「技術スキル領域62位」の衝撃、日本のデジタル競争力が低い理由新型コロナウイルス感染拡大の影響により、デジタルトランスフォーメンション（DX）の動きが加速し、企業は、価値を創出するビジネスモデルの展開が重要となっている。このような中、人材の思考・発想も大きな転換が求められ、特にデジタルや中長期的な視点も踏まえた人材育成やその根幹となる公教育のあり方も構造転換が必要だとされている。デジタル競争力を高めていくための教育・育成とは何か。学校の教育・人材育成システムと、企業現場のDX推進人材、そして、未来の人材像について政府の取り組みを踏まえて解説する。
三菱マテリアルが開発に挑む、次世代太陽電池「ペロブスカイト」が開く道（ニュースイッチ） - Yahoo!ニュース
三菱マテリアルは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）グリーンイノベーション基金事業の次世代型太陽電池開発に参画する。同社が出資する京都大学発スタートアップ企業、エネコートテクノロジーズ（京都市上京区）から「設置自由度の高いペロブスカイト太陽電池の実用化技術開発」を委託された。 【写真】東芝が世界最高の変換効率を達成した「ペロブスカイト太陽電池」 三菱マテリアルは今回の受託で、同太陽電池の低コスト化、高性能化に向けた周辺材料の開発を進めていく。 ペロブスカイト太陽電池は、ペロブスカイト（灰チタン石）結晶の層などを基板に塗布し形成する。一般的な結晶シリコン太陽電池より軽量で厚みを約100分の1にでき、折り曲げての多様な場所への設置が可能となる。 実用化されれば、耐荷重の小さい工場の屋根やビル壁面など、太陽電池を設置できなかった場所での発電に道を開く見通しだ。
「メタバース」の語を生んだ傑作SF小説『スノウ・クラッシュ』が復刊
アメリカの小説家 ニール・スティーヴンスンさんのSF小説『スノウ・クラッシュ』の新版が1月25日（火）に刊行された。 上下巻の構成で、価格はそれぞれ1,188円（税込）。翻訳は日暮雅通さんによるもの。 これまで絶版となっていたが、早川書房より復刊される。 仮想空間「メタヴァース」が築かれた近未来のアメリカが舞台 原版の『スノウ・クラッシュ』は1992年に刊行。1998年に日本語訳され、2001年にも早川書房から再販されている。 本書は近年、IT・ゲーム業界で大きな注目を集めている「メタバース（メタヴァース）」という語を最初に使った作品として知られており、その概念を知る上でも重要な書として度々話題となっていた。 「メタバース」の定義は様々だが、仮想空間上で他のユーザーたちとアバターを介してコミュニケーションや経済活動をおこなえるサービスの総称を指している場合が多い。『スノウ・クラッシュ』の中
グーグル、ブロックチェーン部門を設立か
Googleが「ブロックチェーンやその他の次世代分散コンピューティングとデータストレージ技術」にフォーカスしたグループを設立するという。Bloombergが報じた。同社はこれまで、ブロックチェーン技術に取り組む企業にクラウドサービスを提供しているが、直接関与することはなかったとBloombergは指摘している。 Googleの検索広告チームに携わり、バイスプレジデントを務めていたShivakumar Venkataraman氏がこのグループを率いるとみられる。同氏は、Google Labsの「創設リーダー」になるという。Labsは、同社のさまざまな仮想現実（VR）／拡張現実（AR）の取り組みを手がけている。 米CNETの取材に対し、Googleからコメントは得られていない。
恥ずかしながら「ビデオゲームとNFT」の現状がわからないので18年続くMMO『EVE Online』運営にメールで「ゲームはどう変わるの？」と率直な疑問をぶつけてみた
ゲームメディアのニュース担当者のひとりとして働いた2021年、日々送られてくる大量のプレス向け情報の中で明らかに増えたキーワードがある。それは読者の方もよく目にするようになったかもしれない「NFT」および「メタバース」だ。解説はWebや優秀な書籍が多数あるので、そちらに任せてしまいたいと思う。 Web上の文章や書籍を読みくらべ、何か間違えていないかとびくびくしながらこう書いている筆者なのだが、現状は「よくわからない」というのが正直なところなのだ。 いや、NFTやメタバースという概念自体はちょっとだけ理解できているかもしれない。ただ、おそらく多くの読者もこういった解説を各所で軽く読み飛ばして感じていると思うのだが、「で、けっきょくビデオゲームにNFTが入って何が変わるの？」と考え込んでしまうのである。 たとえばNFTが紐付いた土地をトークン付きで売ったり、誰かが作った豪華客船のデータをトーク
