美人コスプレイヤー農家「農園に来るコンサルさんが『僕は賢いです。』って雰囲気で話しかけてくるけど北海道の田舎は石を投げたら北大卒に当たるんだぞ」日報さん @nippou_ 農園に来る自称農業コンサルさんが、多分農家に低学歴しかいない予想で「あなたたちは賢くないですよね。僕は賢いです。」って雰囲気で話しかけてくるのもちょっと失礼な気がするのだ。北海道の田舎では石を投げれば北海道大学卒に当たるんだぞ。その畑にも2人いる🧑🌾🧑🌾 2024-10-19 00:16:35
なぜ和歌山県で｢1億円プレーヤー｣の農家が増えているのか…東大教授が絶賛する｢野田モデル｣の画期的内容 直売所スタイルなのに､30店舗で一気に売り切れる
「1億円プレーヤー」の生産者が現れはじめた 肥料や農業資材、エネルギー……、ありとあらゆるコストは上がるが、大手流通が支配する市場構造の下、小売価格は上がらない。だから農家は儲からない。それどころか生活すらままならない。 そうして誰も跡を継がず、生産者が減る。命を守る食料のはずなのに、外圧に負けて輸入自由化だけを進め、国内生産の苦境に手を差し伸べない。結果、自給率は下がる一方――。 そんな悪循環に陥ってきた日本の農業の現状を変えることはできるのか――。 処方箋を発見した。 和歌山県で「1億円プレーヤー」の生産者が現れはじめたのをご存じだろうか。 農林水産省がまとめている営農類型別経営統計（令和3年）によると農業で生計を立てている主業経営体の農業粗収益は1638.8万円（農業所得は433.5万円）。そんな中、和歌山県ではなぜ1億円に達するような売り上げを誇る農家が増えているのか。 和歌山の名
大手企業の｢スマート農業｣事業が大苦戦の実態
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「農民車」淡路島で６０年、独自の進化 幻のライバル「コマツ」を淘汰
淡路島特産の野菜といえば、タマネギ。春から６月にかけての収穫期に活躍するのが、地元の鉄工所が造る独特な「農民車」だ。乏しい記録を探ると、その始まりは約６０年前。しかも同時期、大手建設機械メーカーによる、もうひとつの「農民車」が注目を浴びていた。惜しくも短命に終わった車は果たして、草創期を彩る幻のライバルだったのか－。 農民車を最初に手掛けたといわれるのが、南あわじ市松帆脇田出身の前田敬語さんの鉄工所。いとこの農業前田薫さんのアイデアで、牛馬車の木製荷台に中古の自動車部品や農業用発動機を組み合わせ開発した。 敬語さんが２００２年に７４歳で没した後は修理のみ続けていたが、今年初めに機材を処分。過去を物語る資料は、農民車を特集したＮＨＫテレビ「明るい農村」（１９８３年）などの録画しかないという。 製造時期について、敬語さんは同番組で「昭和３５、３６年」と説明。それを裏付ける「６１年秋に試作」とい
農業委員会を通さない農地の貸し借りは「ヤミ小作」です
「ヤミ小作」とは 農業委員会を通さない農地の貸し借りは「ヤミ小作」です。 例えば、下記のような土地が「ヤミ小作」になります。 昔から手続きをせずに親戚や知人などに農地を貸して（借りて）いる 手続きが面倒だから農地を更新せずにそのまま貸して（借りて）いる 税金等の関係があるので手続きをしていない 農地の口約束は効果を生じません 民法上、契約は口約束でも成立するとされていますが、農地の売買や貸し借りの契約については農地法の制約があって取扱いが異なります。農地法第3条7項は、「許可を受けないでした行為は、その効果を生じない。」と規定しています。これは、農地を賃貸する場合、当事者で契約を締結するだけでは足りず、農地法第3条の許可が必要となることを意味しています。 また、農地法第21条では、「農地又は採草放牧地の賃貸借契約については、当事者は、書面によりその存続期間、借賃等の額及び支払条件その他その
小麦って？どうして粉にして食べるのですか？ - 米みたいに粒食はできないのですか？とろろのときの麦飯はあれは？大麦ですか？ - Yahoo!知恵袋
小麦は、原産地とされる西アジアやエジプト、西欧の歴史を見れば明らかなように、古代以前から何千年にもわたって、粉として利用されてきました。その理由として、次のようなことが挙げられます。 まず、小麦は、穀物としての実の構造と性質が、製粉、つまり粉食に向いていたといわれています。たとえば米の場合、外皮（籾）、内皮（ぬか）とも剥離しやすく、胚乳部は硬いです。そのため、粗を取り除き、糠の部分を擦り合わせて削り取るだけで食用とすることができます。つまり、米はわざわざ粉にする必要がないわけです。 これに対して小麦の場合は、外皮は厚く強靱で（粒全体の約13％）、胚乳部は柔らかです。しかも、胚乳部は外皮にぴったりと密着していて、簡単には分離できません。したがって、小麦の場合は粒のまま砕いて粉にして、その後、皮を分離するほうが、胚乳部の利用方法として合理的といえます。現代の製粉技術でも、胚乳部と皮とを完全に分
