「週刊新潮」の発売前日に速報が届く! メールマガジン登録 デイリー新潮とは? 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営:株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。
関連記事 2020年版「住みたい田舎」ランキング発表 若い世代の間で地方移住への関心集まる 宝島社が「2020年版 第8回 住みたい田舎ベストランキング」を発表した。移住定住の推進に積極的な市町村を対象に、移住支援策、医療、子育て、自然環境、就労支援、移住者数などを含む230項目のアンケートを実施。629の自治体から集めた回答を基に、田舎暮らしの魅力を数値化し、ランキング化した。その結果は? 北海道の「住み続けたい街」ランキング 3位「音更町」、2位「札幌市厚別区」、1位は? 大東建託は北海道に住む成人を対象に、居住満足度調査を実施した。その結果「住み続けたい街ランキング」の1位は「札幌市中央区」、2位は「札幌市厚別区」、3位は「音更町」だった。 北海道の住みここちランキング 1位は札幌市◯◯区 北海道の「いい部屋ネット 街の住みここち、住みたい街ランキング」。結果は? 札幌都市圏の住みこ
悪いのは手塚治虫? 日本のアニメについて語られるとき、そこで働く人たちの低賃金が問題になる。 アニメが好きでその仕事をしているので、いわゆる「やりがい搾取」になっている、と。 それはアニメのみならず、映像の世界全体に言えるようでもある。 しかし映像全体であれば、不況でテレビ局の業績がどうこうとか、とくに特定の個人のせいにはされないが、アニメに関しては、いまだに「手塚治虫が『鉄腕アトム』を安く作ったおかげで、アニメーターは低賃金になった」と、亡くなって30年が過ぎている手塚治虫のせいにされている。 本当にそうなのだろうか。 ひとは断片的な「事実」をもとに、「物語」を捏造してしまいがちだ。 手塚治虫疫病神説もそのひとつであり、この「誤った歴史」を拡散させたひとりが、宮崎駿である。 1989年に手塚治虫が亡くなったとき、マンガ専門誌「Comic Box」1989年5月号、「特集 ぼくらの手塚治虫
2014年にはハリウッド版『GODZILLA』、2016年には『シン・ゴジラ』が大ヒット。新宿のホテルに作られた「ゴジラヘッド」なる等身大ゴジラの頭は新宿のシンボルになり、渋谷PARCO取り壊しのときにもゴジラが襲来。キャラクターショップでは月商1000万円を超え、しかも新たに「ちびゴジラ」なるキャラクターまで登場している。 ハリウッド版は2019年、2020年と公開が予定されており、2019年5月公開予定の『ゴジラ キング・オブ・モンスターズ』の期待値は高まる一方。2020年の『ゴジラVSコング(仮題)』には小栗旬が出演することも報じられて話題を呼んでいる。 さすが、国民的怪獣「ゴジラ」――と言いたくなるが、実は1954年に誕生したゴジラが「キャラクタービジネス」としてここまで活発になったのは、ここ数年のことなのだという。ジャーナリストの佐々木俊尚さんがその背景に迫った。 1954年11
発売中止の作品まで…… アニメの“円盤”は消滅するのか?:ジャーナリスト数土直志 激動のアニメビジネスを斬る(1/4 ページ) アニメのBlu-rayやDVDの売り上げが減少している。動画配信サービスの普及が要因。ただ配信終了した作品は見れなくなるため揺り戻しの可能性も。 アニメのビデオソフト(DVD/Blu-ray)が今、売れていない。なかには予約枚数が100枚以下のタイトルも現れているという。 アニメと言えば、日本のクールジャパンの代表選手、世界で人気、急成長のイメージが強い。実際に『ドラゴンボール』や『ワンピース』といった人気作のある東映アニメーションは、決算のたびに過去最高売上高・利益を更新する。絶好調だ。 急激な販売減少、Blu-rayの発売中止も ところがアニメ業界でもビデオソフトに目を移すと厳しい話ばかりが聞こえてくる。かつてはテレビアニメ1タイトル1商品あたり1万枚以上の販
お客さま各位 平成29年3月7日大洗まいわい市場代表 常盤 良彦大洗まいわい市場の無期限休業のお知らせ...お客さま各位 平成29年3月7日 大洗まいわい市場 代表 常盤 良彦 大洗まいわい市場の無期限休業のお知らせ 平素より、当店に格別のご高配を賜り誠にありがとうございます。 さて、平成29年3月7日(火)より、大洗まいわい市場と大洗ガルパンギャラリーを無期限の休業とさせて頂くこととなりました。 決断に至った最大の要因は、大洗リゾートアウトレットの運営会社である(株)八ヶ岳モールマネージメントが当社を含むテナント各社から、別途警備会社に支払うべき警備費を徴収しているにも関わらず、平成29年3月1日よりテナント各社に対して何らの相談もなく、警備員を置かないという背信行為を
ヤマト運輸が、日本郵便の優遇措置について論じる特設サイト「いい競争で、いいサービスを。」を公開しました。同社が2015年11月12日に全国54紙でメッセージを掲載してから1年ちょっとが経過しましたが(関連記事)、特設サイトではその後の経過を報告し「いまだに公平・公正なものとはいえない状況が続いている」としています。 ヤマト運輸の特設サイト「いい競争で、いいサービスを。」 ヤマト運輸が2015年に出したメッセージでは、主に以下の2点について訴えていました。 「信書」制度の不便さ 日本郵便が国際スピード郵便(EMS)として優遇を受けながら荷物を運んでいる ヤマト運輸では1年強この2点について国に改善・是正を求めてきましたが、現時点では何も改善されていないとのこと。今回の特設サイトでは、あらためてこれらが問題であると主張するとともに、ユーザーの意見を求めています。 「信書」制度の問題 「信書」は
