コロナ以降、自宅謹慎の影響で全く外食していなかった。 外食禁止を破るならあそこ、と決めていた外食屋があった。 近所のトンカツ屋だ。実は一回も行ったことは無かったのだが、以前から気になってはいた。 コロナなのに毎日元気に営業している姿を見て勇気や元気を貰っていた。佇まいも良いし、雰囲気も好きだなと思っていた。 そこで先日、満を持してトンカツ屋に行ってきた。 トンカツを頼むと、何故かまず初めに小さなすり鉢に入ったゴマが出てきた。 すりこぎもついている。ほお、ゴマを擦れってか。 何の気無しにゴマを擦り始めた。ブチブチとゴマが割れていく。ある程度擦ったら粉末状になった。 さらに擦っていくと油が出てきてしっとりしてくる。 トンカツ屋ってどうしても出てくるまで時間がかかる。 でもゴマを擦っていると手持ち無沙汰が無くなって良い。 ゴマの擦り方によって食感や風味が変わってくる。 たくさん擦りたい人、そのま

働き盛りの男性の自殺が増えています。20代から50代でことし9月に自殺した男性は700人余りで、去年の同じ時期を2か月連続で上回りました。自殺の防止に取り組む団体は新型コロナウイルスの影響と見ています。 厚生労働省によりますと、ことし9月の1か月間に全国で自殺した女性は640人で4か月連続で去年の同じ時期を上回った一方、20代から50代の男性も705人と去年を56人、率にして8.6％上回りました。 8月に自殺した同じ年代の男性は706人で去年を6.6％上回っていましたが、1か月間でさらに2ポイント悪化しています。 自殺の防止に取り組むNPO法人「ライフリンク」の清水康之代表は「新型コロナウイルスの影響で非正規で働く人や自営業者を中心に働き盛りの男性が追い詰められている。雇用を守る政策を続けていくことが必要だ」としています。 厚生労働省は相談窓口の検索サイトを設けていて「相談が集中してつなが

バックパックの背中「汗」問題を解決! これを取り付けるだけで夏場でもさらっと快適【今日のライフハックツール】

国が、GoToキャンペーンの運用見直しを決めたものの、最終判断を都道府県に委ねたことについて、東京都の小池都知事は、「国が判断すべきで、国に責任がある」と述べた。 東京都・小池知事「国が主体的にお決めになるということが、10月1日に東京が加わったのも、そういう流れで行われたものと理解しております。しっかり国の方でご判断いただきたい。また、それが責任であろうと考えています」

2020/11/21 17:34 (JST)11/21 22:01 (JST)updated ©一般社団法人共同通信社

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新型コロナの新たな感染者の数は、２１日も、東京や大阪など各地で過去最多を更新し、全国の合計も初めて２５００人を超えています。 東京都が２１日、新たに発表した感染者は５３９人でした。一日の感染発表が５００人を超えるのは３日連続で、２１日も過去最多を更新しました。また、現在入院している感染者のうち、人工呼吸器や人工心肺装置を装着している「重症者」については、２０日から３人増えて４０人となっています。 また、全国では、大阪で、東京に次ぐ４１５人の感染が発表されたほか、埼玉、千葉、茨城、兵庫、愛媛で一日あたりの感染発表としては過去最多となりました。 ＪＮＮのまとめで、全国の新たな感染者は２１日午後６時半までの時点で２５００人を超えていて、過去最多だった２０日の人数をさらに１２０人ほど上回っています。（21日18:37）

新型コロナウイルスの新規感染者数が増え続ける中で、菅義偉（すが・よしひで）首相の情報発信に消極的な姿勢が目立っている。国民の不安や疑問に応える情報発信は政府トップの役割の一つ。感染状況が悪化した１１月以降、首相は記者団のぶら下がり取材には応じるものの、記者会見は開いていない。 首相は２０日の参院本会議で、新型コロナで打撃を受けた業界を支援する「Ｇｏ　Ｔｏ　キャンペーン」に関し、「感染対策と経済の回復の両立が基本的な考え方だ」と説明。観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」については「これまでに４０００万人が利用しているが、判明した感染者は１７６人だ」と述べ、事業と感染拡大の因果関係を否定した。 加藤勝信官房長官は２０日の記者会見で、首相は政府の対策本部や国会、記者団へのぶら下がり取材などを通じて十分に説明していると強調した。内閣記者会の首相のインタビューはこれまでに２回行われており、この時には

