建設3Dプリンターで制作した「土の万博トイレ」、地層のような外装パネルと外構
大阪・関西万博の開幕まで残り2週間となった。若手建築家20組が会場で設計している施設のほとんどは、ほぼ完成している。 若手20組が担当した合計20カ所の施設のうち、最も数が多いのはトイレだ。全部で8カ所ある。そのうちの1カ所に、自然素材である土を独自に配合して建設3Dプリンターで出力し、外装パネルや外構を制作しているプロジェクトがある。大屋根リングのすぐ西側で、バスが発着する会場の西ゲートに近い「トイレ4」だ。 2025年2月に竣工した大阪・関西万博の「トイレ4」。若手建築家20組のうちの1組が設計した。自然素材である土を独自に配合して建設3Dプリンターで出力し、曲線の外装パネルや外構を制作した（写真：日経クロステック）
トヨタ水素トップ「FCVは中国が突出」、エンジン部品の流用で安く
脱炭素化の1つの手段として注目されている燃料電池車（FCV）。普及に向けて足踏み状態が続く中、打開策はあるのか。世界で最も進んでいるという中国のFCV市場とどう向き合うべきか。トヨタ自動車水素ファクトリープレジデントの山形光正氏に話を聞いた。（聞き手は伏木幹太郎、久米秀尚＝日経クロステック／日経Automotive） トヨタ自動車は1992年以来、FCVの開発・製造を進めてきた。2023年7月には、水素事業を担う専任組織「水素ファクトリー」を新設。燃料電池（FC）や水素関連商品の開発と生産を加速させることを狙いに挙げる。併せて、FCV市場が急速に拡大する欧州や中国では、現地のパートナーと提携を強化し、持続性のある事業化を推進していくとしている。 水素ファクトリーを設立した当初、2030年にFC市場が急速に拡大するという予測を立てていた。約2年たったが、その見立てに変更はないか。 各地域でば
無人の重機が休まず作業、鹿島が実現した現場の工場化
鹿島が自動施工技術を導入した成瀬ダムで堤体の打設が進む。堤体上で動く重機には人が乗っていない。稼働する14台の重機は約400km離れた管制室から遠隔で管理。人が監視するものの、現場の重機は自律的に動く。「現場の工場化」がほぼ実現した。
セブン＆アイは生成AI活用で外部委託費84％減、先進20社の取り組みを一挙公開
企業の生成AI（人工知能）活用がいよいよ本格的な実用段階に入った。生成AIブームに最初に火が付いたのは2023年。当初は米Microsoft（マイクロソフト）の「Azure OpenAI Service」などの生成AIサービスを活用し、全社向けに生成AIのチャット環境を展開する企業が相次いだ。ブームに乗り遅れまいと、とりあえずは導入してみるという姿勢の企業が多かった。 それから2年。汎用的な用途だけでなく、マーケティングやコールセンターなど業務に特化した生成AIシステムの導入が広がってきた。生成AIが企業の業務プロセスに戦略的に組み込まれるようになった。キリンホールディングス（HD）や富士フイルムHDなど多くの企業が本格導入に乗り出している。本特集では先進20社の取り組みから、生成AIを活用した業務効率化・高度化のノウハウを探った。 「生成AIファーストを業務の大前提にする」――。セブン＆
新領域「光電融合」に注力する中国、特許数で米国抜く
中国が、半導体と光による信号伝送を一体化する「光電融合（シリコンフォトニクス）」の研究開発を加速させている。同分野の国別特許出願数では2022年以降、世界一に躍り出た。米国による対中国半導体規制で先端半導体の開発にてこずる中、ゲームチェンジャーとなる技術で逆転を狙う考えだ。中国企業での事業化が広がれば、日本にとっても手ごわい相手になりそうだ。 データセンターの消費電力を大幅削減 光電融合において、各社がしのぎを削るのが、ICチップやその周辺でのデータ伝送を、電気でなく光に担わせる技術の開発だ。光によるデータ伝送は高速で、銅線による電気伝送のような損失が少ないという利点がある。電力需要が急増するAI（人工知能）データセンター向けの半導体で活用できれば、消費電力の大幅な削減につなげられる。 「光電融合は、半導体産業を根底から覆し、米中の技術競争における戦線を再定義する可能性を秘めている。米国は
