「ノーベル賞級の大発見」と賞賛された小保方晴子さんの「STAP細胞論文」が急転直下、非難に晒されている。論文を掲載した英科学誌『ネイチャー』が17日、“捏造疑惑”について調査中であることを表明したことから、鬼の首を取ったような小保方バッシングが巻き起こっている。だが、冷静に論文を精査すれば、ごく些細な問題でしかないことがわかる。批判の大合唱の背後には何があるのか。全国紙科学部記者がいう。 「論文に対する異議はよくあること。より良い研究に発展させるために外部の人間が意見をするのは科学研究の常です。だから小保方さんの杜撰な画像管理は、批判されて然るべきです。 しかし、そうした批判は実名だからこそ意味がある。ネット上で匿名の自称科学者が跋扈し、鬼の首を取ったかのように彼女を責めているが、彼らはロクに論文も読まずに批判を拡散している。この流れを、不見識なメディアも後押ししてしまっている」 も

仕事や私生活などで日々活用しているITツール。一方で、コミュニケーションがメール頼みになってしまったりと問題も。そんな中、IT企業であるにも関わらず「IT断食」をすることで仕事の効率をアップさせている企業がある。大企業・組織向けにソフトウエアを販売する「ドリーム・アーツ」だ。 2011年11月、会議へのパソコンやスマホなどのIT機器の持ち込みを禁止。さらにパワーポイントでの資料作成は許されず、社内CCメールも使用してはいけない。13年6月には営業部員に貸与していたパソコンの返却を命じた。企画書や見積書などパソコンが必要な業務はすべて支援する部門が担当することになったのだ。これらに対し当初は当然のことながら社員から強い反発の声があがった。IT企業に就職したのに、との声もあった。 だが、山本孝昭社長は断行したのだ。 「人に会ったり、自分で考えたりするような『価値あるアナログ時間』を増やす

★放射能パニック家族の（狂）生活 宮本早苗さん（仮名・３８歳）夫／息子１人 「息子はマクロビ弁当持参！パパは栄養失調で病院送り。内部被曝よりも怖い、マクロビアンママの食生活」 食の安全から、放射能パニックママたちの間で注目を集めるマクロビオティック。宮本早苗さんはこの玄米を主食とした独自の食事療法を取り入れ、内部被曝から家族を守ろうと必死だ。 「夫と小学３年生の息子には毎日マクロビ弁当を持たせています。息子には学校給食は食べないように言い聞かしてありますしね。給食メニューなんか食べていたら、内部被曝から身を守れません。賛同するママも多いですよ」 肉類、糖類を摂らずに玄米菜食を中心とした食事のおかげで、宮本さんの体重は半年間で１３ｋｇ減。これまでダイエットしても痩せなかった彼女は喜び、マクロビを妄信してしまう。 「汚染されていない食材を手に入れるために、関西の無農薬野菜を販売する

■全国で760万戸の住宅が供給過剰 「都心に比べ、郊外の家は安い」 確かに値段だけを比較すればその通りだが、実はこれが大間違い。なぜなら「時間価値」という概念がすっぽり抜け落ちているからだ。 時間価値とは「時は金なり」ということだ。サラリーマンは労働時間を売っている。もし年収1000万円の人が通勤に往復3時間かけているとしたらどうだろう。年間250日働くとして、1日の稼ぎは4万円。1日8時間労働とすれば時給は5000円。時給5000円の人が通勤に3時間かけているということは、毎日1万5000円を浪費しているに等しい。通勤時間を少しでも有効に使おうと確実に座れる始発駅の近くでの住居を狙うと、かなり遠い場所になる。茨城県の牛久や埼玉県の鳩ヶ谷、熊谷あたりだ。このように地名に動物の名前がつく“動物園都市”をはじめとした郊外が、この先悲惨なことになっていくのは確実だ。 わが国の人口は今後、

