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理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーらが報告した新しい万能細胞「ＳＴＡＰ細胞（刺激惹起性多機能獲得細胞）」の作製法に対し、外部から「再現実験（追試）が成功しない」などの指摘が出ていることについて、酸性溶液に浸す化学刺激以外に、細胞を罵倒することによる言語刺激も必要であることが６日分かり、学会に波紋を呼んでいる。言葉による語りかけが物質に影響を及ぼす学説は従来「似非科学」として一蹴されてきた。 ６日、理研が新たに公開した詳細な作製法には「酸性溶液をｐＨ５．７で維持すること」「生後１週間以上のマウスの体細胞では作製効率が大幅に落ちること」「雄のマウスの方が効率が良いこと」などが記載されていた。 だがこの手順書が指示する「酸性溶液に浸した細胞を、培地で培養する際２時間程度『死ね』『バカ』『働け』など、罵倒による言語刺激を絶えず行うこと（言語には依らない）」という記述について、発表直後から世界

インターネット上の仮想通貨「ビットコイン」を取引する「Ｍｔ．Ｇｏｘ（マウント・ゴックス）」が経営破綻した問題で、不正アクセスによって盗まれたとされる約８５万ビットコイン（約４７０億円）の行方について、社内清掃の際、コインを保存したマイクロＳＤカードを誤って掃除機で吸い込んで廃棄していたことが関係者の証言で分かった。 証言によると、マウント社が取引停止を発表する前日の２月２５日午前、デスクのハイチュウの横に置いてあったはずのマイクロＳＤカードが無くなっていることに社員が気づいた。同社ではハッキング対策のため、実際の取引に使われないビットコインの大半をマイクロＳＤカードに保存していた。 急きょ社員全員でくまなく探したが見つからなかったため、社内の防犯カメラを調べたところ、清掃員が誤ってハイチュウを床に落とした際、一緒に落としたカードに気づかずそのまま掃除機で吸い込む様子が映っていた。また音声を

カタツムリを食べるニューギニアヤリガタリクウズムシ（2014年3月4日提供）。(c)AFP/MUSEUM NATIONAL D'HISTOIRE NATURELLE/PIERRE GROS 【3月5日 AFP】東南アジア原産の「侵略者」によって、フランスの名物料理の1つエスカルゴがメニューから消える可能性がある──4日のオンライン学術誌「PeerJ」に発表された研究論文が警鐘を鳴らした。 論文が警告を発しているのは、ニューギニアヤリガタリクウズムシ（学名：Platydemus manokwari）と呼ばれる食欲旺盛な扁形（へんけい）動物だ。 すでに「世界の侵略的外来種ワースト100」リストに掲載されているニューギニアヤリガタリクウズムシは、導入された場所で在来種のカタツムリやミミズを容赦ない食欲で食べ尽くしてしまう。 仏ノルマンディ(Normandy)地方のカン（Caen）にある植物園職員

京都大学は3月3日、2つのことを同時にしようとした時、それらが干渉しあってエラーの増加や反応時間の延長が生じる仕組みを、サルを用いた脳の「前頭連合野」の神経活動記録による研究で明らかにしたと発表した。 成果は、京大 こころの未来研究センターの船橋新太郎教授、同・渡邉慶研究員(現・オックスフォード大学研究員)らの研究チームによるもの。研究の詳細な内容は、米国東部時間3月3日付けで英科学誌「Nature Neuroscience」オンライン版に掲載された。 例えば、人通りの多い商店街を、助手席にいる友人と話をしながら車で通り抜けようとした時、運転者は対向車や通りを歩いている人、自転車に乗っている人などに注意を払って事故を起こさないように運転するという課題と、友達の話を聞いて理解しそれに対して的確に答えるという課題とを、同時にしなければならない。 このような場面において、ブレーキを踏むのが遅れて

ウクライナでは、クリミア半島にロシア軍が展開する中で、ウクライナ軍との睨み合いが続いています。一方で、アメリカやＥＵの行動には毅然とした姿勢が見られずプーチンが「やりたい放題」のようにも見えます。 ですが、週明けの情勢を分析してみると、その奥には「プーチンのロシア」の苦境がチラチラと姿を見せている、今回はその辺をお話しようと思います。 まず、プーチンの行動ですが、クリミアが欲しいとか、東ウクライナがどうとか、あるいはウクライナを丸ごと「ユーラシア連合入り」させたいなどというのは、全て求心力維持のためのポーズだと思います。２～３月にかけての彼の一連の行動の動機は別にあり、その正体を見せてしまうと権威が失墜してしまうので、「強がる」ために軍隊を見せて領土がどうとか、戦争がどうという「イメージ」を流させているだけです。 実はプーチンは困っているのです。というのはウクライナでは金融危機が再燃してい

ウクライナ情勢が緊迫の度を増してきた。次々と報道される内容に基づくと、ウクライナの親ロ政権が倒れたことでウクライナ内でもロシア系住民が多いクリミア自治共和国の親ロ勢力が軍を掌握、ロシアに支援を要請し、ロシアはロシア系住民の保護を名目に軍の出動を行う方向で議会の承認を得て調整に入っているという。今後どのように事態が展開するか、専門家たちの間でも意見が割れているし、今後の情勢を見守るしかない。 ここでは現状を追いかけることから少し離れて、ウクライナ情勢を理解する背景として黒海周辺諸国に視野を広げてをもう少し歴史的に俯瞰してみる。なぜ俯瞰するのか、その理由としては、ウクライナがEUとロシアとを繋ぐガスパイプラインの中継点であることから周辺諸国への影響が大きいこと、元旧ソ連構成国で反ロシア傾向が強い点で南コーカサス諸国と同様の経緯があること、クリミアの実効支配の行方を理解するのに、反ロ共和国内親ロ

ウェブサイトを見ただけで気がつかないうちにウイルスに感染するサイバー攻撃が日本で急増している。日本IBMが5日公表した2013年下半期（7～12月）のサイバー攻撃調査によると、攻撃件数は前年同期比で2倍になった。パソコンから機密情報を盗まれたりオンラインバンキングの偽サイトに誘導されたりする恐れがある。パソコンで使うPDF閲覧ソフトや文書ソフトなど各種ソフトが古いままで適切に更新していないと、