インターネット通販が普及し、さらには電子出版も本格的な浸透が進む現在においても、紙媒体による出版物を購入するメインの流通ルートとして君臨しているのが書店。しかしながらその書店も、状況の変化に合わせて、あるいは流される形で、他の類似業界同様に集約化・大型化の傾向が見受けられる。今回は日販の「出版物販売額の実態」最新版(2023年版)から取得した最新値などを基に各種グラフを作成し、その状況を確認していくことにした。 いくつもの資料・記事で記している通り、「書店数の減少」「総坪数の増加」の流れがかつてはあったことが確認できる。ところが2010年度をピークにその流れは変わり、店舗数だけでなく坪総数まで減少しはじめている。1年だけなら単年でのイレギュラーな動きとの解釈もできるが、直近の2022年度に至るまで継続して小さからぬマイナス方面への変化が生じている以上、トレンドが変わったと判断した方が妥当で

社団法人日本雑誌協会は2013年11月7日付で、四半期毎に更新・公開を行っている印刷部数について、公開データベース上の値に最新値となる2013年7月-9月分を追加した。これは協会側が許諾を受けている主要定期発刊誌の「印刷証明付き部数」を掲載したもの。雑誌業界の動向・実情を示す値として、各誌・各出版社が個別に発表している「公称」販売部数よりも高精度な値として認知されている。今回はそのデータの中から「少年・男性向けコミック誌」の値を抽出した上で整理し、複数の切り口でグラフ化して現状を精査していく。 直近四半期の動向、ジャンプとマガジンは桁違いの状況変わらず データの取得場所に関する解説、「印刷証明付部数」など用語の説明、諸般注意事項は一連の記事に関するまとめページ【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】で説明されている。そちらで確認のこと。 まずは少年向けコミック誌。相変わらず

社団法人日本雑誌協会は2013年8月23日、四半期単位で更新・公開を行っている印刷部数に関し、公開データベース上の値について2013年4月-6月分を掲載した。協会側が許諾を受けている主要定期発刊誌の「印刷証明付き部数」を載せたもので、業界の動向・実情を示すものとして、各紙・各出版社が個別に発表している「公称」販売部数より高精度な値である。今回は「少年・男性向けコミック誌」のデータを複数の切り口でグラフ化し、現状を精査していく。 直近四半期の動向、少年ジャンプは相変わらず群を抜く データの取得場所の解説や「印刷証明付部数」など用語の説明、諸般注意事項は一連の記事まとめページ【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】で説明されている。そちらで確認をしてほしい。 まずは少年向けコミック誌。相変わらず「週刊少年ジャンプ」の独走トップ状態に違いは無い。 「ジャンプ」は直近データによれば

インターネット以外はおおよそ減少続く…直近の流れをチェック まずは出版物(あくまでも出版されたもの。つまり紙媒体)の流れ・流通の仕組みだが、概念的には次の通り。 これは今世紀初頭に経済産業省商務情報政策局文化情報関連産業課が「コンテンツ産業政策」の一環としてまとめた【出版産業の現状と課題(PDF)】に掲載されていたもの。現在では数字部分は大きく変動しているが、基本的な流れに変わりはない。今回グラフ化するのは、この「書店」の部分、つまり「取次」と「消費者」の間に挟まっている、小売の「書店」部分の動向。 昨今では電子書籍の流通も進んでいるが、電子書籍でも少なからずは取次を経由しており、一般書籍とさほど変化は見られない(取次を利用した方が、紙媒体の販売時に取次に任せていた作業を自前でやらずに済む。つまり手間が増えない)。直近年度分となる2022年度では電子出版物の市場は6670億円で、これはイン

先日【携帯電話の買い替え年数をグラフ化してみる(2012年分対応版)】で、内閣府の【消費動向調査】にて2012年4月17日に公開された2012年分最新情報を元に、携帯電話(スマートフォン含む)の買い替え年数の動向について検証した。今回はその手法を踏襲する形で、「パソコンの買い替え年数」についてまとめておくことにした。 消費動向調査では年1回3月分において、他の月よりは細かい内容を調査している。その中に「第6表　主要耐久消費財の買替え状況」という項目がある。これは「対象品目を買い替えしていた場合、買い替え前の商品はどれだけの期間使っていたか」を尋ねた結果であり、直近の買い替え実施者における「買い替えまでの年数」が示されることになる。 今回は「パソコン」の買い替え年数を抽出する。「パソコン」という表記に関して詳しい説明は回答用の質問用紙には無く、デスクトップ・ノート、そして人によってはタブレッ

