犬の謎の呼吸器疾患が全米で拡大 おそらく新たな病気
2022年の夏、米国ニューハンプシャー州で、イヌの呼吸器疾患が流行し始めたとの報告を初めて受けてから、デイビッド・ニードル氏と彼の同僚らはすぐに調査を開始した。 当時、ニードル氏らの獣医学研究所は、米国ニューイングランド北部において、病理医がいる唯一の施設だった。そのため、ニードル氏は、感染したイヌから組織サンプルを採取するために近隣の複数の診療所を車で回っていた。 ニードル氏は一般的な呼吸器疾患の検査をしたが、結果は全て陰性だった。 「既知のRNAやDNAウイルスは何も見つかりませんでした。真菌、バクテリア、原生動物（単細胞で運動性がある生物）、後生動物（多細胞動物）も見つかりませんでした。既知の病原体と密接な関連はなかったのです」と、米ニューハンプシャー獣医学診断研究所の上級獣医学病理学者であり、米ニューハンプシャー大学の教授でもあるニードル氏は言う。また、イヌもかかる可能性がある新型
「英語スピーキングテストは愚策」と、認知科学者が断言する理由
東京都で今、「英語スピーキングテスト騒動」が起きているのを、ご存じだろうか。来年（2023年）、都立高校入試に英語スピーキングテストが導入される予定だ。計画を進めているのは東京都教育委員会（以下、都教委）とベネッセコーポレーション（以下、ベネッセ）。これに異論反論が殺到、都議会も紛糾している。 認知科学や言語心理を研究する立場から 「致命的な愚策」と断じるのは、慶應義塾大学環境情報学部の今井むつみ教授。「スピーキングを入試に導入しさえすれば国際人が育つというのはあまりに短絡的。受験生、保護者、都民、あらゆる関係者にとってコストは高く、犠牲は大きく、教育的なゲインはほとんど期待できない」。 今井教授は、ベストセラーとなった『英語独習法』（2020年刊行、岩波新書）の著者。母語習得の認知的なプロセスを長年研究し、世界的に著名な認知科学者だ。今年 6月に刊行された『算数文章題が解けない子どもたち
マニフェスト選挙を疑え：2021年総選挙の計量政治学
マニフェストと言えば、総選挙（衆院議員選挙）。総選挙と言えば、マニフェスト。各政党が作成し、選挙の前に配布する政権公約集のことである。この用語は、有権者の間で広く一般的に認知されるようになってきていると思われる。しかし、マニフェストは日本の政治をより良くすることに役立っているのだろうか。選挙の結果は、各党が作成するマニフェストに対する支持・不支持を反映しているのだろうか。 マニフェスト選挙18年、続く自民党の圧勝 マニフェストの起源は19世紀における英国の総選挙とされているが、日本の総選挙で各政党が初めてマニフェストを作成・配布したのは、18年前の2003年11月である。2003年10月の改正以前の公職選挙法では、枚数、サイズなど厳密に規定されたビラ以外、政党が政策資料を作成して頒布することすら禁止されていたのである。 それから18年。マニフェスト選挙元年に生まれた赤ちゃんの多くは、今年1
中国はあと9年で「原発1200基分の太陽光発電」
日本でもあらゆる産業でカーボンニュートラル（脱炭素）を強く意識した動きが加速しています。日経BPではこうした新しい経済潮流をテーマに、日経ビジネス、日経クロステック、日経BP総合研究所の共催で、11月25日（木）から4週にわたってオンラインセミナー「ゼロカーボノミクスを勝ち抜く経営ビジョン ～日本企業はどう取り組むべきか～」を開催いたします（視聴無料、事前登録制・先着順、記事末尾に詳細）。 ＞＞11月25日開催分を申し込む ＞＞12月2日開催分を申し込む 世界最大のCO2排出国である中国に、もっと脱炭素を求めるべきだ――。そんな声がよく聞かれるが、中国は急速な経済発展で排出量を増大させつつも、太陽光パネルの生産・導入の両方で世界のトップを独走している。「脱炭素時代の石油」になることが確実視される太陽光発電における中国の実力はどれほどのものなのか。日本総合研究所の井熊均フェローら4人がまとめ
「尻尾」や「第3の腕」も 人間拡張で身体・認知の限界突破