原点回帰、自由と規律、集合知のイノベーション
京都大学の校風は、自由（人によって自遊）といわれ、それゆえ創造性や革新性に富んだ人材を多数創出しているといわれてきた。実際、ノーベル賞受賞者の出身大学について、まず学部卒で見ると、京都大学８人、東京大学６人、名古屋大学３人で、大学院修了で見ると、京大５人、東大４人、名大３人と、いまなお京都大学が第１位の座にある。 こうした京大の創造性や独自性は、間違いなく京都というメタ文化の影響であろう。実際、オムロン、京セラ、佐川急便、島津製作所、日本電産、任天堂、堀場製作所、村田製作所、ロームなど、成功したベンチャー企業として紹介されてきた会社の創業の地である。先ほどのノーベル賞受賞者で言うならば、湯川秀樹氏、朝永振一郎氏は、京都大学以前に、京都府立洛北高校（旧府立京都第一中学校）の卒業生だったりする（２人とも東京生まれ）。 リチウムイオン電池の開発が評価され、２０１９年にノーベル化学賞を受賞した吉野
従業員をオフィスに戻すことはますます難しく
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2022-01-11 06:30 コロナ禍が始まってから月日は流れた。大量離職も続いている。一部の経営者は、手厚い失業手当の支給が止まれば、人々はまたオフィスに戻らざるを得ないだろうと思っていたかもしれないが、その考えは間違っている。米国の共和党が強い州では、連邦政府による週300ドルの追加給付（約3万3000円）がカットされ、他の給付金も終了してから何カ月も経つが、労働者が職場復帰を急ぐ様子はない。これには多くの理由がある。多くの人は新型コロナウイルスに感染したくないと思っているし、酷い仕事にうんざりしている人もいれば、早期リタイアを決めた人もいる。その中でも筆者が今一番気にしている要因は、多くの上司が現在も熟練した労働者をオフィスに無理矢理戻すことができると考えてい
Metaが進める「AIによる読唇術」メタバースのアバターにも活用可能な技術（２） - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Image Credit : Meta / Horizon Worlds 潜在的な欠点 （前回からのつづき）AV-HuBERTは、複雑なタスクのための教師なしマルチモーダル技術に対するMetaの投資の拡大を象徴している。同社は最近、Few-Shot Learnerと呼ばれるプラットフォーム上の有害コンテンツに取り組むための新たなマルチモーダルシステムを提案し、ラベルのないデータから音声認識、画像分割、テキストのスタイルコピー、オブジェクト認識を学習するモデルをリリースした。教師ありのシステムとは対照的に、教師なしのシステムはより柔軟で安価に導入することができる。ラベル付きデータセットのラベルは人間のアノテーターが一つ一つ丹念に追加する必要があるからだ。 AV-HuBERTは、学習に必要なラベル付きデータが少ないため、ニジェール・コンゴ語族のスス語のような「低リソース」言語の会話モデル開発の
量子時代の幕開け告げた2021年、象徴する二つの出来事 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
量子コンピューター、量子暗号・通信、量子計測、量子マテリアル―。この１年間を通して、学界のみならず、産業界でもこれら量子関連の用語が飛び交い、産業や社会を変革するイノベーションのけん引役として、量子技術への期待が高まった。 象徴する出来事は二つ。一つは、米ＩＢＭが東京大学とのパートナー契約に基づき、“門外不出”としてきた量子コンピューターの実機「ＱシステムＯＮＥ」を日本に持ち込んだこと。同機は東大が占有権を持ち、トヨタ自動車や日立製作所、ＪＳＲなど１２社と、慶応義塾大学と東大の２校をメンバーとする「量子イノベーションイニシアティブ（ＱＩＩ）協議会」を母体に利活用に向けた研究活動が始まった。 ７月に開催したＱシステムＯＮＥの稼働を記念する式典には文部科学相や東大総長らが出席し、日本における量子時代の本格幕開けを告げた。 もう一つの出来事は、「量子技術による新産業創出協議会（Ｑ―ＳＴＡＲ）」の