ユダヤ人やイスラム教徒を標的にする極右政党の躍進が各国で相次ぐ不気味── デニス・マクシェーン（英労働党下院議員、元欧州担当相） ヨーロッパに新たな分断が生まれている。かつての鉄のカーテンとは違って、今回の「壁」は異質なものに対する強い拒否反応。西ヨーロッパではイスラム教徒、東ヨーロッパではユダヤ人とロマ人、同性愛者が標的になっている。 オランダでは３月３日の地方選で、イスラム教徒排斥を唱える極右の自由党が主要都市で躍進。続いて４月11日にはハンガリーで国会議員選挙の第１回投票が行われ、「ユダヤ資本」が「世界をむさぼり食おうとしている」と攻撃するフィデス・ハンガリー市民連盟が、過半数の票を獲得した。 フィデスよりもあからさまに反ユダヤ主義を掲げる極右政党ヨッビクも、今回初めて26議席を獲得し、従来の政権与党である社会党と２議席差に迫った。初の国会進出を果たしたヨッビクの幹部たちは、

同盟の危機だって？　米大使館が新聞の普天間報道に呆れ顔 週刊文春12月17日(木) 12時10分配信 / 国内 - 社会 「米大使一変、激怒」（産経）、「米、同盟協議を延期」（読売）、「普天間暗礁　同盟に影」（朝日）など、米軍普天間飛行場の移設問題では左右両派の新聞が、「同盟が危ない」という同じ論陣を張り続けている。 ところが、これらの報道に、米大使館は呆れ顔という。 「『米大使一変、激怒』と産経は刺激的に書きましたが、そうした事実はまったくありません。われわれは外交官ですから」（米大使館関係者） 米外交筋によれば、米国では外交官が他国の批判をすることは固く禁じられているので、こういったことはあり得ないという。 「『米、同盟協議を延期』にしても、そもそも協議のスケジュールもまだ出来ていない。出来ていないものを延期するなんてことは無理です。日本の新聞は危機を煽りたいようですが、同盟関

──まず最初に、私は嫉妬しているのではありません。 結婚する友人を祝いたい気持ちでいっぱいです。 でも、あの時間だけは許せないんです。── 　チャペルの外に出た。 「独身女性のみなさ〜ん」 　ついにきた、あの時間。 　先日、出席した結婚式で、私（35歳・独身）は気づかぬフリをキメ込んで、よそ見をしていた。なのに、周りの既婚者に「ほらほら」と背中を押された。あんまりイヤそうにすると、祝福ムードに水をさしちゃう。だから、キャーとか言って参加した。 　そう、ブーケトスの時間。 　心の中で「ブーケがこっちに飛んできませんように」と祈った。だって、受け取ったら最後、こうとどめを刺される。　 「次、がんばってね」 　これって、職場で同じことをしたら、セクハラじゃない？　結婚式だから許されているこの習慣、何とかならないの。そう思っていたら、東京都内で出版社勤務のレイコさん（29）に会った。 　話を聞いて

「商慣習」〜居酒屋で「お通し」の料金を請求されたら払うべき？ プレジデント5月11日(月) 14時32分配信 / 経済 - 経済総合 居酒屋に入ると、注文をしていないにもかかわらず、小皿や小鉢に盛った料理を、挨拶代わりに出す店は多い。これは「お通し」や「突き出し」などと呼ばれる料理である。今回は、お通しの代金を後で徴収する居酒屋のシステムについて問題にしたい。 そもそも契約とは、民法上、お互いの当事者の意思と意思が、明示的あるいは黙示的に合致して初めて成り立つものとされる。 これは、居酒屋であれば、店側の「飲食物とそれに伴うサービスを提供する」という意思と、客側の「それ相応の代金を支払う」との意思が合致した場合だ。そうなれば、サービスを受けていて代金を払わない客に対し、店側は支払いを催促、場合によっては強制的に徴収する可能性も生じる。 では、注文していないお通しに対して、代金を支払わ

肥満と負債には、統計的に見て明らかな相関関係がある。私たち大阪大学の研究グループが2005年に行った全国アンケート調査が、それを裏付けた。住宅ローンを除いた「負債あり」と「負債なし」のグループを比べると、「あり」のほうが男女とも肥満者の比率が高いのだ。ちなみにここでいう肥満とは、体重（キログラム）を身長（メートル）の2乗で割ったBMI（体格指数）が25以上のことである。 ではなぜ、このように負債者のほうが太っているのか。それは、肥満というのは経済学から見れば“借金”そのものだからだ。食べる楽しみを優先したことで背負った健康上の“負債”だと考えればいい。結果として、洋服が合わなくなったり、苦しいダイエットが必要になったり、将来の病気のリスクを背負い込むといった“利息”を支払うことになる。 いったいどんな人が“借金”をするのだろう。実は同じ財貨でも時間の開きがある場合には価値が違ってくる。