まるで恐竜の尻尾が人間に付いたかのようなグロテスクな外観に思わず目が留まる。男性の腰から伸びた「尻尾」は、前屈すると後ろに跳ね、体を右に傾けると左方向へと動いた。体のバランスを失いそうになると、自動的にサポートしてくれる。これを付ければ、動物にはあって人間にはない感覚を疑似体験できる。 尻尾は、慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科（横浜市）で南澤孝太教授が主宰するEmbodied Media（身体性メディア）研究室が開発した。「もし人間が尻尾を取り戻したらどうなるのか。コンセプチュアルなものとして作製した」と南澤氏は話す。 体重数十kgの人間の体のバランスを取る必要があるため、尻尾は全長70～80cm、重量3～4kgと一定の重さにしている。体の一部のような滑らかな動きにしているのは、「尻尾」の内部に入っている空気圧の人工筋肉だ。動物の尻尾を参考に、体の動きとは反対方向に「尻尾」が動くこ
日本人に必要なのは、自分たちで未来をつくるという思考
ドイツ・ベルリンでの草間彌生氏の回顧展（2021年4月～8月にかけて開催予定だったが中断されている）のプレス内覧の日に'A Bouquet of Love I Saw in the Universe'という名の作品を人が歩きながら見学する様子（写真：AP/アフロ） 国際情報分析を専門とするコンサルタントと現代芸術家でもある大学教授による異色の対談、そこから浮かび上がる、新しい世界や文化の秩序とは？ コロナ禍が続く今、各国の間で人的交流が減り、世界は分断された状態にある。そんな中、デロイト トーマツ コンサルティングの邉見伸弘氏は著書『チャイナ・アセアンの衝撃』の中で、2020年のコロナ禍で主要国として唯一経済成長を遂げた中国と、ASEAN各国が連携しながら巨大経済圏を築きつつあると指摘した。経済の低迷、人口減少に直面する日本は、この経済圏が生まれる状況の中、どのような力を発揮できるのか。
逆境に「NO」と言えないニッポン
この原稿は、いわゆる「ゴールデンウィーク」中に記事としてアップされることになっている。 なので、今回は「休み」についてあらためて考えてみたい。 最初に「ゴールデンウィーク」というこの言葉の使われ方についてお話ししておく。 ご存知の通り、NHKの放送原稿の中では「ゴールデンウィーク」は使われない。理由は、この言葉が商標登録されているからなのだそうだ。 で、NHKは、代わりに「大型連休」という言葉を使っている。 最近では、こっちの言い方（←「大型連休」というどことなくよそよそしい用語）のほうが一般的になってきている気配がある。 あるいは、令和のヤングピープルは、「ゴールデンウィーク」という言葉の浮ついた語感を恥ずかしく感じているのかもしれない。 たしかに、「ゴールデンウィーク」なる言葉の、昭和くさい、和製英語丸出しの、安ピカで軽佻な語感は、若い世代の人々の休日観とは合致しないだろう。 似たよう
ヤマダHD会長「アマゾンさんは勝てませんよ、この業界では」
山田 昇［やまだ・のぼる］氏 ヤマダホールディングス会長。1943年、宮崎県生まれ。日本ビクター（現JVCケンウッド）入社、73年に群馬県前橋市でヤマダ電化サービスを創業。74年有限会社ヤマダ電機設立、83年に株式会社化。「前橋南店」を開設し、本格的にチェーン展開を開始。全国への出店に加えダイクマやキムラヤセレクトなどの買収で事業を広げた。2008年、おいの一宮忠男氏に社長を譲り会長兼最高経営責任者（CEO）に。13年社長兼CEOに復帰。16年会長。 群馬県前橋市で個人経営の電器店から始め、日本最大の家電量販に成長しました。なぜ勝ち抜けたのでしょうか。 私はよく人と時と地の利と話すのですが、それが大きいと思います。小売業は地域の小さい店からスタートして、流通を育て、地域量販になり、全国規模の量販店ができるという発展の過程がある。例えばダイエーさんもそうでした。私が独立したときは、たまたま地
牛角、焼き肉の定額制食べ放題を販売終了 外食サブスクの難しさ
焼き肉チェーン「牛角」や居酒屋「土間土間」などを運営するレインズインターナショナル（横浜市）は7日、牛角の一部店舗で実施している焼き肉の食べ放題コースの定期券の販売を急きょ終了した。大手による外食サブスクリプション（定額課金）サービス参入として注目を集めていたが、大きくつまずいてしまった。 牛角が今回、販売を終了したのは「焼肉食べ放題PASS」（1万1000円）。通常3480円の牛角コース（90分食べ放題）を1カ月間利用できるサービスで、当初は赤坂、三軒茶屋、花見川の3店舗が対象だった。2019年11月29日のサービス開始直後は落ち着いた販売状況だったが、年が明けた1月初旬からツイッターなどのSNS（交流サイト）を中心に「安すぎる」と話題になり、3回利用すれば元が取れる手軽さもあって、「1月5日前後から急激に販売が伸びた」（牛角広報担当者）という。 定期券を使う来店客が想定を超える見通しと
90万人割れ、出生率減少を加速させる「子ども部屋おじさん」
