単なるムダ時間？職場の「ワイガヤ」は善か悪か
リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織の病気～成長を止める真犯人～ 秋山進 日本には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た
既存モデルの常識を疑う――「涙を減らす保険」が示す保険業界の価値創造イノベーション
ビジネスモデル研究者、経営コンサルティング会社勤務。政策・経営コンサルティングの現場でこれまで100本以上のプロジェクトに関わる。専門は、ビジョン、イノベーション、モチベーション、人材開発など。 2030年のビジネスモデル 未来のパターンを作り出す企業は、はじめは取るに足らないちっぽけな存在だ。それゆえに、産業の複雑な変化の過程で、その企業はときに死んでしまうかもしれない。しかし個別企業は死んでも、実はパターンは生き続け、10年後、20年後、新しい現象として世の中に広がる。2030年の日本につながる価値創造のパターンとは何か。現在さまざまな領域でその萌芽に取り組む最前線の挑戦者たちとのダイアローグ（対話）。 バックナンバー一覧 保険会社には「価値創造の瞬間」が感じられない 本当は、保険金を受け取ってうれしい人はいない。保険金を受け取るということは「病気をした」「事故が起きた」など何らかの悲
未来の雇用を生み出すのは、従来型の大企業雇用か、個人やチームのネットワーキングか
ビジネスモデル研究者、経営コンサルティング会社勤務。政策・経営コンサルティングの現場でこれまで100本以上のプロジェクトに関わる。専門は、ビジョン、イノベーション、モチベーション、人材開発など。 2030年のビジネスモデル 未来のパターンを作り出す企業は、はじめは取るに足らないちっぽけな存在だ。それゆえに、産業の複雑な変化の過程で、その企業はときに死んでしまうかもしれない。しかし個別企業は死んでも、実はパターンは生き続け、10年後、20年後、新しい現象として世の中に広がる。2030年の日本につながる価値創造のパターンとは何か。現在さまざまな領域でその萌芽に取り組む最前線の挑戦者たちとのダイアローグ（対話）。 バックナンバー一覧 「個人に焦点を当てれば、日本はまだまだ経済発展できる」 インターネットが社会のインフラとなり、ネットワーク上でやり取りできる仕事の種類が増えている。例えばパワーポイ
「自由に働く学部」「日本を楽しむ学部」「丁寧に暮らす学部」……、自由大学から始まる「水平な学び」
ビジネスモデル研究者、経営コンサルティング会社勤務。政策・経営コンサルティングの現場でこれまで100本以上のプロジェクトに関わる。専門は、ビジョン、イノベーション、モチベーション、人材開発など。 2030年のビジネスモデル 未来のパターンを作り出す企業は、はじめは取るに足らないちっぽけな存在だ。それゆえに、産業の複雑な変化の過程で、その企業はときに死んでしまうかもしれない。しかし個別企業は死んでも、実はパターンは生き続け、10年後、20年後、新しい現象として世の中に広がる。2030年の日本につながる価値創造のパターンとは何か。現在さまざまな領域でその萌芽に取り組む最前線の挑戦者たちとのダイアローグ（対話）。 バックナンバー一覧 学びのキュレーターという第三の視点 自由大学という学校がある。学校といっても学校法人ではない。ここでは学びたい学びを企画構想し、それに必要な教授を様々な領域から連れ
日本の教育格差はこの20年で広がっていた！米国より深刻な“隠された貧困”と“教育現場の危機”ティーチフォージャパン松田悠介代表理事×ネットイヤーグループ石黒不二代社長【前編】