日本映像ソフト協会は2012年4月12日、映像ソフト(ビデオソフト、DVDやBD(ブルーレイディスク))に関する2011年の動向を網羅した市場調査報告書【ビデオソフト市場規模及びユーザー動向調査　2011(PDF)】を発表した。今回はその報告書を元に、以前2010年分のデータを元に分析した記事のうち、映像ビデオ市場の推移をグラフ化したものの情報更新版を構築することにした。 まずはビデオソフト(DVD＆BD、特記無い場合は以下同)の市場規模。「セル」は販売、「レンタル」は貸出を意味する。収録されているデータを見る限り、2006年-2007年にやや変わった動き(セル市場の増大)が見られるものの、全般的にはセル・レンタル共に縮小傾向にある。

日本レコード協会は2012年3月29日、「日本のレコード産業2012」を発表した(【発表リリース】)。同協会調査による2011年のレコード産業の概要を網羅した資料で、音楽業界の動向を多彩な面から確認できる、貴重な資料として注目すべきものといえる。今回はこの資料中のデータを元に、以前、音楽CDなどの売れ行きと有料音楽配信の売上をグラフ化して精査した記事の各種データを更新すると共に、2011年時点の動向を中心に再分析を行うことにする。 まずは一番気になる「有料音楽配信」の2011年分における結果だが、金額としては719億6100万円、前年比で-16.3％の減退を示した。データの公開を始めた2005年から今回の2011年目で7年目となるが、前年比でマイナスの伸び率を示したのは前回2010年分に続き2年目。周辺環境の状況(不景気・若年層の消費抑制傾向の加速化、さらにはメディアの変化期にあること)な

日本レコード協会は2010年4月5日、「日本のレコード産業2010」を発表した(【発表リリース】)。同協会調査による2009年のレコード産業の概要を網羅した資料で、音楽業界の動向を多彩な面から確認できる、貴重な資料として注目すべきものといえる。今回はこの資料中のデータを元に、以前【ネット音楽配信はCDの売上減少を支えきれたのか!? 音楽CDなどの売れ行きと有料音楽配信の売上をグラフ化してみる】などで掲載した音楽業界の動向のうち、「音楽ソフトと有料音楽配信の売上推移」の最新データ(2009年分を反映させたもの)などをグラフ化してみることにする。 まずは一番気になる「有料音楽配信」の2009年における結果だが、金額としては910億円、前年比で＋0.6％の伸びを示した。データの公開を始めた2005年から今回の2008年目で5年目となるが、伸び率は鈍化してしまっている。しかし周辺環境の状況(不景気

先に【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる】で記したように、出版物の販売額の調査データを収録した書籍【2010年版『出版物販売額の実態』を調達】し、それを元に各種データの精査を行う不定期連載記事。今回は2009年(最新データ)における、「店舗・書店の規模」や「立地条件」でどのような種類の本が売れる傾向があるのか、書店全体の売上に対し、どのくらいの比率を占めているのかについて見ていくことにする。 まず出版物の区分だが、元資料には「雑誌」「コミック」「文庫」「新書」「児童書」「学参」「辞典」「実用書」「地図旅行」「文芸」「ビジネス」「専門書」「その他」と13区分が行われている。このうち書店規模別で大きな違いが確認できる「専門書」、そして売上全体の6割強を占める「雑誌」「コミック」「文庫」の3項目、合わせて4項目を単独で抽出。残りを全部まとめて「その他」に再集計する。 まずは店舗の規模

