９月２２日発売の「結局、人生はアウトプットで決まる　自分の価値を最大化する武器としての勉強術」からの引用です。 ◉人に話すことが最高のインプットになる（198ページ） 一般的に、「話すこと＝アウトプット」というイメージがあります。私はこれまで何度も講演で話してきましたが、多くの観客に私の話を聞いてもらうわけですから、この行為はアウトプットの最たるものと言えると思います。反対に、講演に参加している側からすれば、「一流と呼ばれる人たちの話を聞くこと＝最上のインプット」となるでしょう。 しかし、先日、この逆転現象が起きたのです。 ２０１８年の５月、青山学院大学で、「シンギュラリティと自動運転車」というテーマで講演を行いました。以下、講演の要点を列挙します。 飛躍的な進歩を遂げている、ＡＩ（人工知能）技術。この進歩は、世の中にさまざまな変化をもたらします。 その中でも、自動運転車は人々のライフスタ

『なぜ、あなたの仕事が終わらないのか』の担当編集より連絡があって、彼が担当した新しい本『自分の頭で考えて動く部下の育て方』（文響社）の関連記事を私のブログに掲載してもらえないか、という話でした。 原稿を読んでみるととても興味深かったので、そのまま掲載します。書き手は、『自分の頭で考えて動く部下の育て方』の著者であり、国立研究開発法人「農業・食品産業技術総合研究機構」上級研究員の篠原信さん。 ◇　◇　◇ ■ずぼら人間の周りに優秀な部下が集まる？ 「指示待ち人間ばかり、自分の頭で考えて動かない」という嘆きの声をよく聞く。不思議なことに私の研究室には指示待ち人間は一人もいない。パートの女性3名も他の研究室がうらやむほど優秀。9年連続で私のところに来た学生もことごとく自分の頭で考えて行動する。指示待ち、なんのこと？　という感じ。たぶん私がテキパキ指示を出せない人間なので、そのうち周囲があきれて、自

ウェアラブル・コンピューターに興味を持つエンジニアの間では、Google Glass が注目を集めているが、実際の消費者の間で急速に浸透し始めているのが GoPro、Contour に代表されるウェアラブル・カメラだ。 GoPro と Contour は、マウンテン・バイカーやスノー・ボーダーなどのアクション・スポーツ・ファン向けに特化してマーケットを切り開いたが、これは業界全体から見ればウェアラブル・コンピュータがキャズム（アーリー・アダプターとそれ以外の人々の間のギャップ）を乗り越えるのにとても有効な手法として働いている。 参考までに、私の知り合いが Helly Hansen のビデオ・コンテストのための参加作品として、ウェアラブル・カメラを実際にスキー場で使って撮影した作品へのリンクを張り付けておく。 http://claimmyrun.com/watch/1765/?user=13

kobo touch の初期不良問題に対する三木谷氏の発言にはあまりにも学ぶことが多かったのでひと言。ソースは、日経ビジネス Digital の「細かいことで騒いでいるのは少数派ですよ」という記事。 特に問題なのは冒頭の、 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れまくっている。出版社の人に聞いてみたほうがいいですよ。僕は出版社の驚きように驚いている状況です（笑）。 　販売台数は10万台弱程度で、年内目標は100万台。だいたいそこまでいけそうです。やはりユーザーインタフェースがいいんですよね。直感的にできるし、変なボタンもないし

メルマガ「週刊 Life is Beautiful」で「なぜ日本は原発を止められないのか」という連載を始めた。通信業界の東京電力に相当するNTTで働いていた経験を活かし、霞ヶ関や東電のエリートが何を考えてあんな行動に走るのかを解説する。ちょうど良いタイミングで先日の「さようなら原発１０万人集会」での坂本龍一氏の「たかが電気のためになんで命をさらさなければいけないんでしょうか」という発言が注目を集めているので、このブログでもひと言書いておく。 「たかが電気」という発言に対して「電気を止めたら死んでしまう病人がいる」「真夏にクーラーがかけられなければ、熱中症で死ぬ人がいる」と噛み付いている人がいるが、これらの指摘は大間違いである。日本は、原発を止めたぐらいで、病人の生命維持装置が止まってしまったり、熱中症で死ぬ人が増えたりする国ではない。 本当の理由は別のところにある。日本経済が重度な「原発依

「その会社は何のためにあるのか」「その商品にはどんな思いが込められているのか」という Why の部分に消費者が共感を覚えてこそ、コモディティ商品がコモディティではなくなる、という話を書いたばかりだが（参照）、まさにそんな魂を感じさせてくれるのが、Nike の Flyknit。 「このはね、たった二つのパーツから作られている編み上げシューズなんですよ」と自慢そうに買ったばかりの Flyknit の解説をするユーザーが目に浮かぶ。まさに "social by design" である。