「木材保護塗料」1位はキシラデコール、得意分野で失速の2位オスモカラーを引き離す
建材・設備の分野ごとに1級建築士が「採用したい」と考えるメーカーやブランドを、日経アーキテクチュアが独自に調査。最大で上位10社・10ブランドまでのランキングを作成した。「木材保護塗料」のトップブランドは、キシラデコール。2015年以降では一度も1位を譲らず、首位に君臨している。
大成建設が柱部材開発、脱炭素コンクリートと3Dプリンター活用
環境性能とデザインを両立する──。そんなニーズに応えようと、大成建設が脱炭素コンクリートと3Dプリンティング技術を掛け合わせて新たな柱部材を開発した。二酸化炭素（CO2）排出量収支をマイナスにしながら、複雑なデザインを実現できる。2025年度中に完成予定の同社の研究施設にプロトタイプを適用した。 「大成建設グループ次世代技術研究所」の研究管理棟に適用されたプロトタイプ。波形の外殻を40cmごとに積み重ね、コアのコンクリート柱を囲む。昼間（右）は外殻の凹凸が陰影を生み出し、夜間（左）は層の隙間から照明の光が漏れ出す（出所：大成建設） 今回開発した柱部材は、脱炭素コンクリートを原料に3Dプリンターで生成した外殻で、コアとなる鉄筋コンクリート柱を囲む構成。外殻は、構造体には当たらない。高さ約40cmを1ブロックとし、打ち込み型枠として利用する。 外殻の素材に用いたのは、同社が開発した「T-eCo
中国では当たり前に？ モーター覆う「いたちごっこの跡」
中国Zeekr（ジーカー）の電気自動車（EV）「007」をサーキットで走らせたときだった。これまで試乗してきたEVと比べて駆動音が小さく感じた。分解を進めていくと、電動アクスルを覆う黒いカバーが出てきた。どうやらこの見慣れないカバーが一翼を担っているらしい。
三菱地所設計は3Dプリンターで「木」を使う、廃材の木粉を有効活用
新たな建築生産の手法として注目が集まる3Dプリント技術、その材料に「木」を利用する取り組みが進んでいる。 三菱地所設計が3Dプリンターの材料に木粉を用いて製作した「TSUGINOTE TEA HOUSE」。2024年7月時点で、三菱地所設計本店の総合受付に展示している（写真：日経クロステック） 三菱地所設計は、3Dプリント技術を用いた生産システムを構築し、プロトタイプを製作した。3Dプリンターの材料には、木粉を利用する。本来廃棄される木粉を用いるため、資源を無駄にしない取り組みだ。 三菱地所設計は、新たに構築した生産システムを「Regenerative Wood（リジェネラティブ・ウッド）」と呼ぶ。デザインから施工までの一連の生産システムを指し、現時点では建物や家具などを対象にする。
iPhoneで3Dモデルを手軽に作成、無料の純正アプリ「Reality Composer」を試す
対象の周りを回ってスキャンする Object Captureを実行すると、画面中央に小さな白い点が表示される。この点が取り込み対象の中央に位置するように内蔵カメラを向ける。この白い点が、スキャンの工程で重要になる。
ノーコードでアプリ内製進めるLIXIL、2万個超えでも「野良」を生まない仕組み
LIXILはDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するため、米Google（グーグル）のノーコード開発ツール「AppSheet（アップシート）」を採用した。2022年7月29日時点で、2万個を超えるアプリケーションを内製し、このうち839個を本番運用している。AppSheet活用の狙いについて、同社の岩﨑磨常務役員デジタル部門システム開発運用統括部リーダーは「（情報システム部門に該当する）デジタル部門が開発すべきシステムやアプリにフォーカスできるようにする」と語る。 LIXILがAppSheetを導入した背景には、デジタル部門の負荷増大があるという。「社内でデジタル技術の活用が進んだことにより、デジタル部門が社内の全ての案件に対応するのが難しくなってきている」（岩﨑常務役員）。そこで経営レベルで費用対効果の大きいシステムやアプリをデジタル部門が開発し、小さいものは現場が自ら開発する