「Go Toトラベル」について菅総理大臣は、感染拡大地域を目的地とする旅行の新規予約の一時停止などを導入するほか、「Go Toイート」は、食事券の新規発行の一時停止などの検討を、都道府県知事に要請する考えを示しました。 政府の需要喚起策「Go Toキャンペーン」をめぐって政府の分科会は、20日、感染が急増している地域での運用の見直しなどを提言しました。 これを受けて政府は21日夕方、総理大臣官邸で対策本部を開き、菅総理大臣のほか、西村経済再生担当大臣や赤羽国土交通大臣らが出席しました。 この中で菅総理大臣は「新規感染者数が過去最多となるなど、最大限の警戒状況が続いている。感染拡大が一定レベルに達した地域ではその状況を考慮し、都道府県知事と連携し、より強い措置を講じる」と述べました。 そのうえで、「Go Toトラベル」について感染拡大地域を目的地とする旅行の新規予約の一時停止などを導入するほ

2020/11/21 16:28 (JST)11/21 19:42 (JST)updated ©一般社団法人共同通信社

採用活動の際、性別や外見ではなく、適性や能力を重視してほしいと「履歴書」から性別欄や写真欄などの削除を求めている団体が、20日にイベントを開き、新しい履歴書の在り方を呼びかけました。 履歴書をめぐっては、性別欄などが記載され、市販の履歴書の参考にされてきたJIS＝日本産業規格の様式例が、ことし7月に削除されるなど、従来の形式を見直す動きが出ています。 こうした中、20日に都内で、これからの履歴書の在り方を考えるイベントが開かれ、さまざまな立場から参加者が経験や思いを語りました。 メラニン色素を作れない「アルビノ」の当事者で、立教大学助教の矢吹康夫さんは「外見の印象で公正な選考が妨げられ、雇用差別が起きている」として、写真欄の削除を求めました。 また、心と体の性が一致しないトランスジェンダーの安間優希さんは「戸籍上の性別は男性のままなので、女性欄に丸をつけると、うそをついているという心理的な

田舎住みだけど県立美術館が税金の無駄すぎてさっさと潰して欲しい。 本当にろくなもん展示してないし。それになんの趣もない。 国立の美術館は羨ましいな。有名な作品も沢山あって。

新型コロナウイルス感染症対策分科会であいさつする西村康稔経済再生相（前列左から２人目）＝２０日午後、東京都千代田区（飯田英男撮影） 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会は２０日夜の会合で需要喚起策「Ｇｏ　Ｔｏ　キャンペーン」の運用見直しを求める提言をまとめるなど、政府に対応を迫る格好となった。社会経済活動を制限することに慎重な政府と感染症の専門家らとの間では足並みの乱れが目立っていた。２１日からは３連休で、人の移動が予想される年末年始の休みも約１カ月後。関係者が一体となって対策を講じることが急務となっている。（坂井広志） 【イラスト】感染リスクが高まる「５つの場面」 「人々の健康のための政府の英断を心からお願い申し上げる。人々が安心して年末を迎えられるよう、強い対策を早急に実施していただきたい」 提言にはこんな強い文言が盛り込まれた。分科会後、メンバーの平井伸治鳥取県知事は、厳しい内容

カイドウ @kaidounagare @pyontakito おぉ…さすがの切れ味！ うちも刀鍛冶と同じ技法で打たれた包丁がありますが、そこまで美しい切り口にはなりません…。 いつか宗近の包丁を購入しに行きたいです。 2020-11-20 21:48:03 アキポ @pyontakito @kaidounagare よく切れるな〜とは思ってたんですが、まさかここまで切り口に差があるとはwって感じっす。箸が滑るw 一枚鋼の文化包丁です😇 海堂さんも里帰りされたときにでも行ってみてください。 手が出ないほど高価ではないのでうっかり衝動買いしてしまいましたw 2020-11-20 22:02:02