デジタル・デバイドとは、ネットやコンピューターを使いこなせない人たちが、デジタル時代のライフスタイルを満喫出来ないことを指す。少し前までは「それもある程度はしかたがない」と思っていたのだが、原発事故以来少し見方が変わって来た。 ネットに行けば、野田総理が３年前に「消費税５％分に相当する１２兆５０００億円が天下り法人に流れている。そのしろありたちを退治せずに消費税を上げることなんてありえない」と高らかに宣言していたことがそこら中に書いてあるし、Youtube にも証拠のビデオが上がっている。天下り組織に流れる金を止めずに消費税を引き上げることは、明らかな公約違反であり、マニフェスト破りだということは多くの人たちが指摘している。 しかし、デジタル・デバイドの壁の向こう側でテレビと新聞だけに頼って生きている人たちにはその声はなかなか届かない。 ネットに行けば、今回、原子力安全規制改革担当審議官に

Forbes の記事によると、アップルがOS X 用のアプリにウィルスやマルウェアの混入を防止する仕組み（Sandbox）を導入するらしい。そしてiOSと同じく、最終的には iTunes ストアからしかアプリをインストールできないようにするという。 反対している開発者もいるようだが、私は逆に遅すぎるぐらいだと思う。Windowsのようにアンチウィルス・ソフトウェアをインストールしないと安心して使えないパソコンなんてどう考えても時代遅れだ。マイクロソフトも同じような仕組みを Windows8 に導入するようだし、私としては大歓迎だ。 同じ理由で、Androidの最大の弱点はセキュリティにあると私は見ている。すでにAndroidアプリの数多くがウィルスに侵されているというデータもあるし（参照）、実質的に、Windowsパソコンと同じように「アンチウィルス・ソフトウェアをインストールしないと安心

業界内部ではしばらく前から噂されていたが、SonyによるSony Ericssonの１００％子会社化が正式に決まった（参照）。 もとはと言えば、競争が激しくて利益率の低い端末ビジネスから撤退したかったEricssonと、携帯端末のパテントが必要だったSonyが、Sony Ericssonという合弁会社を作ったという歴史があるが、Sony という会社が Apple、Samsung などと戦うためには、携帯電話機のビジネスを１００％コントロールすることが必要不可欠だ、という経営判断である。 パテントに関しては、記事にも "Sony will also get a broad intellectual property cross-licensing agreement and ownership of five essential patent families relating to wir

CNetにGuy Kawasakiの "What I learned from Steve Jobs" という文章が出ているので一読をおすすめする。１２項目のメッセージを簡単に解説するとこうなる。 評論家と呼ばれる人たちは実は何も分かっていない。彼らに耳を傾ける必要はあるが、振り回されてはいけない 顧客に何が欲しいかをたずねても答えは見つからない 不連続な変化を起こせ 難しいことにチャレンジするからこそすばらしい仕事ができる デザインへの徹底的なこだわりが違いを生み出す プレゼンの時には大きなフォントと大きな画像を使え 間違いに気がついたら恥じらいもなく方向転換をしろ 「価値」は「価格」とは違う 優秀な人材は自分より優秀な人材を雇いたがる。だめな人材はもっとだめな人材を雇いたがる 本当のCEOは、自分自身で商品のデモをする 会社に必要なのは「研究者」ではなく「エンジニア」だ 「個性的」でか

今回の原発事故に関して、政府や東電からの発表が信用できないだけでなく、テレビ・新聞などの大手マスメディアの記事にもかなりバイアスがかかっていることが明らかになって来た。特に読売と産経の「経産省より、経団連より」のバイアスは目にあまるものがある。 こんな状況だから、今回の事故ではブログやYoutubeなどのパーソナル・メディアが情報源として多いに役に立ったと感じている人も多いとは思うが、これはこれであいかわらず玉石混淆であり、その中から信頼できる情報や意見を選び出すことは簡単ではない。 先日も、「福島第一原発の敷地。敷地内の土地のあちらこちらにヒビ割れが生じていて、そこから高温のどす黒い湯気が噴き出しているそうです。」というデマが流れていたが、パーソナル・メディアのみに頼るとこの手のデマに惑わされる危険があるのが難点である。 となるとやはり一時情報として頼りたくなるのはマスメディアだが、その

原発のストレステストに関して、政府から「統一見解」なるものが発表された。ストレステストを再起動の条件にはしたくなかった経産省（および、経産省の言いなりの海江田大臣）を菅総理がリーダーシップを持って押し切ったという評価もできるが、中身を見ると実際には経産省からの抵抗が強く、彼らを納得されるための折衷案であることが分かる。 本来であれば、EUなみの厳しいストレステスト（参照）を再稼働の条件にすべきであるのだが、６ヶ月以上かかるストレステストを実行していては、その間に稼働中の原発のほとんどが定期検査に入ってしまい、日本の原発のほとんどすべてが止まることになる。 電力の安定供給を最優先に考える経産省としては、そんな状況は許されないわけで、ぎりぎりの折衷案として登場したのが、２段階のストレステスト。 1. 定期点検中の再稼働に必要な最低限のストレステスト とりあえずの電力の安定供給のために定期点検中