エンジニアを自社で抱えたいと考えている企業は多いと思います。近年、有力なエンジニアをどれだけ抱えられるかが、自社プロダクトの成長に直結してくるといっても過言ではなく、エンジニア採用を課題に感じている企業も少なくはないと思います。 今回はネット企業のエンジニア比率にフォーカスしたいと思います。といいつつも、社員の職種シェアを開示している企業が少なく、全11社でございます。
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上智大学大学院・総合人間科学研究科 博士前期課程 社会学専攻修了。世論調査機関、総合マーケティングリサーチファームを経て現職。主な研究領域は理論社会学・情報社会論・アルバイト・パート領域のマネジメント・長時間労働問題など。主な著作に『残業学 明日からどう働くか、どう働いてもらうのか?』(中原淳との共著・光文社)『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術』(石山恒貴との共著・ダイヤモンド社)など。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 日本人は真面目で勤勉――。世界にはそんなイメージが定着している。しかし近代史を紐解くと、日本人元来の特質は真面目どころか、実は怠惰だった(写真はイメージです) 「日本人は根が真面目だから」「日本人はもともと勤勉だから」――。 残業、長時間
「残業代ありき」の家計は崩壊! 6月29日に国会で働き方改革関連法案が通過して、日本の労働法制で初めて残業時間に上限規制が設けられたことが決定しました。 残業時間は原則として年間360時間に規制されます。これでブラック職場で過剰労働を強いられている人が解放され、痛ましい過労死を未然に防げる可能性が高まる。非常に喜ばしいことです。 ただ、表があれば、裏がある。光があれば、影がある。働き方改革にもメリットがある一方、デメリットがあります。 実際、働き方改革で労働時間が減るのはいいが、その分残業代が減るのは厳しい……。そう頭を抱えている人は少なくありません。残業代ありきで生活費管理や住宅ローンの設定などをしている世帯にとって、残業時間の減少は家計の一大事に直結するからです。 安倍首相は「残業が減っても、生産性が向上し、ベースアップが期待できる」と言っていますが、世間はそんなに甘くありません。残業
ども、@kimihom です。 「自分の作ったサービスが成功した」という状態にまで持っていくのはサービス開発者なら実現したいことの一つのはずだ。私もその想いの途上ではあるが、この件について考えていることを記す。 サービス開発の成功ってなんだろう どのレベルにまで到達したら、サービス開発が成功したと言えるのだろうか。当然その目標は人それぞれではあるが、以下のようなケースがあるだろう。 サービス開発時の想いを実現できた 5年以上サービスが残った 1万ユーザーに使われる状態になった そのサービスだけで食べていけるようになった イグジットできた 上記で共通するのは、「ほとんどの場合、すぐには達成できない」ということである。サービスの成功は1日してならず、だ。 既に成功した(つつある)サービスに途中から入って自分が成功したみたいな雰囲気を醸し出すのは、サービス開発者として違うと言わざるを得ない。それ
家庭の支出と収入の平均を探る 一般的な家庭の支出と収入はどの程度なのでしょうか。大まかに自分の家の家計を知っていても、よその家のことは意外に知らなかったりします。たぱ家の場合は40万から50万円の支出があります。 どうにかこうにか削りたいと思っても、家族持ちだとなかなか難しいのが現実です。私1人であれば、仙人のような暮らしも可能だと思っています。しかし、家族が仙人になることを望むかというと、それは無いでしょう。 ビール好きならばビール代もかさみますし、外出好きならば外出費もかかります。外食ならばなおさらです。 先日、妹夫婦を動員して、太陽光発電所に防草シートを敷きに行きました。半日の日当として1万円を渡しました。その後、軽く家族で飲むということになりましたが、1家族あたり1万円かかりました。たぱ家と妹一家で2万弱です。 1日日当で1万円稼ぎ、1万円を飲み代に使う。江戸時代の「宵越しのお金は
IT系上場企業の平均給与を業種別にみてみた 2018年版[前編] ~ ネットベンチャー、ゲーム、メディア系 IT系企業で平均年収が高いのは、勢いのあるネットベンチャー系企業なのか、それとも伝統的なSIerなのでしょうか。 上場企業は毎年「有価証券報告書」の発行を義務づけられており、そこには従業員の人数や平均年齢、平均年収などが掲載されています。この記事では、これら公開情報を基に、Publickeyが独自の判断で主な企業をピックアップして業種を分類。平均給与が高い順に並べてみたものです。 ただし、持ち株会社など現場の社員の給与を反映していないと思われる企業はこの調査からは外してあります(例えばコナミホールディングスなど)。日本で上場していない企業(例えば日本マイクロソフトやGoogle日本法人など)も当然ながら含まれていません。 本記事は前編として、ネットベンチャー、ゲーム、メディア系などの
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