もしインターネットの歴史書があるのなら、2023年はTwitterが「死んだ」とされる年として記憶されるだろう。 厳密に言えば、SNSサービスとしてのTwitterは「X」という名前に変更されつつも継続している。今や「ツイート」とは言わず、「ポスト」と呼ばれる投稿のタイムラインも止まってはいない。しかし、2006年の誕生以来Twitterを独特な存在にしていた何かが決定的に失われてしまい、今は次の流れがやってくるまでの消化試合をしているような印象がある。 現在のXで日に日にスパム投稿が増加していることや、炎上や争いごとが絶え間なく繰り返されているのは一見、イーロン・マスク氏による買収による混乱や数々のサービス改変が原因のように見えるが、実際には買収のずっと前からその種は撒かれていた。Twitterが長年変えることができなかったサービスの体質が、いまのXの状況に色濃く影響を落としているのだ。

このような話が出てくるのは時間の問題だった。チェコの仮想現実（VR）開発企業Somnium Spaceが、メタバース空間で永遠に生き続けられるようにする技術の一端を明らかにしている。 Somnium Spaceの最高経営責任者（CEO）Artur Sychov氏は、数年前に父親をがんで亡くしてから、死後も故人の人格を保存する方法を探り始めた。Somnium Spaceが開発中の「Live Forever」（永遠に生きる）モードはその成果だ。ユーザーは自分の容姿や声、さらに人格まで模倣したデジタルアバターとして「生まれ変わる」ことができる。 このような目的を実現するため、Somnium Spaceは会員の許可を得て、会話や動作、顔の表情など、膨大な量の個人のデータを記録しようとしている。 Sychov氏はVICEの取材に対し、「私が死んだとしても、生前にこうしたデータを集めていたとしたら、（

2020年に入ってから、さまざまな業種ならびにサービスが新型コロナウイルス感染症の影響を受けるなか、動画配信サービスは巣ごもり需要の影響もあってか、視聴時間や利用率などが伸長。市場が拡大を続けるなか、提供する各サービスでもさまざまな施策を展開している。 グローバルに展開し、日本でもゲーム動画配信で知られる「Twitch」も、近年ではゲームにとどまらないライブ配信プラットフォームとしての取り組みも進めている。今回はTwitchアジア地域担当上級副社長を務めるスニータ・コール（Sunita Kaur）氏に、近年における動画配信サービスの市場動向やTwitchとしての取り組み、今後の展開について聞いた。 ゲームのライブ配信以外でも「音楽」「スポーツ」「雑談配信」が伸びている ――2021年におけるTwitchを振り返って、動向や取り組まれたことなど、トピックとなるものがあればお話しください。 こ

テキスト、動画、ゲーム、音声といったさまざまなSNSが隆盛を極める傍らで、「メタバース」と呼ばれる、新たなネット上の仮想世界を構築する動きが広がりつつある。Facebookが独自のメタバース環境を構築するための新組織立ち上げを発表して注目を集めるなかで、国内ではグリーもメタバース事業に参入することを発表した。 グリーは子会社のREALITYが展開してきた、スマートフォン向けバーチャルライブ配信アプリ「REALITY」のサービスを中心としたメタバース事業を軸に、グローバルでの事業成長を目指すという。ネットの新領域で、世界の巨人たちを相手にどう戦っていくのか。REALITYの仮想空間にアバターとして登場している、REALITY代表のDJ RIO氏（※現実世界ではグリー取締役 上級執行役員兼REALITY 代表取締役の荒木英士氏）に、同社が描くメタバースの世界と今後の事業展開について聞いた。 メ

ソニーは10月16日、裸眼で3DCG映像の立体視ができる全く新しいディスプレイ「Spatial Reality Display （空間再現ディスプレイ）ELF-SR1」を発表した。15.6インチサイズで、解像度は3840×2160ピクセル。触れられそうな高精細の立体ディスプレイを実現した。発売は10月31日。映画やゲームや車、建築などコンテンツクリエーター向けに提供する。想定価格は50万円前後。 「Spatial Reality Display （空間再現ディスプレイ）ELF-SR1」。右はトップバー、サイドパネル、ボトムステージなど、オプションパーツとの組み合わせ。画像はイメージ 空間再現ディスプレイは、高速ビジョンセンサーにより視線位置を認識し、パネルの全画素を一人に占有描画することで、裸眼での立体視ができる「視線認識型マイクロオプティカルレンズ方式」を採用。ディスプレイの前に座ると、

