1)から(3)までの麻雀（マージャン）の手牌があります。「あがり牌」はすべて山からツモったものとし，リーチはかけていません。またドラやハイテイ＊1なども関係ないものとします。これらの役を判定して，親の場合の点数を計算するプログラムを作ってください。 「ややこしや～ややこしや～」というのは野村萬斎ですが，思わずそううなってしまうことがプログラミングをしているとよくあります。今回の麻雀の役判定は，考えれば考えていくほどややこしく，そうしたものの代表と言えるでしょう。排他処理や優先順位が複雑にからんでいて一筋縄ではいきません。 今回はややこしい組み合わせを解決する方法を考えてみます。麻雀になじみのない方も，ちょっとしたパズル気分で試してみてください。 麻雀の役を考える 麻雀を知らない方のためにルールをおおざっぱに説明しておきましょう＊2。麻雀の牌には，大きく分けて「萬子（マンズ）」「
草の根無線LAN「FON」のセキュリティ問題は解決できるか
少し前，「記者のつぶやき」というコラムで，公衆無線LANサービス「FON」の接続実験の結果をリポートした（関連記事：GWに大実験，住宅地のFON APはどれぐらい使えるのか）。今回は，その続編とでもいうべき記事である。前回の「記者のつぶやき」では，FONにはセキュリティ上の問題点があり，それが無線LAN アクセス・ポイント（AP）の地図上の位置を意図的に偽る動機になると述べた。このセキュリティ上の問題と，その対策について今回は考えてみたい。 その前に，まずはFONとは何かについて簡単におさらいをしておこう。FONとは2005年にスペインでサービスが始まり，日本でも2006年12月に本格展開を開始した公衆無線LANサービスである。他の公衆無線LANサービスと大きく違う点は，インターネット接続のインフラをユーザー自身が担うことだ。FONには，ユーザーが自らのAPを無償で公開する代わりに，他者の
「さよなら，マイクロソフト」を始めよう：ITpro
5月24日，日本新聞協会主催のセミナーで講演するため大阪に向かった。京都駅の手前で渡る鴨川には，もう川床（かわどこ）が設けられていた。川床は河畔の料亭が川の上まで張り出した桟敷で，川風にあたりながら料理を楽しむことが出来る。初夏のさわやかな風に吹かれるのは気持ちがいいことだろう。帰りに立ち寄りたくなった。 日本新聞協会は新聞倫理綱領を制定し実践する自主組織として，全国の新聞，通信，放送各社が1946年に創立した社団法人で，約140社から構成されている。活動の一環として各種のセミナーや研修を行っている。今回のセミナーはIT部門の方が対象で，全国から100人あまりの方が参加していた。筆者の講演テーマは「Web2.0/NGN時代の企業ネットワーク」。副題が面白い。“「さよなら，マイクロソフト」が始まった”だ。今回はこの講演のエッセンスを紹介したい。 “ワクワク感”がなければ始まらない 筆者はこの
HD Radio
HD Radioは，米iBiquityが開発を手がけたIBOC（In-Band On-Channel）方式の地上デジタルラジオ放送のこと。2002年に米国連邦通信委員会（FCC：Federal Communications Commission）が標準規格として認可し，米国で実用化が進んでいる。 HD Radioの放送方式であるIBOCは，既存のAM/FM アナログ放送の周波数を利用して，アナログ放送と同時にデジタル信号を伝送するハイブリッド方式を採用している。具体的には，既存のアナログ信号帯域内及び両側のサイドバンドにデジタル信号を付加する方式である。そこから，「Hybrid Digital Radio＝HD Radio」と名付けられた（図1）。 米国では既存のAM/FMラジオ局がHD Radioによる地上デジタルラジオ放送を始めている。日本の地上デジタルラジオと異なり，既存アナログ放送
早わかり講座企業情報を守るセキュリティ対策（9）
表1 リモート・アクセスの利用に際して気を付けるべき脅威 盗聴や不正アクセス，ウイルスの持ち込みや情報漏えいなど，様々な危険が潜む。 真下 竜実 NRIセキュアテクノロジーズ情報セキュリティ事業部長 松下 直 NRIセキュアテクノロジーズ情報セキュリティ事業部 上級セキュリティエンジニア VPN（仮想閉域網）などを使って，外出先から社内ネットワークに接続するリモート・アクセスには，なりすましや社内ネットワークへのウイルス持ち込みなど，様々な危険がつきまといます。認証手段の強化や，パソコンの設定ポリシーの確認などが必要です。 自宅や出張先のホテルなどから社内の情報にアクセスすることを可能にするリモート・アクセスは，その利便性の高さから広く活用されるようになっています。しかしその普及に伴い，「ウイルスの社内持ち込みや情報漏えいの経路になる」などの弊害も見られるようになりました。多くの企業が利用
【特別編】米国のラジオのデジタル化と日本語ラジオ放送の現状
国内では，ようやく東京と大阪で本格的放送が始まった地上デジタルラジオだが，米国では一足早くラジオのデジタル化が進んでいる。一方で，米国にはアナログ放送による日本語ラジオがあり，在米の日本人などを中心にリスナーを集めている。今回は米国のラジオ事情として，デジタル化と日本語放送の現状をリポートする。 ラジオ局の90％がすでにデジタル対応する米国 米国では，2002年に米国連邦通信委員会（FCC：Federal Communications Commission）がデジタル方式のラジオを認可した。それが米iBiquity Digitalが開発を手がけた「IBOC（In-Band On-Channel）」方式の地上デジタルラジオ放送であり，「HD Radio」としてサービスが始まっている。 IBOC方式は，アナログのFMおよびAMラジオの周波数帯でラジオのデジタル放送を実現する。特徴としては，既存
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