日本の技術者うなった中国EVの空調設計、ただし夏の電池冷却には不安も
除湿暖房もできる回路 「これほど多くの機能を盛り込んだ空調システムは見たことがない」――。 自動車空調やEV熱マネを手掛けるサンデンで空調システム設計を担う技術者は、007の冷媒回路を見てこう驚きをあらわにした。「多くの自動車メーカーが空調システムのコストを削る傾向にある中、007の空調システムに関わる部品点数は、今まで調査してきたEVの中で一番多いかもしれない。空調機能にかなり力を入れていると推察できる」（同技術者）と話す。 日経BPが過去に分解調査した米Tesla（テスラ）の「Model 3」やドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン）の「ID.3」と比較すると分かりやすい。例えば、流路を制御したり冷媒を減圧したりするバルブ類の数はModel 3やID.3では5～7個程度だったが、007では10個備えており、回路もより複雑だ。 その分、007はエネルギー効率に優れた冷凍サイクル（
黒鉛で蓄熱と放熱を同時に、原子力ベンチャーが蒸気ボイラー開発
ベンチャー企業のBlossom Energy（ブロッサムエナジー、東京・港）が、蓄熱式蒸気ボイラーの開発を進めている。蓄熱に黒鉛を使うのが特徴だ。約400℃に熱した黒鉛の熱をボイラーに導いて水を加熱し、蒸気を製造する。2024年6月28日にコンセプトモデルを公開した。再生可能エネルギー由来の電力などで蓄熱できれば、これまで化石燃料を主な熱源としていたボイラーの脱炭素化につながるとの期待がある。
地域材活用のデジタルファブリケーションで、建築・家具の生産を「民主化」
デジタル技術を用いて建築や家具をつくるプロセスを一般に開かれたものとし、同時に「建築家」の仕事の在り方を変える──。建築テック系のスタートアップ「VUILD（ヴィルド）」（川崎市）が、 「つくりたいを、解き放て。」というキャッチフレーズを掲げる、ものづくりのプラットフォームを始動させている。 サービスの名称は「EMARF（エマーフ）」。デジタル木工機械と一般ユーザー向けのデザインツールを組み合わせ、オンラインによるカスタマイズ家具の販売を事業化したものだ。18年11月からのベータ版検証を経て今年4月11日に正式運用を開始。併せて同サービスの活用に向けてパナソニック、カインズ、面白法人カヤック、リビタ、LIFULL（ライフル）、富山県南砺（なんと）市の5企業・1自治体との連携も発表した。 ユーザーとなる一般層のニーズや、現状の生産体制などを考慮し、「家具づくり」の側面を強調している。しかし、
基礎型枠にプレカットした発泡スチロール、再利用する型枠の在庫が不要
建設資材や工法の企画開発などを手掛けるピトン（東京・港）は、工場でプレカットする打ち込み型枠を用いた住宅用基礎の新工法「eLbase（エルベス）工法」を開発した。施工の容易性や再利用する型枠の在庫が不要な点を生かして新工法の普及を目指す。型枠の加工と固定方法に関する特許を出願中だ。2020年8月4日に発表した。
東北大が微細粉末原料の粉砕メカニズム解析、装置の効率化に期待
東北大学多元物質科学研究所の久志本築助教らの研究グループは、計算科学によって湿式ボールミル内における原料粉砕メカニズムの解析に成功した（図1）。これまでは、粉砕媒体（ボール）同士がこすれて粉砕が進むと考えられていたが、ボール同士を正面衝突させる方が粉砕が進みやすい可能性があるという。研究グループは、この解析結果を装置の設計に応用すれば粉砕の効率・速度の向上につながると見る。
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リニア新幹線から驚異の新発明続々、摩擦ゼロ軸受けや無電力電磁ブレーキ
JR東日本が建設3Dプリンター適用へ、オンサイトに向けニアサイトで印刷
清流の護岸や魚道の隔壁を3D印刷、自然に合った特殊な形状を実現
光るアイシンのモーター技術、新型クラウンの走り重視HEVに貢献