山梨ブドウ「ジューシー」＝安倍首相：時事ドットコム
山梨ブドウ「ジューシー」＝安倍首相 2019年08月05日15時33分 山梨県の長崎幸太郎知事（左から２人目）らから桃とブドウを贈呈される安倍晋三首相（右から３人目）＝５日午前、首相官邸 安倍晋三首相は５日、首相官邸で山梨フルーツレディーの田中唯さん（２３）らの表敬を受け、山梨名産の桃とブドウを試食した。皮ごと食べられる「シャインマスカット」に首相は「大変ジューシーだ。おいしい」と笑顔を見せた。 【点描・永田町】3本柱続投、それとも人心一新 同席した長崎幸太郎山梨県知事は「恐らくこれだけの桃は中国も他の国もまねできない。芸術品だ。これから海外にどんどん売っていきたい」とアピールした。 新型コロナ最新情報 安倍政権 消費税
種苗法改正による自家増殖原則禁止の理解と誤解 | 農ledge
2021年5月15日、種苗法により自家増殖原則禁止というニュースが報じられ農家、特に自家採種を行っている農家や、種関係の活動をしている人々の間に衝撃が走った。内容は自分たちで野菜、果物、花などから種を取ることを原則禁止するというもので今日までSNSや各専門メディアなどで話題になっている。 特に、聞かれる声としては今回の改変により、自家採種ができなくなり在来種や固定種などが失われ、F1種のみが蔓延してしまうという声である。そこには記事のタイトルが先行し、一部誤解されている部分もある。そこで本記事では今回報じられた「種苗法による自家増殖原則禁止」についての事実と誤解を説明する。 種苗法とは 自家増殖原則禁止となった背景 自家採種禁止による農家の声 自家増殖原則禁止の誤解 種苗法施行後どうなった？ 種苗法とは 植物の新品種の創作に対する保護を定めた法律で、植物の新たな品種（花や農産物等）の創作を
世界中であり余ってる牛肉とワインの掃き溜めとなる日本
ＴＰＰ発効 牛肉輸入急増 実質５日で「半月分」 攻勢強まる恐れ 2019年1月19日 7時0分 日本農業新聞 財務省は１８日、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）参加国からの１月上旬（１～１０日）の牛肉輸入量を発表した。オーストラリアやカナダなどから１万トンが輸入され、前年１月の１カ月分の半数に及ぶ高水準となった。輸入業者が関税が大きく下がるＴＰＰ発効を待って、輸入量を増やした形だ。「上旬の営業日は実質５日ほどのため、その期間での１万トンは多い」（商社）。２月１日には欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）が発効する。輸入攻勢がさらに強まる恐れがある。 昨年１２月３０日にＴＰＰが発効した国は日本に加え、メキシコ、シンガポール、ニュージーランド、カナダ、オーストラリア。発効を受け、これまで１カ月遅れで公表していた牛肉輸入量を、財務省が毎月上・中・下旬ごとに、ＴＰＰ参加国に限り発表する。 １月上旬の輸
山田正彦『大変なことになります。』
山田正彦 オフィシャルブログ Powered by Ameba 山田正彦 オフィシャルブログ Powered by Ameba そのために参議院で付帯決議を付けて種子法が廃止されても、都道府県の優良品種の奨励制度等は残り、予算を確保できるつもりでしたが。 実は近く「農水省から種子について大事な通達がある」との噂があったので連絡していたら今日、私のところに農水省次官による通知が届いたのです。 そこには明確に「運用基本要綱、種子制度の運用、1代雑種審査基準の審査、指定種苗の運用は廃止する。以上命により通知する」と有ります。 種子法廃止後の都道府県の役割についても「これ迄実施してきた稲、麦、大豆の種子に関する業務の全てを直ちに取り止めることを求めるものではない」と有ります。 都道府県によっては、暫く続けてもいいが、国の予算措置は厳しいぞと言わんばかりです。 しかも「民間業者による種子(日本モンサ
日本の「食糧自給率」、実はそんなに深刻ではなかった（ドクターＺ） @moneygendai
実はそれほど低くない 日本の食料自給率が、23年ぶりの低水準に落ち込んでいる。 農林水産省が発表したところによると、'16年度の食料自給率は38％だった。'15年度まで6年連続で39％にとどまっていたが、冷害で37％に落ち込んだ'93年度に近づく数値を叩き出した。一方で政府は、'25年までに食料自給率を45％まで高める目標を掲げている。 アメリカがTPP（環太平洋パートナーシップ協定）離脱を表明して以降、食料の輸出入に関する報道がどことなく下火になっていたが、このような現状をどのように捉えればいいのだろうか。 まず、農水省が重要視している食料自給率は「カロリーベース」と呼ばれるもので、国内で生産され、1人1日当たりに供給される熱量（913キロカロリー）を、国民が1人1日当たりに消費する熱量（2429キロカロリー）で割って38％となっている。 これとは別に「生産額ベース」で食料自給率を求める
