単細胞から多細胞生物へ、進化の謎を解き明かす鍵を解明 東北大 | 財経新聞
細胞が集まるイメージ図。単体で運動するより運動性能が100倍も向上する。（画像:東北大学報道発表資料より）[写真拡大] 東北大学は17日、細胞が集まって集団で運動することによって、単体で運動するよりも、100倍も運動性能が向上することを発見したと発表した。この発見は、なぜ単細胞生物から多細胞生物へ進化したのか、その謎を解き明かす鍵になるという。 【こちらも】異性にモテるための「ムダな進化」が競争抑制し生物多様性に貢献 京大らの研究 ■生命38億年の歴史 46億年前に地球は誕生したわけだが、最初の生命は38億年前に単細胞生物という形で登場したと考えられている。そして、10億年前にはさらに多細胞生物が登場した。 ただいきなり単細胞生物から多細胞生物に進化したわけではない。群体と呼ばれる中間段階を経て、徐々に単細胞生物から多細胞生物に進化したと考えられている。 群体とは、個々の細胞が連結して集団
社内業務で「調べもの」は1日1.6時間 AI形式知の共有が効率化を実現 | 財経新聞
OKWAVE総研「社内業務」に関する調査を実施。「調べもの」に費やす時間は1日平均1.6時間。サッポロ・グループでは、AIチャットボット等を活用し暗黙知を形式知として共有、業務効率化を実現。[写真拡大] 4月に働き方改革関連法が施行された。働き方改革とはもともと国連からの指摘を受けて日本の労働時間、残業時間を減らすよう政府主導で始められたもので、いわば勤労者の人権問題として始まったものと言ってよい。 単に残業を禁止するだけでは、持ち帰り残業など不払い労働、労働強化につながる危険性もあり、これでは本末転倒だ。実際、残業抑制制度が管理職の労働強化につながっているというレポートもある。働き方改革としての労働時間短縮は作業効率化とセットで労働生産性の向上の実現として行われる必要がある。 生産性の向上と言っても単なる精神論であれば労働強化と変わりが無い。為すべきことは、作業モデル、業務モデルのシステ
当時存在していなかったフォント使用で偽造文書発覚 再び | 財経新聞
headless曰く、 Microsoftのフォント「Calibri」はパキスタンのシャリフ元首相が最高裁判所に提出した文書の偽造の証拠となっているが、カナダで再び偽造文書の証拠となった（裁判所文書、Canadian Lawyer Mag、National Post、Ars Technica）。 今回文書偽造が明らかになったのは、2009年に清算手続きを行ったカナダの通信会社Look Communicationsの元CEOだ。Lookは2009年に無線通信用周波数帯域など主要な資産を売却して8,000万カナダドルを得たが、取締役会の決定により1,700万カナダドルを補償金として元CEOや重役らに支払ったことから、Lookが返還を求める訴訟を提起。元CEOは約560万カナダドルをLookに支払うよう命じられた（裁判所文書[2]）。 判決後、元CEOは破産の申立を行ったが、2件の不動産は3人の
日本人は「スキル不足」 主要国で最下位 原因は教育と労務慣行 | 財経新聞
ヘイズが世界33カ国のハイスキル労働市場おける人材の需給効率を評価・分析。日本は最も人材ミスマッチが深刻。急速な技術の進化にスキルが追い付いておらず、日本人は世界一「スキル不足」と評価。[写真拡大] 日本は現在、深刻な人手不足の状態にある。人手不足の背景としてはオリンピック関連や団塊の世代の労働市場からの退出など絶対数について議論されることが多い。しかし、日本の深刻な人手不足にはもうひとつミスマッチによる人手不足の問題があり、この方がより深刻であると言える。 ミスマッチで最も深刻なのはIT関連の人材だ。欧米ではITエンジニアはマネジメントクラスであると聞く。現代では経営戦略はIT戦略と直結するためITの専門知識を持った者がマネジメントクラスを担当する必要がある。日本ではこの手の人材が圧倒的に不足している。 ITに限らず世界の人事は個人の専門的キャリアを重視する。もはや世界には就社という概念
