この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【9月24日 AFP】ドイツのビールの祭典「オクトーバーフェスト（Oktoberfest）」を二日酔い知らずで楽しもう──健康面に配慮する人が増え、質も向上したことから、ノンアルコールのビールがビアガーデンで提供される光景も珍しくなくなってきている。 ドイツでは、アルコール分が0.5％未満であればノンアルコールとされる。ドイツ連邦統計局（Destatis）によると、ノンアルコールビールの生産量はここ10年でほぼ倍増し、2022年には6億7000万リットルに達した。 調査機関アレンスバッハ研究所（Allensbach Institute）による22年の調査では、ノンアルコールビールはビールの購入量全体の約7％を占めた。 ノンアルコールビールが発売され

英航空ショーに参加したF35戦闘機を見る観客（2022年7月19日撮影、資料写真）。(c)JUSTIN TALLIS / AFP 【9月18日 AFP】米サウスカロライナ州で17日、米軍のステルス戦闘機F35が行方不明となり、軍が市民に情報提供を呼び掛けている。 当局によると17日午後、サウスカロライナ州を飛行中のF35で「不運な出来事」があり、戦闘機から操縦士が緊急脱出した。操縦士は無事生還したが、機体の行方が分からなくなっている。 事態を受け、チャールストン統合基地（Joint Base Charleston）は「捜索チームの助けになるような情報があれば、基地の防衛作戦センターに通報してください」と、X（旧ツイッター〈Twitter〉）に投稿し、地元住民に協力を仰いだ。 統合基地は連邦航空規制当局と協力し、チャールストン（Charleston）市北側にある二つの湖周辺で捜索を行っている

フランス・パリで、電動キックボードのシェアリングサービスを利用する人々（2023年8月28日撮影）。(c)Ludovic MARIN / AFP 【9月1日 AFP】フランスの首都パリは1日、電動キックボードのシェアリングサービスを廃止した。サービスをめぐっては、歩行者の邪魔になるとして強い批判が上がる一方で、廃止を残念がる声も出ていた。 パリでは4月、電動キックボードを乗り捨てできるシェアリングサービスの継続の是非を問う住民投票が行われ、圧倒的多数で廃止が決まった。ただし、投票率はわずか7.5％だった。 サービスの全面的な廃止に踏み切ったのは、欧州諸国の首都としてはパリが初めて。 同市では過去5年間にわたり、歩行者の間を電動キックボードで走り抜けたり、歩道や交差点に乗り捨てたりする行為が問題になっていた上、事故も相次いでいた。 サービスを提供していた複数の企業は、キックボード1万5000

フィジーの首都スバで、福島第1原子力発電所の処理水の海洋放出に抗議する人々（2023年8月25日撮影）。(c)Prerna PRIYANKA / AFP 【8月27日 AFP】ソロモン諸島政府やフィジー野党などの太平洋の親中勢力は25日、東京電力（TEPCO）福島第1原子力発電所の処理水海洋放出を非難し、中国に同調した。 海洋放出について、国際原子力機関（IAEA）は国際的な安全基準に合致しており、「環境への放射線による影響は無視できる程度」だと評価し、日本政府も安全性を保証している。しかし、中国は猛反発。太平洋の親中勢力も追従している。 ソロモン諸島のマナセ・ソガバレ（Manasseh Sogavare）首相は「（海洋放出は）ソロモン諸島の国民や海、経済、暮らしに影響を与える」と主張し、「日本の決定に強く反対する」と表明した。 ソガバレ氏は中国の小切手外交を受け入れる一方、選挙を延期し、

【7月11日 AFP】アイスランドの首都レイキャビク近郊で10日に起きた火山噴火。当局の警告にもかかわらず集まった見物客は、溶岩が「太陽のようなオレンジ色」をしていて誘惑に勝てなかったと語った。 レイキャビクの南西30キロに位置する無人の火山帯は約800年にわたって休眠状態を保っていたが、ここ2年ほどは火山活動が復活している。 噴火により生じた亀裂の長さは当初200～300メートルだったが、アイスランド気象庁（IMO）は11日、一晩で約900メートルに達したと報告した。 噴火したのは、リトリフルートゥル（Litli Hrutur）山のすぐ北に位置する小規模な陥没地。火山学者によると今のところ「低強度」で推移しているものの、初期段階では、昨年と一昨年に同地域で起きた2回の噴火よりも溶岩の流れは激しいとみられている。 狭い山頂脇で新しい溶岩流の前にいたアイルランド人ガイド（23）は、火山ガスの

