ドイツの機械翻訳「DeepL」は文学も訳せるか？ 芥川龍之介作品で試した | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
機械翻訳において鉄板となってきていたグーグル翻訳。だが、その精度を遥かに凌ぐ技術との呼び声が高いのが、2017年にサービスを開始したドイツ発のニューラル機械翻訳サービス「DeepL」だ。 訳文が返されるまでのスピード感が格段な上に、微妙なニュアンスにも対応する。さらに、訳しにくいところは「うまく飛ばす」「ごまかす」といった人間的な忖度まですることがある印象だ。DeepL翻訳が他の技術に大きく水をあけているといわれる理由もそのあたりにありそうだ。 さて、このDeepL、広くビジネスの世界では実用化されているが、「文学」を訳させてみたらどうなるのだろうか。そして、日本語特有の「読み仮名」（英語、その他にも「発音記号」は存在するが、役割は同じではない）、あるいは旧字「ゐ」や、旧仮名遣い（たとえば「なすつたやうに（なすったように）」）は、DeepLが採用するアーキテクチャにどの程度ネガティブな影響
「2021年の世界の富豪」、IPOで生まれた新ビリオネア10人 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
SPAC（特別買収目的会社）を使った上場がブームだが、今年ビリオネアになった起業家の中には、伝統的なIPOで富を築いたケースの方が多い。 昨年3月にフォーブスが2020年のビリオネアリストを完成させたとき、株式市場は新型コロナウイルスの大打撃を受けていた。S&P 500は2月19日の最高値から29%下落し、エアビーアンドビーやワーナーミュージック・グループは、2020年に予定していたIPOを延期した。 しかし、2020年の後半から株式市場は力強くリバウンドし、2021年に入っても株高は継続している。この結果、新たに493人のビリオネアが誕生した。このうち、10名はSPAC上場で富を築いたが、少なくとも60名は伝統的なIPOでビリオネアとなった。 この1年のIPO件数は、世界で1489件あり、調達額は3140億ドルに達する。前年のIPOは1239件で、調達額は2340億ドルだった。今年IPO
汚職の履歴を顔認証で紐づけ。情報の「身体化」で実現したブラジル発のアプリ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
どこの国でも政治家にまつわる汚職の問題は絶えない。日本の場合、それが発覚するのは、週刊誌の報道がきっかけとなることが多い。とはいえ、記事となって私たちの目に触れることになるのは、実はごく一部かもしれない。 南米のブラジルでも、政治家の汚職は蔓延しているという。しかも、それら「腐敗した政治家」の経歴隠蔽には、凄まじいものがあるようだ。 2018年10月に行われたブラジルの総選挙では、なんと4万人以上もの人間が立候補の意向を示したが（日本の2017年10月の総選挙の立候補者数は1063人）、そのなかには、過去に不正や汚職で問題を起こしたことのある人物が多数含まれていた。 とはいえ、それらの候補者の履歴は、わざわざ裁判所に行って記録を確かめないと明らかにならないのだという。 自社の姿勢の明確化をはかる このような現実に対して、徹底したデータ整備とテクノロジーを活用して、不正の記録を人々にわかりや
テンセント出資のTikTokの競合アプリ「Zynn」が米国1位に急浮上 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
短編動画アプリのTikTokを運営する中国企業のバイトダンスは、西側での存在感を一気に高め、昨年の売上は170億ドル（約1.8兆円）を突破。純利益は30億ドルに及んだ。 同社は5月にディズニーの動画配信サービスを率いてきたケビン・メイヤーを引き抜き、CEOに起用したほか、先日はニューヨークのタイムズスクエアに巨大なオフィスをオープンすると宣言した。 バイトダンスはさらに登記上の本拠をケイマン諸島に移し、中国政府から距離を置くスタンスを示している。ただし、同社が今も中国のサイバーセキュリティ法の監視下にあることに変わりはないとされている。 そんな中、TikTokに極めて似通った機能を持つアプリ「Zynn」が急速に支持を伸ばしている。5月初旬に配信開始となったZynnは現在、米国アップストアの無料チャートで1位となっている。 このアプリは利用者が15秒の短編動画を投稿するもので、楽曲のライブラ
消費が成功の妨げに 現代人に送るアドバイス | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
私たちは、週に何時間もニュースを見たり、ソーシャルメディアを確認したり、意見記事を読んだりすることで、自分自身の傑作を生み出せない状況に陥っている。インターネットの普及により、人は新たな情報や手軽な娯楽に対する飽くなき欲求のとりことなった。 ツイートの閲覧100件につき1件を自分でツイートし、読んだ記事5本につき自分の記事を1本公開し、ユーチューブの視聴1時間につきチュートリアルやウェビナーを作ったりしたら、どうなるだろう？ あるいは、書籍を数本読むたびに、自分の本を執筆したら？ 直近の1時間を、ニュースやソーシャルメディアの消費ではなく、素晴らしい記事を1本書くことに使っていたとしたら？ 自分が見たものから影響を受けるのではなく、他者に影響を与えられるとしたら？ 魅力的なコンテンツを作り、人々に影響を与えることは、スキルでありアートだ。練習を重ねる必要があり、そうすれば上達するものだ。
中国で「パクられずに」スタートアップ企業が成功する方法 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国では発売前のガジェットがコピーされ、市場に出回ることが珍しくない。フェイスブックがスナップチャットを模倣した機能を傘下のインスタグラムに投入したことは有名だが、中国人たちのやり方はもっと大胆だ。 アップルを筆頭に大手テック企業の多くが中国の深センに製造拠点を置いているが、西側のスタートアップが心血を注ぎ作り上げ企画した製品が、発売を待たずにタオバオ（淘宝）のストアに並んでしまうことはよくある。 製造を依頼した中国の工場が部品を横流したり、製造工程で情報が漏れたり、工場が全く同じ製品に別の名前をつけて販売するような事例もある。そんなタフな環境の中で、スタートアップ企業はいかに自らの権利を守り、製品を送り出すべきなのか。深センのハードウェアアクセラレーター「HAX」で長年にわたり、欧米の起業家を支援してきた筆者が解説する。 模造品の多くは、発売前の設計図や仕様書をもとに製造されている。彼ら
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