Netflixのアカウントを持ちながらも利用していない場合、支払っている月額料金を無駄にしていることになる。そこでNetflixは、しばらく利用していないユーザーに対して継続の意思確認をすることにした。 同社は今週から、過去2年以上利用していないユーザーおよび加入から1年間利用していないユーザーにメールまたはアプリの通知を送り、継続を希望するかを確認する。継続の意思表示がなければ、メンバーシップを自動的にキャンセルする。キャンセルした場合でも10カ月以内に再開すれば、お気に入り情報やプロフィール、パーソナライズされた各種設定、アカウント詳細はそのまま利用できるという。 Netflixのプロダクトイノベーションを統括するEddy Wu氏は同社ブログで、「休止状態のアカウント数は、メンバー全体の0.5％に満たないわずか数十万人で、財務ガイダンスにはすでに組み込まれています」と述べ、「この新しい

2019年9月25日に、東京ミッドタウンで外食産業の未来を考えるカンファレンス「FOODIT TOKYO 2019」が開催された。日本の外食産業をリードする企業などが一堂に会し、テクノロジーの最新動向やノウハウなどについての講演が行われた。 「飲食店はリスクにどう向き合うか　〜「ネット炎上」は防げるのか？〜」と題した講演では、インターネットでの“炎上”防止や炎上後の沈静化などに関するコンサルティングを提供するMiTERU 代表取締役のおおつねまさふみ氏が登壇。日経BP総研 サステナブル経営ラボ所長 中堅・中小企業経営センター長の戸田顕司氏がモデレーターとなり、飲食店が自店のアピールや宣伝にSNSを活用する上での注意点、炎上後の解決方法などについて語った。

通販サイトの「Amazon.co.jp」で、他人の注文履歴が表示されてしまうエラーが、9月26日から一部のユーザーの間で起きているようだ。 Amazon.co.jpで注文履歴を選ぶと、そこに身に覚えのない注文履歴が並んでいるという報告がTwitterなどで相次いでいる。名前や住所なども閲覧できる状態だという。 CNET Japan編集部でも確認したところ、同様の事象が起きているスタッフがいた。東京都内で暮らしているが、届け先の住所が「鹿児島県」になっていた。 アマゾンジャパンに同件について問い合わせたところ「Amazonは、お客様のセキュリティとプライバシーを大変重要に考えています。本件については認識しており、現在調査を進めております」との回答を得た。続報があり次第、お伝えする。 【追記】同社は9月28日9時30分に「本事象は解決し、お問い合わせいただいたお客様にはご連絡をしています」とコ

メルカリは12月18日、英国子会社「Mercari Europe Ltd」と「Merpay Ltd」を解散し、清算することを発表した。 同社は、日本、米国、英国において、マーケットプレイス関連事業に取り組んできた。英国市場向けでは、2015年11月に英国子会社であるMercari Europe Ltdを設立して以降、メルカリグループが保有するノウハウの移管を推し進め、フリマサービス「メルカリ」の拡大に取り組んできたが、期待する水準の事業の確立に至らなかったことから、子会社の解散を決めたという。 Mercari Europe Ltdの2018年6月期の業績は、売上高が約43万円（3000ポンド）、営業損失・経常損失が約10億3921万円（730万8000ポンド）だった。 今後の見通しとして、Mercari Europe Ltdなどの子会社の解散により、拠点閉鎖にともなう諸費用など、概算で2億

アニプレックスとLive2Dは3月28日、業務資本提携により、アニプレックスがLive2Dの株式における過半数を取得したと発表。映像技術「Live2D」を使用した長編アニメーション映画制作を行うこともあわせて発表した。 Live2Dは、2次元でしか表現できない魅力的な2D画像の絵を、絵のままでダイナミックに、思い通りに動かすことを目指した映像技術。これまで映像やゲーム、アプリなど国内外300以上の商用タイトルで使われているという。 今回の業務資本提携は、Live2Dを活用した全く新しい映像表現でのアニメーション作品制作に取り組むという目標を見据え、持続的な協業関係の構築により長編アニメーション映画制作に挑戦することを目的としたものという。 Live2D側では、ソフトウェアの開発と全世界に向けた提供をさらに加速させるため、採用活動を強化。、Live2Dの開発に携わるエンジニアや長編アニメーシ