中国広東省深セン市大芬村で、自らの作品の横に立つ画家のチャオ・シャオヨンさん（2023年2月19日撮影）。(c)GREG BAKER / AFP 【6月25日 AFP】中国南部広東省（Guangdong）深セン市（Shenzhen）にある大芬（Dafen）村には、8000人を超える画工が暮らしている。 かつて西洋名画の複製制作で知られたこの「油画村」は、今では1点数十万円の値がつくオリジナル作品を中国のアート市場に送り出している。 村の画家たちは長年、欧州や中東、米国のバイヤー向けに完璧に近い複製を販売していた。最盛期には世界中で取引される油彩画の5分の3がこの村で制作されたものだった。 だが、2008年の世界金融危機以降、輸出は減少。2020年には新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）で中国政府が国境を閉ざしたことにより、輸出は途絶えた。 その際、諦めてアトリエを閉めた画家も

ロシア国旗を手にする民間軍事会社ワグネルの創設者、エフゲニー・プリゴジン氏（中央）。ウクライナ・バフムートで。ワグネルの関連会社コンコルドがテレグラムに投稿した動画より（2023年5月20日公開）。(c)AFP PHOTO / Telegram channel of Concord group 【6月24日 AFP】ロシアの民間軍事会社ワグネル（Wagner）の創設者エフゲニー・プリゴジン（Yevgeny Prigozhin）氏は23日、新たな音声メッセージで、ロシア軍指導部を打倒するために必要なあらゆる措置を講じると宣言し、同社部隊の行く手を阻むものは「すべて破壊する」と述べた。 プリゴジン氏はさらに、「われわれは前進し、最後まで進む」と話し、ワグネル部隊がウクライナ国境に接するロシア南部ロストフ（Rostov）州に入ったと明らかにした。(c)AFP

ベン・ゲーツェル氏とAIロボットの「デズデモーナ」。ブラジル・リオデジャネイロで開催された「ウェブサミット2023」で（2023年5月3日撮影）。(c)MAURO PIMENTEL / AFP 【5月21日 AFP】ブラジル出身の人工知能（AI）研究の第一人者ベン・ゲーツェル（Ben Goertzel）氏（56）はこのほど、AFPのインタビューに応じ、AIは数年後、人の仕事の80％を担うかもしれないが、それはいいことだとの見解を示した。 数学者で認知科学者でもあり、ロボットクリエーターとしても知られるゲーツェル氏は現在、人の認知能力を持つAI「汎用（はんよう）人工知能（AGI）」を開発する研究グループ「シンギュラリティネット（SingularityNET）」の最高経営責任者（CEO）を務めている。 ゲーツェル氏は今月、ブラジル・リオデジャネイロで開催された世界最大級のテクノロジーカンファレ

サーブを打つバドミントン選手（2015年6月25日撮影、資料写真）。(c)TOBIAS SCHWARZ / AFP 【5月13日 AFP】世界バドミントン連盟（BWF）は12日、サーブを打つ前にシャトルに回転をかける新しい「スピンサーブ」について、5月29日まで暫定的に禁止すると発表した。 3月に行われたポーランド・オープン（Polish Open 2023）で初めて登場した新しいスピンサーブについて、BWFは競技に「悪影響」を及ぼす可能性があると指摘し、違反した場合はフォールトとすると説明した。 BWFのポールエリク・ホイヤーラーセン（Poul-Erik Hoyer-Larsen）会長は、競技コミュニティーからの意見を受けての措置だと明かし、選手の試みは歓迎するとしつつ、同サーブは「競技に混乱を生む」可能性があると話した。 マレーシアバドミントン協会（BAM）のケニー・ゴウ（Kenny

ツイッター共同創業者のジャック・ドーシー氏（2021年6月4日撮影、資料写真）。(c)Marco BELLO / AFP 【5月2日 AFP】ツイッター（Twitter）の共同創業者ジャック・ドーシー（Jack Dorsey）氏が立ち上げた、ツイッターによく似たSNS「ブルースカイ（Bluesky）」がにわかに注目を集めている。現在開発中の新プラットフォームは招待制で、インフルエンサーやセレブらは招待を受けようと躍起になっている。 昨年10月に米富豪のイーロン・マスク（Elon Musk）氏がツイッターを買収すると、多くのツイッターユーザーが乗り換え先のSNSを探したが、代替プラットフォームとして確立されたサービスは依然存在しない。 ブルースカイは、ツイッターユーザーが使いやすいよう、見た目も使用感もツイッターに似せて作られている。ただし、投稿は「ツイート」ではなく「スキート（skeet）