●「書店規模」と「分類別売上高前年比」を掛け合わせると…… 興味深い傾向を見せているのは、この2つの掛け合わせ。つまり、書店規模別に、出版物の分類別売上高前年比に違いが確認できるのだ。大きく「大規模書店ほど好業績」「小規模書店ほど好業績」の2区分に該当する、出版物分類項目をそれぞれ抽出し、グラフ化を行うことにする。 最初は「大規模店舗ほど好業績」の分類。「好業績」といっても「前年比マイナスの値が小さい」ものがほとんどなので、表現としては「悪くない」「業績悪化度が小さい」とした方が妥当かもしれない。ともあれ、スケールメリットが効いている分類だ。 「コミック」に至っては大規模店舗は前年比プラスを見せている。これはネット通販で体験したことも多いであろう「まとめ買い」「同一漫画の連続巻買い」が大規模店舗なら可能な場合が多いことに起因すると見て良い。小さな本屋だと場所の問題もあり、コミックは大抵最新

以前【書店数と売り場面積推移をグラフ化してみる(2010年10月版)】や【25年に渡るコンビニ店舗数推移をグラフ化してみる】などで「書店数が減っている」「コンビニは増えている」「出版業界の調子が悪いが、それは書店数が減って販売場所が減少しているからでは」「しかしコンビニが書店の減った分を補完する役割を果たしているかもしれない」など、出版物とコンビニの関係について色々と取り上げた。その後、【コンビニと雑誌の関係は「はじまり」から】で解説しているように「コンビニの登場直後から雑誌の類は販売されている」(もっとも当初は【雑誌が窓側にある理由】で解説されているが、窓際陳列ではなかった)。などの事実も判明し、ますます出版物の販売ルートと売上の関係が気になるようになった。そこで出版取次各社に問い合わせたところ、【2010年版『出版物販売額の実態』を入手】で触れている通り、業界内部の資料を提示してもらい

「そらのおとしもの 枕カバー」など付録とアニメ化作品の特集の勝利、か? 少年・男性向けコミック誌部数動向(2010年4月-6月) 【社団法人日本雑誌協会】は2010年8月10日、2010年4月から6月分の印刷部数を公表した。主要定期発刊誌の販売数を「印刷証明付き部数」ベースで公開したデータで、業界の動向を示す正確度は、各紙・各出版社が発表している「公称」部数よりはるかに高い。今回は、読者層を考慮してもっとも興味がそそられるであろう「少年・男性向けコミック誌」のデータをグラフ化し、前回発表分データからの推移を眺めてみることにする。

先に【1か月の購入金額は155円!? 週刊誌や雑誌、書籍の支出額】で記した、平均的な世帯の「週刊誌や雑誌などに費やす金額」のグラフの拡大展開版の下編。上編に続き、こちらでは購入頻度や購入世帯率の推移をグラフ化してみることにする。つまり「どれくらいの世帯が新聞や雑誌を買っているのかな」というものだ。 グラフデータの取得方法は「(上)」で説明した通り。ただ、購入頻度や購入世帯率は【家計調査年報（家計収支編）】で掲載されている「以降」のものしかない。そこで21世紀という区切りが良いように、2001年以降のデータを抽出し、グラフを生成する。 なお「購入世帯数」は純粋に購入者がいた世帯の割合。そして「世帯購入頻度」は世帯単位での購入頻度。例えば誰かが特定期間に2回雑誌を購入すれば、その世帯の該当期間における購入頻度は200％になる。 まずは主要紙媒体の購入世帯率を世帯単位で示したのが次のグラフ。各年

先に【書店の減り具合(2010年1月更新版)】の冒頭で触れたように、アマゾンジャパンの『全品を対象にした送料無料キャンペーンが2010年3月31日まで』行われるのに伴い思い立った「書店関係のグラフの更新記事」の続編として、今回は書籍・文具業の財務的データを眺めてみることにする(前回の記事は【書店の経常利益率】)。グラフを生成している過程で改めて気が付いたのだが、やはり財務の上でも書籍・文具業の辛さは増しているようである。 元データは【日本著者販促センターの「書籍・文具業の売上高ランキング」】から。一応用語について説明しておくと、「売上高経常利益率」とは儲けの度合いを示す。 会計上の計算の上では、まず本業(書店の場合は本の販売)の売上から原価が引かれ、これが「売上総利益」になる。そしてそこから「販売費」や「一般管理費」(俗にいう「販管費」)が引かれ、本業による儲けである「営業利益」が計算され