日本国内での新型コロナウイルス感染症の流行は第3波を迎え、新規感染者数は連日過去最高を更新しています。 「医療崩壊」の懸念が各メディアからも伝えられるようになりました。 実際に新型コロナの流行によって医療崩壊が起こってしまうと、何が起こるのでしょうか。 日本全国の新型コロナ重症患者数はすでに第2波を超えている新型コロナ重症者数の推移（厚生労働省HPより）11月20日時点での日本全国の新型コロナ重症患者数は291人（前日比＋11人）となり、第2波のピーク時を早くも超えました。 第2波と比べて第3波では高齢者が占める割合が多いことから、重症者数の増加のペースも第2波を上回っています。 また、新型コロナは診断されてから重症化するまでに時間がかかることから、これまでの第1波、第2波でも重症者数のピークは新規感染者数のピークよりも約1週間遅れてやってきています。 第3波はまだ新規感染者数のピークを超

東京・足立区は、２０日、フルーツ狩りの日帰りバス旅行で、新型コロナウイルスのクラスターが発生したと発表しました。バスの中でのカラオケで感染が広がったとみられています。 クラスターが発生したのは、足立区にある会社が、関係者や知人らと実施した日帰りバス旅行です。 足立区によりますと、今月８日、貸し切りバス２台で群馬県にフルーツ狩りに行った、参加者７０人のうち、同じバスに乗っていた４０代から８０代の女性１２人の感染が判明しました。重症者はいません。 最初に感染が確認された６０代の女性は、前日から具合が悪かったということです。 感染者が乗っていたバスの中では、カラオケをしていたということで、保健所は、狭い空間でのカラオケで感染が広がったとみて、もう１台のバスの参加者も含めて、引き続き調査する方針です。

米刑務所内の薬物注射刑執行室（2000年2月29日撮影、資料写真）。(c)PAUL BUCK / AFP 【11月20日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が大統領選での敗北を認めない中、トランプ政権は19日、131年間続いた伝統を破って政権移行期間に死刑を執行した。 米司法省の発表によると、アフリカ系米国人のオーランド・ホール（Orlando Hall）死刑囚は19日夜、インディアナ州の刑務所で薬物注射による死刑を執行された。同死刑囚は16歳の少女を誘拐しレイプ後に殺害したとして1995年に有罪となり、死刑判決を受けていた。 米最高裁の判事9人のうち、トランプ氏が10月下旬に指名したエイミー・コニー・バレット（Amy Coney Barrett）判事ら保守派6人が執行を認める判断を下し、執行停止の申し立ては却下された。バレット氏にとっては初の死刑判断となった。

元２ちゃんねる管理人で実業家のひろゆき氏（西村博之氏＝４４）が２０日、ニュース番組「ＡＢＥＭＡ　Ｐｒｉｍｅ」（ＡＢＥＭＡ　ＴＶ）に出演し、「ＧｏＴｏトラベル」に関する意見の食い違いで専門家を激怒させる一幕があった。 この日は新型コロナ〝第３波〟の影響による「ＧｏＴｏ」事業の運用見直しがテーマに。 リモート出演したひろゆき氏は「経済が悪いのは日本中だいたいそう。飲食店と旅行代理店だけ助ける理由がいまだに分からない」とし、札幌など感染が拡大しているのは「ＧｏＴｏトラベルがきっかけにはなっている」と意見を述べた。 かたや同じくリモート出演したウイルス学が専門の宮沢孝幸・京大准教授はＧｏＴｏトラベルが感染を拡大させているわけではなく「その影響は軽微。あくまで気象要因で増大している」と立場を異にした。 その後、ひろゆき氏は「ＧｏＴｏで東京から来て、札幌の風俗でクラスターが出た」と発言。宮沢氏が疑問を