米南部アラバマ州デードビルで起きた銃乱射事件の現場（2023年4月16日撮影）。(c)Megan Varner / GETTY IMAGES NORTH AMERICA / Getty Images via AFP 【4月17日 AFP】米南部アラバマ州デードビル（Dadeville）で15日夜、少女の16歳の誕生日を祝うパーティーで何者かが銃を乱射し、少なくとも4人が死亡、多数が負傷した。地元警察が16日、発表した。 警察当局は、容疑者が特定されたかどうかや、現在も逃走中であるか、負傷者の数や年齢を公表していない。地元メディアは、事件がダンススタジオで開かれていたパーティーで発生し、少なくとも20人が撃たれたと報じている。 地元紙モンゴメリー・アドバタイザー（Montgomery Advertiser）は家族の話として、死者には主賓の少女の兄である高校生が含まれると報じた。地元メディアや

オランダ・ハーグに掲げられた国旗（2021年6月1日、資料写真）。(c)Sem van der Wal / ANP / AFP 【4月15日 AFP】オランダ政府は14日、1～11歳の子どもの安楽死を認めることを閣議決定した。 既に12歳以上には安楽死が認められているが、16歳未満は保護者の同意が必要となる。1歳未満の乳児についても、保護者の同意があれば安楽死が認められている。 保健省は「内閣は、耐え難い苦しみを抱えて希望のない12歳までの子どもを安楽死させる制度に取り組んでいる」としている。 この制度は「緩和ケアを受けても苦痛を和らげられず、余命が短い場合」が条件とされ、年間「5～10人」の子どもに適用される見込み。 今回の決定は、12歳以上とされていた安楽死の年齢制限の引き下げを求める医師らの数年来の要請を受けたもの。改正にあたっては、政府が既存の手続きを修正するだけで、議会の承認は必

ウクライナのドミトロ・クレバ外相。米ニューヨークの国連本部で（2023年2月23日撮影、資料写真）。(c)ANGELA WEISS / AFP 【3月30日 AFP】ウクライナのドミトロ・クレバ（Dmytro Kuleba）外相は30日、ロシアが4月1日から国連安全保障理事会（UN Security Council）の議長国を務めるのは「悪い冗談」だと苦言を呈した。 クレバ氏はツイッター（Twitter）に「4月1日からロシアが国連安保理議長国になるのは悪い冗談だ。ロシアは（理事国の）席を強奪し、植民地戦争を仕掛け、その指導者は子どもを拉致して国際刑事裁判所（ICC）から逮捕状が出ている戦争犯罪者だ。ロシアが安保理にいる限り世界は安全な場所にならない」と投稿した。 安保理の議長は輪番制で、15理事国の代表が毎月交代で務める。ロシアが議決に影響を及ぼすことはほぼないとはいえ、議題の設定は同国

マスクをした乗客としていない乗客が混在しているスペイン・マドリードの地下鉄車内（2023年2月7日撮影、資料写真）。(c)Thomas COEX / AFP 【3月18日 AFP】世界保健機関（WHO）は17日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の脅威は今年中にインフルエンザ並みに落ち着く可能性があるとの見解を示した。 WHOで緊急事態対応を統括するマイケル・ライアン（Michael Ryan）氏は記者会見で、新型コロナの流行は世界中で以前よりはるかに落ち着いていると指摘。「季節性インフルエンザ並みに扱える段階に近づきつつある」と述べた。 さらに「健康への脅威であり、今後も致命的なウイルスであることに変わりはないが、社会や医療体制の混乱は収拾しつつある」として、テドロス・アダノム・ゲブレイェスス（Tedros Adhanom Ghebreyesus）事務局長の発言に言及し、「今年

全米ライフル協会（NRA）年次総会で展示された拳銃（2015年4月10日撮影、資料写真）。(c)KAREN BLEIER / AFP 【3月14日 AFP】米テキサス州ヒューストン（Houston）で12日夜、3歳の女児が自宅で拳銃を誤射し、4歳の姉が死亡した。地元警察が発表した。 両親を含む大人5人も屋内にいた。銃声を聞き寝室に駆け付けたところ、姉が意識のない状態で床に横たわっていた。発砲は意図的なものではなかったとみられている。 調査機関ピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）によると、米世帯の約4割が銃を所有しており、うち大半の家庭では子どもが同居している。ただ、ジョンズ・ホプキンス大学（Johns Hopkins University）公衆衛生学大学院によれば、銃を安全に保管している家庭は半分以下にとどまっている。(c)AFP

