遠隔システムによる被災地医療支援ボランティア「継続ケア・キュアネットワークプロジェクト（C3NP）」が始動 | 医療人材ニュース
遠隔システムを利用して東日本大震災の被災者の医療やケアの相談を受けるボランティアプロジェクト「継続ケア・キュアネットワークプロジェクト（C3NP：Continuous Care & Cure Network Project）」が12日、その趣意書を公表した。テレビ電話による無料の遠隔医療相談により、岩手県や宮城県など、甚大な被害を受けた地域の被災者、医療者をバックアップしていく。（参考：東北大、宮古島で携帯端末を使った遠隔医療システム実験） 同プロジェクトの代表は、細田瑳一氏（自治医科大学名誉教授）、代表補佐は金子郁容氏（慶應義塾大学政策・メディア研究科教授）、事務局長は、澁谷恭子氏（エンサイクロメディカ代表取締役）。 榊原記念病院などの医療機関が協力し、特別協賛のNTT 東日本がテレビ電話回線などを無償提供するという。大災害に見舞われた被災者の心と体の健康は、災害直後の直接的なショック
ニプロが義援金と医療用救援物資で被災地支援 | 医療人材ニュース
医療用器具製造のニプロ（大阪市北区）が、東北関東大震災の被災地向に、義援金と医療用物資を送る。24日同社が発表した。 同社はニプロブランドで知られる医療機器メーカー。主力の人工透析（人工腎臓）関連をはじめ、その技術力と品質は世界的にも高く評価されている。また、近時、医薬品の分野でも、医療現場のニーズを捉えた各種キット製剤の製造、ジェネリック医薬品・受託製造で成長を続けている。今回の支援は義援金と医療器材など総額1億4千万円。救援物資の内容としては、プラスチック手袋、医療用マスク、消毒剤等の医療器材・医薬品。さらに、国内外のグループ各社を通じて寄せられた義援金および同社従業員からの義援金も、今後被災地へ寄付する予定という。
オリンパスの新社長に医療機器分野出身の英国人執行役員が就任へ | 医療人材ニュース
オリンパスの次期社長に、英国人執行役員マイケル・シー・ウッドフォード氏が就任することが2月10日決まった。ウッドフォード氏はオリンパスが主力と位置付ける医療機器分野の出身。 同社は10日開催の取締役会において、この人事に関する決議を行ったと発表した。マイケル・シー・ウッドフォード(Michael C. Woodford)氏は、同社の英国子会社（キーメッド）に医療機器の営業マンとして入社し、30歳の若さで同子会社の社長に就任。その後、要職を歴任して、2008年6月にオリンパス株式会社の執行役員に就任した。家族は夫人と子息・子女。ランニング・セイリングが趣味という。 同氏は、オリンパスの欧州でのビジネスにおいて大きな成果を上げ、本社の執行役員就任後は菊川剛・現社長を補佐して同社の国際線展開を担ってきたという。同社が主力とする医療機器分野に精通した外国人経営者が、今後どのようなグローバル展開を見
平成21年度特定健診実施率は40.5％（厚労省速報値） | 医療人材ニュース
厚生労働省が発表した、「平成21 年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況（速報値）」によると、平成21 年度における特定健康診査の実施率（速報値）は40.5％（対象者約5,220 万人、受診者数約2,115 万人）であり、確定値で38.9％（対象者数約5,192 万人、受診者数約2,019 万人）となった平成20 年度をわずかであるが上回った。 また、特定保健指導の対象者になった割合は18.5％で、うち特定保健指導を終了した者の割合は13.0％。この数値も、平成20年度の7.7％を上回っている。 しかし、厚労省の掲げている目標（24年度までに特定健診実施率を70％、特定保健指導の実施率を45％）にはまだ及ばない状況である。 なお、内臓脂肪症候群（メタボリックシンドローム）該当者の割合は14.4％（平成20年度確定値14.4％）、内臓脂肪症候群予備群者の割合は12.3％（同12.4％）だ
医療、福祉関係の就業者数が大幅増。平成22年度労働力調査 | 医療人材ニュース
1月28日に公表された総務省「労働力調査」（基本集計）平成22年度平均によると、「医療、福祉」関係の就業者数は653万人と前年比32万人、5.15％の増加。全産業中で最大の伸び率を示していることがわかった。 労働力調査における「医療、福祉」の分類は平成14年より開始。この分類の就業者数は開始以来一貫して増加し続けている。一方、いわゆるリーマンショックに端を発する世界的不況の影響が続く中、製造業、建設業、金融業・保険業などは減少傾向に歯止めがかからない。16産業中7産業で就業者数が増加したものの、「医療、福祉」に続く伸び率を示したのは「情報、通信」業の1.5％にとどまった。就業者人口総体の減少傾向が続く中、「医療、福祉」分野がひとり気を吐く形となっている。 高齢化社会への道を突き進む日本にとって、医療・福祉分野の様々な側面における重要性を浮き彫りにする形となった。
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