野生の馬はすでに絶滅していたことがDNA分析で判明 | 財経新聞
野生の馬は、すでに地球上から絶滅していたことが、DNA分析の結果、判明した。 【こちらも】温暖化により野生の竹が生息域を拡大、山林に悪影響のおそれ その論文が掲載されたのはアメリカの科学誌Science（サイエンス）。論文によれば、野生種と考えられていたPrzewalski（プルツワルスキー）「和名: 蒙古野馬（モウコノウマ）」は、実際は所有者の元から逃げ出した、家畜馬の子孫だという。 今から約5,500年前、北カザフスタンで馬を食料としていた狩猟民族と、すでに牧畜を行っていたボタイに住む人たちによって、野生の馬を家畜化したと考えられていた。 それはボタイ遺跡で発見された陶器に、馬肉の脂肪と牛の乳脂肪が遺っているのを発見したからである。つまり、ボタイに住む人たちは、馬の肉を食べ、牛の乳を得るために雌牛を捕獲していたことを示唆している。 また、ボタイの人たちが馬に乗っていたことを示す証拠も見
ヒトの歩行能力はチンパンジーやゴリラから進化したものではない、京大の研究 | 財経新聞
京都大学とスイス・チューリッヒ大学の共同研究グループは、ヒトの直立二足歩行の起源を明らかにした。従来は、チンパンジーやゴリラの行う「ナックルウォーク」と同じものをヒトとチンパンジーとゴリラの共通祖先が起こっていたのがヒトの歩行の起源と考えられていたが、今回の研究で、実はそれが誤りであり、ヒト、チンパンジー、ゴリラの歩行能力は、それぞれ別個に進化したものであることが分かったという。 【こちらも】人類が地上に降りた理由、京大が新仮説を発表 チンパンジーやゴリラはヒトに最も近い「類人猿」と呼ばれる仲間である。ヒトとかれらが分かれたのは約1,000万年前であると考えられている。さて、ヒトの種としての大きな特徴の一つに、直立二足歩行がある。 ヒトの直立二足歩行はどのような進化経緯を辿ったのだろうか。有力な仮説の一つに「ナックル歩行仮説」があった。類人猿は、いわゆる普通のサル(ニホンザルなど)とは異な
アップルの「iPhoneⅩ」予期せぬ不調、18年モデルにはJDIが存在感発揮か | 財経新聞
米アップルが発売時期を繰り下げる程のこだわりを見せた「iPhone X（テン）」の不調が伝わって来た。初めて有機ELパネルを採用し、画面を拡大した上に顔認証を導入するという話題てんこ盛りの「iPhone X」が冴えない。 【こちらも】iPhone X、過去最高に壊れやすいとの評価も 「iPhone X」はスタートからケチがついた。iPhone 8と8プラスが17年9月22日に発売となったのに、「iPhone X」は有機ELパネルの量産立ち上げが難航して、発売が1カ月以上も遅れるという事態に見舞われたのだ。 当時、発売の遅れが売れ行きに響くのではないかと危ぶむ声と、期待感が増大して販売に拍車がかかるのではないかという両方が囁かれていた。発売当初は律義なiPhoneマニアの喜びの声が紹介されるなど、上々の滑り出しと見られていたものの、好調だったのは発売月の11月だけで、12月中旬にはiPhon
ブラザー工業、冬になったのでヤギによる除草を終了 | 財経新聞
ブラザー工業と、その子会社である三重ブラザー精機は、敷地に雑草が茂って困っていたので、ヤギによる除草を行った。9月19日から12月15日まで約3カ月行われたヤギによるエコ除草は、冬を迎えたので、無事に終了となった。 【9月から開始】ブラザー、三重県の拠点でヤギによる「エコ除草」を初実施 三重県にある三重ブラザー社の敷地内には、雑草がよく茂る場所があった。人の手で草刈りが行われていたのだが、何しろ雑草であるので際限がなく、大変な手間であった。そこでヤギ2頭を導入してこれに草を食べさせたところ、人間による除草の手間は、従来の4分の1にまで短縮された。担当者からは歓びの声が上がっているという。 ちなみに、ブラザー工業がどこからどういう形でヤギを用意してきたのかは発表されていないが、エコ除草という方法論自体はほかの、たとえば自治体などでも導入されている例があり、それを目的としたヤギのレンタルを行っ