2021年に90万人下回ると予想されていた日本の出生数が、2年前倒しで90万人割れとなる見込みが濃厚となった。厚生労働省がこのほど発表した人口動態統計の速報値によれば、2019年1月から7月の出生数は前年同期比5.9％減の51万8590人で、今年の出生数が90万人割れするのはほぼ確実となったからだ。国立社会保障・人口問題研究所は17年、19年の出生数は92万1000人で、90万人割れするのは21年（88.6万人）とする推計を出していた。 想定より早いペースで少子化が進んでいることに対しては、団塊ジュニア世代（1971～74年）の高齢化が進み、出産適齢期でなくなったことや、20代の女性が578万人、30代の女性が696万人と、出産期の女性の数自体が減っていることが主な理由に挙げられる。しかし、こうした人口動態の変化は、17年時点である程度把握できていたはずだ。なぜ狂いが生じたのか。 問題を見
“塩漬け”おじさんが定年後再就職で失敗する理由
今回は「塩漬け」について考えてみる。 といっても美味（おい）しいらっきょうの塩漬けやら、白菜の塩漬けの作り方について書こうってわけではありませぬ。 “組織への塩漬け”である。 「お恥ずかしながら、私、この歳になって出社拒否になってしまって。だらしないですよね」 こう切り出した男性は某大手企業の元常務。63歳で定年となり、8カ月後に再就職。これまでのキャリアを買われての就職だったそうだ。 男性の話は実に興味深く、私自身、改めて「社会的地位」「シニア」「再就職」の難しさを痛感したので、みなさんにもご意見をいただこうと思った次第である。 というわけで、まずは男性が直面した“リアル”からお聞きください。 定年後、関連会社に再就職できたのだが‥‥ 「定年になったらやることがなくなって“定年うつ”になるって脅されていたんですが、私の場合は幸い次が決まってたので大丈夫でした。 息子が海外に留学してるんで
あなたも食べてる「違法ウナギ」排除 イオン新商品の画期
2019年6月3日、イオンがウナギの新商品を発表しました。ウナギ蒲焼の代替品なども発表されましたが、今回の発表の中で最も注目されるべきは、「静岡県浜名湖産うなぎ蒲焼」です。一見何の変哲も無い真空パックのウナギの蒲焼に見えますが、実は日本初の商品なのです。「静岡県浜名湖産うなぎ蒲焼」の特徴は、「稚魚（シラスウナギ）の産地までトレースできる」ことにあります。なぜ、「トレースできること」が重要なのでしょうか。 密漁と密売によって支えられる日本の伝統的な食文化 ニホンウナギは漁獲量の減少が続いており、国際自然保護連合（IUCN）や環境省より、絶滅危惧種に区分されています。人工飼育下で卵を産ませて養殖する技術は商業的に応用されていないため、天然のウナギの子供であるシラスウナギを捕獲して、養殖しています。このシラスウナギの多くに密漁・密売が関与しており、これら違法なウナギが通常の流通を経て、一般の外食
「研究者が留学に行かない」、危機感抱くAI学会会長
6月4日に新潟市で、人工知能学会の全国大会が開幕した。参加者は昨年よりも約460人増えて約2250人に達し、協賛企業数も18社増えて85社に、出展企業数も27社増えて75社になるなど、まさに第3次AIブームを象徴するにぎわいとなっている。 ここ数年で人工知能学会の会員数も急増している。背景には、機械学習の1種である深層学習（ディープラーニング）研究の大きな進展がある。「2012年から2019年までの全国大会に採択された論文数約5000件のうち、タイトルに深層学習という単語がある論文数が最も多く236件だった」と、4日11時から行われた基調講演でAI学会の浦本直彦会長（三菱ケミカルホールディングス）は説明した。2番目に多かった単語は機械学習（148件）。そのほか深層学習関連の単語が含まれる論文が増えている。 ところが、AIブームの火付け役である深層学習のビジネス活用は一向に進んでいない。なぜ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
韓国ガールズグループ襲った「すしランド騒動」 米国では理解不能
「知性持つAIは下僕にあらず」マスク氏傾倒、AI脅威論唱える哲学者
勇者か異端か 「コロナワクチン接種中止」へ声上げた550人の医師
150人超コロナ感染の伊勢丹新宿店、なぜクラスターではない？
世界2900万部のブームはなぜ起きた？ 『三体』が拓くSF新時代
ワークスアプリ、首の皮一枚から大逆転、HR事業売却へ
「育休復帰、即転勤」で炎上、カネカ元社員と妻を直撃