本石町日記 on Twitter: "日経１面左。竹林と化した隣の耕作放棄地に悩むＳさんは、「税金が安いからだ」と嘆くが、税金が上がって自分の田畑の保有コストが上がるのは甘受するのか。あるいは、放棄地だけ狙い撃ちする課税強化は現実性があるのか。"
日経１面左。竹林と化した隣の耕作放棄地に悩むＳさんは、「税金が安いからだ」と嘆くが、税金が上がって自分の田畑の保有コストが上がるのは甘受するのか。あるいは、放棄地だけ狙い撃ちする課税強化は現実性があるのか。
アベノミクスに破壊される農家 農政放棄し市場原理導入、米価暴落で農家に壊滅的打撃
昨年12月14日に投開票された第47回衆議選で、西川公也農林水産大臣が立候補していた栃木県2区の小選挙区選挙で落選し、比例代表で復活当選となった。現職の農水相が落選したのは2000年以来14年ぶりの事態となった。選挙戦最終盤には安倍晋三首相が応援に入り、「安倍内閣において農家の所得を倍増していくという大きな目標があります。この目標に向かって政策をしっかりと進めていく、改革すべきは改革する、この力を持っているのは西川さんしかいないという思いで西川さんに農水相をお願いしたのです」と最大級の持ち上げをしたにもかかわらず、民主党候補者に競り負けた。 西川大臣は12月16日の農水省での記者会見で、総選挙の結果について次のように言及した。 「ちょうど私、農水相で農政の責任者だと、こういうこともありますよね。それで、農業者、やっぱり不満を私に、みんな、こうぶつけてきたと。こういうことは実感としてありまし
日本の食料自給率、低い低いと言われるが…実は、生産額ベースだと65％と高い
農林水産省が発表した２０１３年度のカロリーベースの食料自給率は４年連続で３９％と、低い水準にとどまった。 政府はこの数字を２０年度までに５０％に引き上げることを目標に掲げており、達成には遠い。 だが、この指標がどこまで実態を表しているのか、という点では疑問の声もあり、冷静な議論が必要といえる。 食料自給率は、国内消費のうち、国産の農水産物でどの程度賄っているかを示すものだ。 政府は、カロリーを基に計算したものを政策目標の一つにしている。 しかし、輸入飼料のエサで育てられていることが大半の牛や豚、鳥の肉や卵などは、いくら国内で育てたとしても、国産には含めない。 例えば、卵の自給率は、重量を基に計算すると９５％だが、カロリーベースでは１０％前後に下がってしまう。 鶏肉も、重量ベースの自給率は６６％なのに、カロリーベースでは１０％弱になる。 肉は野菜などに比べてカロリーが高いため
平均年収2500万円 高収入 “奇跡のﾚﾀｽ村” 長野 川上村が 嫁募集 （女性自身） - Yahoo!ニュース
「レタス生産量日本一の村」として知られる長野県南佐久郡川上村。高原野菜の栽培に適した自然環境と、東京まで車で3時間という地の利を生かして都市部への農作物の供給基地としての地位を確立した。同時に、ブランドとなった川上村のレタスや白菜を作る農家の収入も上がり、人口4千759人の小さな村だが、世帯あたりの平均年収は2千500万円を超える。 また、村の嫁たちの7割が東京など都会から嫁いできていて、若者たちの定着率も高い。こうして若い人が増え続けていることと、高収入もあって今、川上村は「奇跡の村」と呼ばれている。いったいなぜ、川上村にどんどん若い人が集まるのだろうか。それには以下のような理由がある。 ・環境に不慣れな奥さんを助ける「若妻会」。 ・濃密な近所付き合いで助け合う。 ・生活にメリハリがある。夏場は仕事に集中し冬は遊ぶ。 ・教員環境の充実。教員の数が多い。24時間開館の図書館。
農協に襲いかかるアマゾンの勝算 ：日経ビジネスオンライン
長らく、日本の農業や地方経済を支えてきた全国農業協同組合中央会。 農協グループ（JA）は種子や肥料、農薬やトラクターなどの農業資材を農家に売り、農家から集荷した作物の販売も請け負う。さらに、大手資本や金融機関が進出しない地域で、農家を相手に資金を貸し出す――。農協が果たしてきた役割は非常に幅広い。だからこそ、農家は農協に任せておけば安心という持ちつ持たれつの関係が構築された。 農協に代わってサービスを始めようにも、金融から販売、流通などすべての機能を代行することは難しい。参入してもビジネスとして成功せずに撤退する企業も少なくなかった。 だが、農協の独占による弊害も出ている。「すべてやってくれるのはありがたいが、いかんせん手数料が高すぎる」。こう漏らすのは岩手県で大規模な生産法人を経営する男性だ。 この男性いわく、今年の大豆の販売価格は1俵当たり7000円だった。ところが、農協を通すと450
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日本ではなぜ、ぶたさんが家畜として広まらなかったのか？
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農業にIT、システム規格統一 政府が協議会 - 日本経済新聞