「このままで放置すれば急速な感染拡大に至る可能性がある」。感染症対策を厚生労働省に助言する専門家組織「アドバイザリーボード（AB）」（座長＝脇田隆字・国立感染症研究所長）は19日夜、こうした現状評価をまとめた。出席した専門家たちは会合後、報道陣に「感染をコントロール（制御）できない」と口々に訴えた。 大きな要因は、これまで感染拡大を何とか抑え、「日本モデル」と世界的に評価されたクラスター（感染者集団）対策が限界に達していることだ。全国各地に張り巡らされた保健所を中心に、感染者を発見すれば行動履歴を確認して濃厚接触者や感染経路を調べる「積極的疫学調査」を実施。濃厚接触者に健康観察や外出自粛を求める。これで、感染が拡大するのを未然に防いできた。 しかし、感染者が爆発的に増えると、保健所の人員が足りなくなり、積極的疫学調査が行えず、ウイルスが市中にまん延する状態になりかねない。感染経路が追えず、

繰り返します。守秘義務は存在しません。なんなら、厚労省に確認していただければよろしい。契約書などあれば「守秘義務」が発生するでしょうが、そんな文書は出せません。裁判を起こしたいなら、ぜひどうぞ。とにかく、あなたのツイートはすべてフ… https://t.co/no2Vvd8Yh6

これは何かの冗談ですか？ たった「2時間半」で命にかかわる重要法案が通ってしまう「この国の現実」 「生殖補助医療法案」可決に思うこと 厚生科学審議会生殖補助医療部会は2001年7月から生殖補助医療制度の具現化について検討し、2003年5月に最終報告書を取りまとめたが、法整備への動きは鈍かった。 それではいけないと超党派の議員たちが立ち上がり、今回の法案提出に至ったという経緯がある。 しかしながらその内容は生殖補助医療を法律の中に組み込むものの、十分なものであるとは思えない。 今回の法案は「十分」なのか というのも、他人の卵子を用いて出産した女性を母とし、夫の承諾を得てAID（非配偶者間人工授精）で出産した子供の嫡出性を夫は否定できないとするのは、すでに裁判で示されているからだ。 たとえば最高裁第二小法廷が2007年3月23日にタレントの向井亜紀さんがアメリカで代理母によって授かった双子の男

「Go Toキャンペーン」について、政府の分科会が、感染が急増している地域での、運用の見直しなどを提言したことを受けて、西村経済再生担当大臣は、早急に対応を検討する考えを示しました。 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、20日夜、政府の分科会は、政府の需要喚起策「Go Toキャンペーン」について感染が急増している地域での運用の見直しなどを提言しました。 このあと、西村経済再生担当大臣は、記者会見で、「Go Toトラベル」について「専門家の意見を踏まえ、早急に国としての対策を検討していくことになる。感染が拡大していると言われている地域の知事の意向も尊重しながら、しっかりと判断していきたい」と述べました。 また、「Go Toイート」について、「すでに都道府県知事の判断で、さまざまな対応が行われているが、改めて農林水産省からできるだけ早急に検討を要請することになる」と述べました。 そのうえで、

戸籍の考え方は家族の考え方であり姓というのは家族をまとめた記号である。男女が結婚した際に新たな家族が誕生するため新たな戸籍の作成が必要となるのだがこの戸籍の名前として姓を統一するというのが旧来ある考え方だ。 ここに男女の不平等は存在せずこの新たな戸籍の姓として夫妻どちらのものを使用しても構わない。妻が夫の姓にすることが多いという実態を指して女性差別であるとする論は基本的に筋が悪い。離婚時に親権が母親に行きがちなのは裁判官の判断に依るので、これは司法の男性差別であると言える。しかし結婚時の改姓に関してはこの離婚時の親権問題のように他の誰かが勝手に決めたりそれを強制させられるということはなく夫妻となる男女双方の一致する意志により行われるのであり法的にもそうなっているのであるから、差別であるという主張は無意味である。女性が姓を変えがちだというのは文化的なものであり、悪いのは文化の方である。夫婦同