長寿命リチウム電池を試作・活用、スリーダムアライアンスが9社と連携し実証 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
スリーダムアライアンス（東京都港区、松村昭彦社長）グループは、中国の二次電池メーカーのＴＥＮＰＯＷＥＲなど９社と組み、従来品の数倍の寿命を持つ次世代型リチウムイオン電池（ＬｉＢ）を試作して最終製品に組み込む実証事業を始める。同社が開発したセパレーターや電解液を使って、長寿命で耐熱性も高いＬｉＢを組み立て、電気自動車（ＥＶ）などに実装して効果を検証する。ユーザー企業にも参画してもらい、次世代ＬｉＢの本格採用につなげる。 東京都立大学発ベンチャーのスリーダムアライアンスの音頭で、国内外のセルメーカーや電池パックメーカー、電池のユーザーなど１０企業グループが集まり、次世代型ＬｉＢの実証事業「Ｘ―１０プロジェクト」を始動させた。ユーザー各社の注文に応じる格好で、メーカー側が試作に取り組み、ＥＶや電動自転車などに実装して性能や効果を実証する。 ほかの電池関連メーカーやユーザーにも参加を呼びかけ、試作
窮地のEV電池 日本の活路
経済安全保障の観点から、世界では重要物資を囲い込む動きが加速する。その大きな火種の一つが、電気自動車（EV）の最重要部品である「電池」だ。中国が席巻するリチウムイオン電池市場の現状に危機感を募らせる米国。2022年に成立したインフレ抑制法（IRA）で関連産業の自国投資を促す。米中のデカップリング（分断）が進み、日本企業も「踏み絵」を迫られている。かつてリチウムイオン電池を世に送り出した日本だが、今や見る影もない。日本の電池産業は再び世界をリードするゲームチェンジャーになれるのか。（写真＝侍：Nerthuz/Getty Images、電池：Aurelian Popescu / 500px /Getty Images）
AESC／500億円投じ茨城県茨城町にリチウムイオンバッテリー工場
日本のリチウムイオンバッテリー大手のAESCは8月29日、2024年3月より次世代バッテリーの量産を開始するAESCのマザー工場となる、茨城工場を竣工したと発表した。 ＜茨城工場全体イメージ＞ 茨城工場は年間6ギガワット時（GWh）の生産能力で、2024年3月の量産開始を予定している。敷地面積が東京ドーム約8個分におよぶ国内最大級のリチウムイオンバッテリーの生産拠点であり、今後は第二・三棟の建設も計画している。従来バッテリーよりエネルギー密度を1.3倍に高め、充電速度を35％短縮した次世代バッテリーを生産し、国内自動車メーカーへ供給していく。 工場は、敷地内への太陽光パネル設置等により、100％再生可能エネルギーで操業するカーボンニュートラルなグリーン工場。また、最新生産設備とAI+IoTを取り入れた制御システムを導入することで、高い生産性を実現している。 同社は現在、6か国で新工場を同時
エンビプロ、LIB資源化へ原子力機構発ベンチャーと共同研究 希少金属回収
エンビプロ・ホールディングス（静岡県富士宮市）とエマルションフローテクノロジーズ（EFT／茨城県那珂郡東海村）は8月2日、共同研究契約を締結したと発表した。EFTの持つエマルションフロー技術を活用したリチウムイオン電池（LIB）からのレアメタル回収を目的としたもの。両社の強みを持ち寄ることで、新たなLIBのレアメタルリサイクルフローを確立を目指す。 今回の共同研究契約で、エンビプロHDは、LIBの集荷と、1次処理したレアメタル濃縮滓の提供や溶媒抽出技術の各種知見の提供を担う。EFTはLIBリサイクルの事業化を見据えたエマルションフロー装置のスケールアップ開発と、エマルションフローによるレアメタル抽出フロー開発を担う。
DOWAグループ、使用済みリチウムイオン電池のリサイクル能力を拡⼤
廃棄物処理・リサイクル事業などを手掛けるDOWAエコシステム（東京都千代田区）は4月19日、子会社・エコシステム秋田（秋田県大館市）の、使用済みリチウムイオン電池のリサイクル能力を拡大したと発表した。既設の焼却施設（3号炉）で1日あたり18トンの処理許可を取得。すでにリチウムイオン電池のリサイクルを行っている2号炉と合わせ最大受入能力が6倍に拡大する。受入れ開始は6月を予定。 エコシステム秋田は、新たに既設の焼却施設（3号炉）において、リチウムイオン電池をはじめとする電気・電子機器類のリサイクルのため、一般廃棄物と産業廃棄物の処分の許認可を取得。3号炉は間口の広い固定床炉で、大型の車載用リチウムイオン電池も解体せず熱処理により安全に不活性化できるという。不活性化させた電池は、2019年に稼働を開始した再資源化ラインを用いて、鉄、アルミ、銅、コバルト・ニッケル混合物などを分離回収し、それぞれ
リチウムイオン電池からレアメタル回収へ。アサカ理研が専用プラント ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
アサカ理研は、いわき工場（福島県いわき市）でリチウムイオン電池からレアメタル（希少金属）を回収する専用プラントの建設に着手する。２０２２年１月の操業開始が目標。投資額は既存工場の改修も含めて約１０億円。リチウムなどレアメタルは電動車市場の拡大などで世界的に需要増加が見込まれており、市場の拡大に応じて、将来は海外工場も含め拡充する方針。 リチウムイオン電池は今後、電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などの電動車両や、再生可能エネルギー電気の貯蔵用途で需要の大幅な拡大が見込まれている。需要に対応して低コストで電池を供給するには、レアメタルの安定供給が大きなカギになる。 このため、レアメタルを使用済み電池から回収して再利用する専用プラントを建設することにした。同工場は現在、タンタルの回収事業をしており、既存工場の改修とともに新工場を建設し、レアメタルの回収システムを導入する。同
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東邦亜鉛、ＬｉＢ ｔｏ ＬｉＢリサイクル事業化 - 化学工業日報
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