若年層がメインユーザーのスマートフォンアンケートアプリ「TesTee（テスティー）」を運営するテスティーと、CNET Japanが共同で現代の若者たちの実態に迫る同連載。 第7回目は10～20代の男女2311名（10代：1200名、20代：1111名）を対象に「チャット小説」に関する調査を実施した。また、10〜20代の男女106名から「利用しているチャット小説アプリ」のスクリーンショット画像を収集。傾向を分析し、若年層の行動や意識を解明していく。調査期間は2017年11月1～15日。 【TOPICS】 読書家の8割が「書籍派」。日常的に読書をするのは10代男女 好きな小説のジャンル、女性は「恋愛」、男性は「SF・ファンタジー」 チャット小説の認知度は10代男女で3割、20代男女で2割程度 利用チャット小説アプリ、第1位は「DMM TELLER」 スクリーンショット調査で判明した若年層のスマ

日本でヘルスケア系アプリの開発など、デジタル医療の動きは進んでいるが、各企業、機関が個別にサービスを展開しており、医療現場との効率的な連携が進んでいない。そこで今回は、医療現場が抱える課題に向き合い、実用的なサービスの実現を加速するデジタル医療先進国、シンガポールにおけるスマートヘルスケアの最新動向を紹介する。 「スマート国家構想」が先進医療を加速 シンガポールの医療現場で、デジタル技術の活用が広がりつつある。2016年以降、公立病院や民間機関から、ヘルスケア系アプリのリリースが続いており、患者やその家族と医療現場がアプリを通して情報共有をすることで、患者体験の質向上と医療現場の効率化につなげている。 主なサービス内容は、治療内容や服薬履歴、健康状態などを記録し共有したり、服用アラームを設定したりする機能で、患者の在宅医療をサポートする。また病院側は、患者からアプリで提示される詳細な情報を

メタップスは7月18日、10秒単位で自分の時間を売買できる取引所「タイムバンク」のベータ版を秋にリリースすることを発表。同日より、時間の発行者（販売者）の事前募集を開始した。当初はiOSアプリのみを提供し、2017年内にAndroidアプリと、ウェブブラウザ版を公開する予定。 タイムバンクは、経営者やアスリート、歌手などの専門家の空いている時間を、一般消費者が購入できる取引所。購入した時間を指定された用途で使用できるほか、買ったけれど使わない時間を欲しい人に市場価格で売ることも可能。時間発行者を長期的に応援したい場合は、時間を持ち続けることもできる。 時間の使用例としては、相談・コンサルティングの依頼、講演・取材・登壇への参加、ランチ・ディナーへの招待、ライブイベントやサロンへの招待など。同社では、時間の発行者（販売者）は、販売した時間の収益を原資に自分の時間価値を高める活動に専念でき、購

Nianticとポケモンは2月23日、iOS/Android向けの位置情報ゲームアプリ「Pokemon GO」を、地方自治体が観光振興や地域活性に活用できるようにする取り組みを発表した。具体的には、「周遊マップ」を作成するテンプレートや公認素材の提供、それを利用する際のガイドラインを無償で提供する。これは、2016年8月に発表した岩手県、宮城県、福島県、熊本県の被災4県、そして京都府との観光振興連携の取り組みの一環だが、これらの県のみならず、周遊マップを作成したい地方自治体は、Pokemon GOサポートの「リクエストを送信」のなかにある「地方自治体お問い合わせフォーム」より申し込める。申し込んだ後は、ガイドラインに沿って周遊マップを作成し、Nianticの確認の後に利用できるようになる。 周遊マップは、地方自治体がおすすめしたい地域などの地図上にポケストップやジムの位置を表示させつつ、観

発明家。ビジョナリー。未来学者。 それがAlex Kipman氏を表す言葉だ。Kipman氏は、Microsoftの最も野心的なプロジェクトの1つである拡張現実（AR）ゴーグル「HoloLens」の統括者である。モーションコントローラ「Kinect」での功績が認められ、2011年にMicrosoftの「Hall of Legends」への殿堂入りを果たした。HoloLensは、そんな同氏にふさわしい挑戦であるように思われる。 しかし、ブラジル生まれのKipman氏が2015年1月にHoloLensを発表してから2年が経過した今も、同ゴーグル（装着者に見える現実世界の風景の上にバーチャルな3D画像を重ねる）はまだ消費者向けに発売されていない（開発者は「HoloLens Development Kit」を3000ドルで購入可能で、企業は「HoloLens Commercial Suite」を5