街づくりのDXを推進する、デジタルツインをクラウド配信
街づくりのDXを推進する、デジタルツインをクラウド配信～Webブラウザーで手軽に街の機能を体験可能に、スマートシティ構想を活性化～千葉県佐倉市「ユーカリが丘」を開発する山万株式会社に提供開始 クラウドゲーム配信技術「Gクラスタ※1」の開発およびプラットフォーム展開をするブロードメディア株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：橋本太郎/以下、ブロードメディア)は、VR/ARコンテンツ、 BIM、 建築CGパース制作の株式会社積⽊製作(本社：東京都墨田区、代表取締役社長：城戸太郎/以下、積木製作)と協業し、街づくり企業の山万株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役：/以下、山万)が手掛ける、千葉県佐倉市にある「ユーカリが丘」の街全域のフルCGをブラウザーでクラウド配信するサービスの提供を、2021年12月より開始しました。 ■背景 「ユーカリが丘」は「街の成長管理」型のディベロッパーの山万
自動運転技術の安全性向上ソリューションを開発するEdge Case Researchに出資。日本市場への展開を支援：時事ドットコム
データ提供 自動運転技術の安全性向上ソリューションを開発するEdge Case Researchに出資。日本市場への展開を支援 ［株式会社Monozukuri Ventures］ 自動運転技術の安全性を評価し、より安全な自動運転の実現・普及を促進する企業に出資 ハードウェア・スタートアップ特化型VCファンドを運営する株式会社Monozukuri Ventures（本社：京都市及び米国ニューヨーク市、CEO：牧野成将）は、Edge Case Research（本社：米国ペンシルベニア州、CEO: Michael Wagner）への出資を実施しました。 Edge Case Researchは、2013年に設立したカーネギーメロン大学発のスタートアップです。自動運転技術の開発者向けの安全性シミュレーションシステム「Hologram」と、自動運転のリスク分析システム「nLoop」を開発しています。
ドメスティックな中国と、さらにドメスティックな日本【連載】高須正和の「テクノロジーから見える社会の変化」（19）｜FINDERS
LIFE STYLE | 2021/12/17 ドメスティックな中国と、さらにドメスティックな日本【連載】高須正和の「テクノロジーから見える社会の変化」（19） 筆者が主催した深圳メイカー企業食事会の様子。オープンイノベーションのためには、まず自分たちの組織、ひいては自分自身がオー... 筆者が主催した深圳メイカー企業食事会の様子。オープンイノベーションのためには、まず自分たちの組織、ひいては自分自身がオープンになる必要がある。炎上を恐れず各自がSNSを仕事でバンバンやった方がいいし、スーツをやめ、若手と女性をなるべく責任者にして前に押し出した方が良い 高須正和 Nico-Tech Shenzhen Co-Founder / スイッチサイエンス Global Business Development テクノロジー愛好家を中心に中国広東省の深圳でNico-Tech Shenzhenコミュニテ
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ブロックチェーンで再エネ証明 東電系、個人間取引で - 日本経済新聞
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【海外ITトピックス】 勃興する中国のメタバース 技術覇権と国家安全保障
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ENEOSHD、「風頼み」の巨額買収 外山尚之、鈴木大祐 - 日本経済新聞