韓国・ソウルの国会議事堂前で、元徴用工問題の解決策を発表した自国政府に抗議する議員や市民（2022年3月7日撮影）。(c)Jung Yeon-je / AFP 【3月7日 AFP】元徴用工問題で、日本企業の代わりに韓国の財団が賠償を肩代わりする同国政府の解決策に抗議するデモが7日、首都ソウルで行われ、参加者は「汚い金だ」などと非難の声を上げた。 日本からの全面的な謝罪や関係した日本企業からの賠償を求めていた被害者団体は、失望感をあらわにした。 日本企業の工場で働いたというデモ参加者の一人は、「私は95歳で、きょうかあすにも死ぬかもしれない。ただ人生のうちで、ここまで心を痛めつけられたのは初めてだ」と述べた上で、「食べ物がなくて餓死したとしても、そのような汚い金は受け取らないだろう」と訴えた。 韓国政府は北朝鮮の脅威の高まりを受けて、日本政府との間で懸案となってきた元徴用工問題の解決を目指し

この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【2月12日 AFP】フランスとスイス国境のジュラ山脈（Jura Mountains）。標高1200mに位置するリズーの森（Risoud Forest）には、樹齢数百年のトウヒ（スプルース）の木が生い茂っている。 トウヒの材質はアコースティックギターやバイオリンに最適とされ、世界中の弦楽器職人からの需要が非常に高い。しかし、気候変動で乾燥と温暖化が進み、トウヒが生む独特の音色も脅かされている。 トウヒはスイスで最も一般的な木だ。ジュラ山脈の安定した気候はこれまで、弦楽器向けの木材生産に最適だった。 弦楽器向けの木材として条件を完璧に満たす木は、1000本に1本、1万本に1本と言われるほど非常に希少だ。樹齢は200～400年、幹の根元の直径は50セン

ウイグル人に対する人権侵害に抗議する人々。米ニューヨークで（2019年2月5日撮影、資料写真）。(c)TIMOTHY A. CLARY / AFP 【2月2日 AFP】カナダ下院は1日、中国から逃れた新疆ウイグル自治区（Xinjiang Uighur Autonomous Region）の少数民族ウイグルの難民1万人を受け入れるよう政府に求める動議を全会一致で可決した。 2024年から2年にわたりウイグル人1万人をカナダに移住させることを提言している。 動議では、第三国へ逃れたウイグル人は政府から帰国するよう圧力や脅しを受けていると指摘。また、ウイグル人を拘束し強制退去させるよう各国に外交・経済的圧力を掛けており、ウイグル人に安全な避難先がない状態になっているとしている。 動議を提出したサミール・ズベリ（Sameer Zuberi）議員によると、世界各国で少なくとも1600人のウイグル人が

小さなケージの中でせわしなく跳びはねるキツネ。フィンランド・ナエルピオで（2022年7月30日撮影）。(c)Oikeutta Elaimille / AFP 【1月29日 AFP】小さな鉄製の籠に押し込められ、異常に太ったり、感染症にかかったりしたキツネや、きょうだいの死骸を食べる姿も──。AFPは、動物愛護団体がフィンランドの毛皮農場を極秘に撮影した映像を入手した。映像は、毛皮産業の闇を映し出している。 フィンランドは年間100万枚近くの毛皮を生産しており、欧州では最大の生産国で、世界でも中国に次ぐ規模だ。映像は、禁止を求める圧力にさらされているフィンランドの毛皮産業の問題を浮き彫りにした。 左翼同盟のマイ・キベラ議員はAFPに対し、「フィンランドの毛皮農場は現時点までに禁止されているべきであり、実現していないことは恥ずべきことだ」と語った。 昨年12月には、欧州市民イニシアチブ（Eur

米軍の歩兵戦闘車「ブラッドレー」。シリア北東部で（2021年2月13日撮影）。(c)Delil SOULEIMAN / AFP 【1月6日 AFP】（更新）ジョー・バイデン（Joe Biden）米大統領とオラフ・ショルツ（Olaf Scholz）独首相は5日、ロシアの侵攻を受けるウクライナへの軍事支援として、両国が歩兵戦闘車を供与することで合意した。米ホワイトハウス（White House）が発表した。 米国は「ブラッドレー（Bradley）」を、ドイツは「マルダー（Marder）」を供与。両国はウクライナ軍に使用法を指導する。 ドイツはさらに、米国に追随し、迎撃ミサイルシステム「パトリオット（Patriot）」もウクライナに供与する。(c)AFP