ダンボール業界が苦境に 「三重苦」にあえぐ | 財経新聞
原材料費、燃料費、運送費の値上げとまさしく「三重苦」に陥っているダンボールメーカー。物流など様々な場面で活用されているダンボールだけに、この状況が各方面に及ぼす影響も決して小さくはないだろう。[写真拡大] ダンボール業界が現在、苦境に立たされている。その背景にあるのが原材料費と燃料費の上昇である。ダンボールの原料となるのは主に古紙だが、その原材料費が値上がりしたことに加えて、ダンボールを製造するためのガスや重油といった燃料費についても値上がりしている。そのため、ダンボールメーカー各社ではコストの見直しを迫られており、メーカーによってはダンボールそのものの値上げに踏み切ったところも少なくない。 【こちらも】段ボール市場、ネット通販により生産量拡大 世界的需要により古紙高騰も それに加えてダンボールメーカーにとって痛手となっているのが運送費の値上げである。ダンボールメーカーが製造したダンボール
IT人材不足、2030年には約59万人 17年の約3.5倍に | 財経新聞
IT人材の不足規模については、2015年時点で約17万人のIT人材が不足しており、IT人材不足は今後ますます深刻化、2030年には、(中位シナリオの場合で)約59万人程度まで人材の不足規模が拡大するとの推計結果が得られた。[写真拡大] ITは今後も日本における産業の成長にとって重要な役割を担うことが強く期待されており、十分なIT人材を確保することは、これまで同様、今後もきわめて重要な課題であるといえる。こうした問題意識のもと、経済産業省は「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」を取りまとめた。本調査では、IT人材の中長期的な需給動向を展望するとともに、今後のIT人材の確保・育成に向けた方策についての検討を行った。 【こちらも】エンジニアの人材不足、現場の声では73.2%が実感 実施の背景には、2010年代の後半から2020年にかけて産業界で大型のIT関連投資が続くことや、昨今の情報
人気アプリ「WeChat」ユーザの全データを中国当局に送信 | 財経新聞
*09:47JST 人気アプリ「WeChat」ユーザの全データを中国当局に送信 北京の街中にある昔ながらの青果市場。若い女性は、量り売りの果物を必要な分だけ取ると、スマートフォンを取り出し、露店に掲げられたQRコードを読み込み、会計を済ませた。いわゆる「スマホ決済」は、ネット銀行の口座から直接引き落としとなり、中国ではクレジットカードよりも普及している。 なかでも、中国で最も人気のある多機能アプリ「微信（WeChat）」は、6億6000万人の携帯利用人口でトップシェアを誇る。電子決算で公共費払い、市場やレストランの買い物、求人や住宅広告情報の入手、自動車・自転車のレンタルなど、生活に欠かせないツールとなりつつある。 電子決済の人口が世界トップの国と、AFP通信は専門家の話として伝えている。背景には、ニセ札の横行で、紙幣に対する信用が低いためでもある。 中国在住の日本人は「日本は現金主義だな
工学系の大学が6年制に? 文科省が検討 | 財経新聞
文部科学省の有識者会議は、工学系の学部と大学院修士課程を統合した6年一貫教育の創設を柱とする中間報告まとめを公表した[写真拡大] 文部科学省は、工学教育に関する有識者検討委員会の中間報告まとめを公表した。工学系の学部と大学院修士課程との6年一貫教育の導入など教育課程を柔軟化し、専門性・多様性に対応できる人材育成を目的としている。 ビッグデータ・AI(人工知能)・IoT(Internet of Things。モノとインターネット)・ロボット等など、ITが急速な進歩と多様化を遂げている一方で、我が国における工学系の大学教育は明治の頃から機械・電気・土木といった1分野を深く学ぶ体制のまま続いているのが現状だ。 有識者検討会議の中間報告ではこうした専門分野の研究を深化させる方向性では今後の社会の要請に応えられないとしている。「第4次産業革命」や「超スマート社会」への対応やその先の時代の新たな産業を