「バトン」はSNSで人気のテーマだ。バトンとは、特定のお題の質問に対してSNSなどで回答していくこと。次の回答者を指定したり、見た人は必ず回答しなければならない仕組みとなっているものが多い。古くはmixiの時代からあったものだが、最近はLINEのタイムラインが主な場となっている。 ところが最近は、女子高生たちなどによって、Instagramがバトンの場として選ばれることも増えていることをご存知だろうか。 バトンといえば、質問と回答がセットとなっている。「写真共有SNSであるInstagramでバトン？」と意外に感じる人も少なくないだろう。Instagramにおけるバトンの実態と増えてきた理由について考えていきたい。 強制力が強く固定されたLINEバトン そもそもバトンは暇つぶしに投稿するネタとなり、自分のことを知ってもらうきっかけとなる。周囲からのリアクションも期待できるネタのため、女子中

「勉強垢」というものをご存知だろうか。「垢」とはアカウントの略語。主に高校生などが使う受験・試験勉強用のInstagramやTwitterアカウントのことを指す。 学生時代に「勉強やってない」自慢をしたという人は多いだろう。しかし、最近は必ずしもそうではないようだ。実は、主に高校生の間で、息抜きや暇つぶしに使われていることが多いSNSが勉強のためにも活用されているのだ。高校生のSNSの使い方には問題があることも多いが、このように建設的に活用されている例もある。 GoogleTrendによると、勉強垢は2015年後半から2016年にかけてのトレンドとなっている。大学生や大人の勉強垢もあるが、今回は特に多い高校生による勉強垢の使い方をご紹介したい。 交流を求めるTwitterの勉強垢 最初に勉強垢が流行ったのは、Twitter上のこと。受験生のTwitter勉強垢を対象とした 受験のミカタ調査

阿里巴巴集団（アリババグループ）は、中国のオンラインショッピングイベント「独身の日」の流通総額（GMV）が過去最高の1207億元（177億9000万ドル）に達し、2015年比で32％増加したことを明らかにした。 ただし、前年比増加率で比べると、2016年は2015年に記録した60％を下回った。 現地時間11月11日の24時間にわたって開催された毎年恒例のこのショッピングイベントでは、開始から2時間で72億ドルを売り上げた。開始直後の5分間だけで、アリババのモバイル決済プラットフォーム「Alipay」で処理された金額は10億ドルに達した。2015年には、すべての決済を合わせてGMVが10億ドルに達するのに8分かかった。2016年は、わずか5分弱でGMV総額が10億ドルを突破した。 イベント終了時点で、モバイルデバイスによる取り引きは、配達注文件数が6億5700万件、GMVが989億7000万

2016年10月2～4日、朝日新聞社はイイノホールおよび帝国ホテルにて「朝日地球会議」を開催した。「朝日地球会議」は、2008年より開催されていた「朝日地球環境フォーラム」を2016年より改称したイベントだ。「環境 その先へ 持続可能な社会の実現」を基本テーマとして、識者を招き議論をした。 10月2日は「人間はアンドロイドと恋愛できるか？」というテーマで、知能ロボット学者、大阪大学教授 ATR石黒浩特別研究所客員所長の石黒浩氏を招き、話を聞いた。石黒氏は自分の外見そっくりのアンドロイドを開発した、ロボット工学の第一人者だ。論説委員としてロボットやIoTを担当していた朝日新聞盛岡総局長高橋万見子氏が進行役を務めた。 はじめに「ロボットと未来社会」というタイトルで石黒氏が語った。石黒氏は「人とは何か」という点に興味があったため、人工知能やロボット工学の道へ進んだと言う。人間そっくりのロボットを

1997年のメジャーデビューから20年近く、日本の音楽シーンの第一線を走り続けるロックバンド「Dragon Ash」。そのボーカルとして圧倒的な存在感を放ち、2015年にはソロ活動も開始したKjは、ファンの間ではSNSを使わないことで知られているが、その一方でテクノロジを愛する一面も持っている。 10月18日には、KDDI ウェブコミュニケーションズが運営するビジュアルブログ「g.o.a.t（ゴート）」のバージョンアップにあわせて、Kjを起用した新たなプロモーションビデオ（PV）も公開された。モーションキャプチャなど最新のテクノロジを詰め込んだ、従来のDragon Ashのミュージックビデオとはテイストの異なる作品に仕上がっている。 今回、Kjにインタビューする機会を得た。「音楽×デジタル」という切り口で、インターネットを使った音楽の届け方や、映像も含めた視聴方法の多様化、SNS時代に音楽