石黒不二代の勝手に改革提言！ニッポンの新しい教育 グローバル化が急速に進む今、世界で通用する競争力を持ち、リスクや変化を恐れずに活躍できる人材が渇望されている。しかし、日本はそうした人材を十分に育てられない環境下にある。今後、世界で活躍できる人材を育てるにはどのような教育改革が必要か。子どもの教育、社会人教育の両面から、その答えを探っていく。 バックナンバー一覧 2012年度の全米文系大学生の「就職先人気ランキング」（Universum社調べ）で、ウォルトディズニー、国際連合に続いて“あるＮＰＯ団体”が第3位を獲得した。それが、教育ＮＰＯ「ティーチフォーアメリカ（ＴＦＡ）」だ。ＴＦＡは、全米から自己成長意欲が高く、情熱のある若手人材を集め、必要なトレーニングを提供し、困難な状況にある学校に2年間教師として送り込むというプログラムを実施。アメリカで深刻な社会問題となっている教育格差の是正に大
日本人が海外の大学・大学院受験に苦戦する理由日本教育大学大学院 熊平美香学長×ネットイヤーグループ石黒不二代社長【前編】
石黒不二代の勝手に改革提言！ニッポンの新しい教育 グローバル化が急速に進む今、世界で通用する競争力を持ち、リスクや変化を恐れずに活躍できる人材が渇望されている。しかし、日本はそうした人材を十分に育てられない環境下にある。今後、世界で活躍できる人材を育てるにはどのような教育改革が必要か。子どもの教育、社会人教育の両面から、その答えを探っていく。 バックナンバー一覧 日本初の教師育成専門の“株式会社大学院”として2006年に設立された日本教育大学院大学。開校から7年目を迎えたこの学校で学長を務めるのが、ハーバード大学大学院（ビジネススクール）でＭＢＡを取得するなどの経歴を持つ熊平美香さんだ。まだ女性の社会進出が進んでいなかった1989年にＭＢＡ取得のために海を渡った熊平さん。現在は次世代のリーダーを育てる先生の育成に奔走しているが、20年以上前から海外の教育に触れてきた中で、日本の教育は今後ど
放射能汚染を巡る日本人の誤解と政府の説明責任――チェルノブイリの惨状を知る被曝治療の権威ロバート・ゲイル博士に聞く
放射性物質が広範囲に拡散し、予断を許さない深刻な状況が続く福島第一原発。4月4日には、東京電力は国の基準値の約100倍に相当する濃度の「低レベル」汚染水約1万1500トンを海に放出する異例の措置に踏み切った。タービン建屋地下などに滞留するさらに高濃度の汚染水の回収先を確保するための応急措置であり、放出による人体への影響はないと東電・政府側は説明しているが、事態悪化を招いた両者への不信感は根強く、放射性物質の大気中への拡散や土壌汚染リスクがさかんに報じられるなかで、国民の不安は拭えない。はたして現状の放射線は本当に心配のないレベルなのか。陸海の多様な生物も汚染される中で、長期的に見た場合、放射線の累積量に本当に懸念はないのか。1986年のチェルノブイリ原発事故でソ連政府（当時）に依頼されて現地で救命活動に従事した放射線被曝治療の専門家、ロバート・ゲイル博士に話を聞いた。ちなみに、ゲイル博士は
中国ＥＣ市場の水先案内人知られざる日本発・中国育ちのベンチャー企業「北京ログラス」は取引高6兆円の巨大市場に挑む――山本達郎総経理が語る「僕が中国で起業したわけ」
1982年南京大学卒。『経済日報』に勤務してから、1989年に東京大学新聞研究所、慶応大学経済学研究科に留学、博士課程終了、萩国際大学教授。2003年に帰国。月刊『経済』主筆。2010年から日本企業（中国）研究院を設立、執行院長。ダイヤモンドオンライン、『週刊東洋経済』『アエラ』『中国経済週刊』『中国経営報』などのメディアに数多くの記事を掲載。2015年日本語日刊紙『速読中国』を創刊して編集長を兼任。 中国フロンティア 開拓使 現在、多くの日本企業が中国での事業展開を行っているが、中国進出には日本とは全く違う苦労と苦悩が待ち構えている。一体どのようにしてその苦労と立ち向かい、活躍を果たしたのか。この連載では、中国進出にて成果を上げる日本企業を取り上げ、その秘訣を追う。 バックナンバー一覧 中国ブランドが極端なほど知られていない日本でも、最近では「アリババ」、「タオバオ」などの中国語のネーミ
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