東大、記憶を思い出す際の脳内信号の伝播原理を明らかに | 財経新聞
今回の研究で実施された対連合記憶課題の概要を示す図。サルがレバーを引くと試行が開始され、手掛かり図形が提示される。続いて、想起期間の後、選択図形が提示される。サルが手掛かり図形の対図形（この例では左下の選択図形）を選べば正解となり報酬を得られる。サルは12の図形対を学習した（東京大学の発表資料より）[写真拡大] 東京大学の竹田真己元特任講師らの研究グループは、サルが記憶を思い出している際に、認知機能や記憶の中枢として知られる大脳の側頭葉で、高次領域から送られる信号によって低次領域の皮質層間にまたがる神経回路が活性化されることを明らかにした。 大脳の側頭葉は、物体に関する記憶を司る領域であり、側頭葉の皮質は層構造を持つ複数の領域から構成されていることが分かっている。しかし、側頭葉の複数領域が記憶の記銘・想起時にどのようにして協調的に働いているのかは明らかになっていなかった。 今回の研究では、
東工大、ゴムのように伸び縮みするガラスの作製に成功 | 財経新聞
今回の研究で開発された異方性Li0.25Na0.25K0.25Cs0.25PO3ガラスの偏光顕微鏡写真（東京工業大学の発表資料より）[写真拡大] 東京工業大学の稲葉誠二特任助教(現旭硝子)らによる研究グループは、ゴムのように伸び縮みする酸化物ガラスの作製に成功した。 ゴムやポリウレタンなどは、外力によって規則的に配列した分子がエントロピー増大則に従って元の不規則な状態に戻ろうとする「エントロピー弾性」を持つ。一方で、窓などに使われている酸化物ガラスは、各原子が網目状に強固に連なった構造をしているため、ガラス転移温度以上で引き伸ばすと永久変化が生じ、エントロピー弾性によって形状が回復することはない。 今回の研究では、有機ゴムの構造を参考にして、重合度が高く共有結合性の高い直鎖が互いに緩やかに引き合った構造を持つガラス組成の開発を目指した。その結果、複数種のアルカリ金属イオンを含有する混合アル
男性の育休取得、8割が「正直言えば迷惑」 | 財経新聞
働く女性が妊娠・出産にあたって職場で受ける嫌がらせ、「マタハラ(マタニティ・ハラスメント)」の問題性は周知されてきたが、育休を取りたい男性社員に対する「パタハラ(パタニティ・ハラスメント)」はもっと深刻かもしれない。[写真拡大] 働く女性が妊娠・出産にあたって職場で受ける嫌がらせ、「マタハラ(マタニティ・ハラスメント)」の問題性は周知されてきたが、育休を取りたい男性社員に対する「パタハラ(パタニティ・ハラスメント)」はもっと深刻かもしれない。 法規相談サイトを運営する日本法規情報株式会社が、1370名の男女(男性547人、女性823人)に対し、「同僚の男性が育児休暇を取ることについてどう思うか」尋ねたところ、「正直言えば迷惑だと感じるが、仕方なくサポートする」と回答した人が約8割と最多を占めた。 次いで、「育休を取るよりむしろ残業して教育費を稼ぐべきであると思う」が9%、「迷惑なので、育休
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AI犯罪予測システムの脅威(1) 米フロリダ、英警察、京都府警や神奈川県警も興味を示す (財経新聞)
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リコー、AIによるWebサイト解析ツールを共同開発 中小企業に提供へ (財経新聞)
丸の内に「屋台屋 博多劇場」オープン 60分で餃子100個食べるチャレンジ企画も | 財経新聞
日本人は「スキル不足」 主要国で最下位 原因は教育と労務慣行 (財経新聞)