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能(広告ブロック機能を持つ拡張機能等)を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
2016年12月17日NAVERまとめ対策,著作権侵害対策 普通の会社なら、写真やイラストをWEB担当者が軽い気持ちで自社サイトに無断転載していたとしても、それを指摘すれば総務部門がすぐに謝罪と使用料の支払いに応じてくれる。責任あるものなら著作権侵害が犯罪であると知っているからだ。 それがキュレーションメディアとなると犯罪であることを知りながらパクリサイトを運営しているからであろう、ごたくをならべて言い逃れをする。とはいってもぼくが請求書を送った6社は、悪あがきをするものの結局は写真使用料を支払ってくれた。 一社を除いて。 その一社とはNAVERまとめを運営するLINE株式会社だ。 もともと悪評の高いNAVERであるが、悪質なキュレーションメディアの中でももっともたちが悪い媒体であることがこれで確認できた。 ぼくがNAVERにパクられた写真はこれ。 NAVERまとめに抗議文を送る NA
JR北海道は11月18日、利用者数の減少などにより「単独では維持することが困難な線区」10路線13線区を正式に発表した。 13線区の合計は1237.2キロメートルで、全線のおよそ半分にあたる。JR北海道は、輸送密度が200人未満の3線区についてはバスなどへの転換、200人以上2000人未満の8線区については上下分離や運賃値上げなどの方法により鉄道を維持する仕組みを、地元と協議していく意向だ。 ちなみに、地元が廃止に合意している石勝線の新夕張ー夕張間と、災害で不通となっている日高線の鵡川ー様似間については、すでに協議を行っている。 毎年90億円の返済は可能か まさに、JR北海道は経営危機の真っ只中にある。前期(2016年3月期)決算で鉄道事業から生じる営業損失は482億8000万円となった一方、鉄道事業の営業損失を補てんする目的で民営化時に設定された経営安定基金からの運用益は349億1800
Hiromitsu Takagi @HiromitsuTakagi サーポートビジネスの必要性はわかるが、PCデポ商法は「初心者シャブ漬け商法」と評さざるを得ない。 PCの使い方は確かに知らなくていい難しい部分もあるが、利用者の自由に関わる部分は説明・教育が欠かせない。そこをあえて秘匿するのは卑劣だ。twitter.com/john_do2016/st… 2016-09-10 22:17:00 Hiromitsu Takagi @HiromitsuTakagi 先月にPCデポの件が話題に出てきてすぐ思ったのは、3年前のこの件。その後、携帯電話事業者に?の?指導があったのか改善されたが、PCデポではそんなことはお構いなしになっているだろうと。 takagi-hiromitsu.jp/diary/20130620… 携帯電話販売店が本人同意を亡きものにする 2016-09-10 22:30:2
中高生限定のスマートフォン向けアプリ「ゴルスタ」で、アプリを以前使っていたユーザーの個人情報である氏名を、アプリ運営会社がSNS上に意図的に書き込んだことが物議をかもし、25日から炎上している。 アプリの運営会社「スプリックス」(東京都豊島区)の常石博之副社長は26日、読売新聞社の取材に対し、同社の担当者がゴルスタの公式ツイッターアカウントで、ゴルスタを批判していた元ユーザーの氏名を書き込んだ上で、「警察に通報します」などと警告したことについて、「この事実に対しては、当社のミスでした。深夜でもあり、担当者がヒートアップしてしまったためです。深くお詫びいたします」と謝罪した。 また、アプリの利用規約の「クレジットカード情報」を収集するという記載についても、「保護者のクレジットカード番号が必要なのか」などとSNS上で指摘されている。この点について、常石氏は、利用規約でクレジットカード情報を求め
こんにちは。ヨッピーです。 普段は主にインターネットで風俗の話などをしております。 さて、「PC DEPOT」(以下PCデポ)という神奈川県を基盤に、主に首都圏でパソコン販売事業などを展開する小売店が、80歳を超える高齢者に対して月額15,000円弱という高額のサポート代を含む契約を結び、親族がその解除を求めたところ、契約解除料として20万円もの大金を請求するという事案が発生し、インターネットは元より、テレビ番組でも報道されるなど大きな話題を呼んでおります。 当初、20万円の解約料を請求されたのは事実です。これが20万円の根拠のようです。フォロワーさんから教えていただきましたが、解約料に消費税はないみたいです。 何から何まで悪質です。 出典:ケンヂさんのTwitterより 騒動の発端となった、契約者の息子である「ケンヂ」さんのツイート。 契約解除料108,000円のレシート※若干画像の明る
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く