国立歴史民俗博物館 National Museum of Japanese History千葉県佐倉市にある国立歴史民俗博物館（略称「歴博」）の公式アカウントです。歴博に関する情報は、公式ホームページをご覧ください。https://www.rekihaku.ac.jp公開している動画の著作権は、国立歴史民俗博物館が有しており、著作権法および国際条約により保護されています。This is the off...
吉田初三郎式鳥瞰図データベース
大正から昭和初期に起こった大観光ブーム。そのブームの中、日本内外の旅行パンフレットに鳥瞰図を取り入れたのが「大正の広重」と呼ばれた吉田初三郎です。「吉田初三郎式」として人気を集めた彼の鳥瞰図の最大の特徴は極端なデフォルメで、大胆な構図と鮮やかな配色による豊かな表現に彩られ、今日と比べても遜色ないほどの詳細な情報が盛り込まれた旅行案内が多数出版されました。 吉田初三郎は京都生まれの鳥瞰図絵師で、最初の『京阪電車御案内』（大正2年）が、皇太子時代の昭和天皇から「これは奇麗で解り易い」と賞賛されたことに喜び、生涯に1600点以上もの作品を描いたと言われています。 国際日本文化研究センターでは吉田初三郎、および彼の影響のもと同時代の絵師が描いた鳥瞰図の網羅的な収集を行ってきました。本データベースではその全体像を把握できるようにするとともに、画像を共有するための国際的な枠組、IIIF (Intern
『ファイナルファンタジーVII リメイク』新型コロナウイルスの影響で一部地域では早期出荷へ。スクエニはネタバレしないよう呼びかける - AUTOMATON
ホーム ニュース 『ファイナルファンタジーVII リメイク』新型コロナウイルスの影響で一部地域では早期出荷へ。スクエニはネタバレしないよう呼びかける スクウェア・エニックスは3月30日、ローンチが迫る『FINAL FANTASY VII REMAKE（ファイナルファンタジーVII リメイク）』について、ヨーロッパとオーストラリアでは通常よりも早く出荷する決断をおこなったと海外向けに発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた措置で、当該地域では発売日よりも前に本作を入手できる可能性があるという。 An important message from the #FinalFantasy VII Remake development team. #FF7R pic.twitter.com/UwBMNaIaXX — FINAL FANTASY VII (@finalfantasyvii) Mar
関西大学デジタルアーカイブ
関西大学アジア・オープン・リサーチセンター（KU-ORCAS）は、そのプロジェクトコンセプトのひとつとして、「研究リソースのオープン化」を掲げています。 そのコンセプトのもと、ここに公開する「関西大学デジタルアーカイブ」では、関西大学総合図書館および東アジア文化研究に携わる本学教員の個人蔵書のうち、原資料の著作権保護期間が満了している資料を「オープンな形」で提供しています。 ここでいう「オープンな形」には、次の2つの意味があります。 IIIF（トリプルアイエフ）と呼ばれる国際的な画像共有の枠組みにしたがい公開するということ。これにより、IIIF対応のビューワを用いることで、関西大学デジタルアーカイブの資料画像はもちろん、他機関のIIIF対応資料も並べて利用したり、コメントやタグをつけたりすることができるようになります。 関西大学デジタルアーカイブの書誌情報と資料画像データを自由に利用できる
茂木 俊伸 (Toshinobu MOGI) - 資料公開 - researchmap
「連体詞リスト」は，国語辞典における連体詞ならびに連体詞的用法を持つとされる語（表現）の認定状況を示している先行調査（5種）の結果を統合し，計347語を一覧化したものです。 問題意識や具体的な内容については，readmeファイル（PDF形式）をご覧ください。 リスト本体は，カンマ区切りのShift_JISテキストファイル（CSV形式）です。 ※本リストは，JSPS科研費15H03216（基盤研究(B)「日本語教育用テキスト解析ツールの開発と学習者向け誤用チェッカーへの展開」，研究代表者：山本和英）の成果物です。 ・研究・教育を目的として，自由にお使いいただけます。ただし，再配布は禁止します。 ・本リストの内容の正確性は保証しません。また，本リストの利用に起因する損害に対して，一切の責任を負いません。 ・本リストを利用した研究成果には，『連体詞リスト』を利用した旨を記載してください。また，事
新型コロナウイルス感染症対策に伴う学校教育におけるICTを活用した著作物の円滑な利用について | 文化庁
文化庁著作権課においては，この度のコロナウイルス感染症対策に伴う各教育機関の臨時休業等に伴い，教育機関がICTを活用した遠隔指導や自習など様々な活動の実施により，著作権が及ぶ著作物の利用（現行法上の権利制限規定の対象とならない公衆送信など）を行う場合については，事態の緊急性・重要性を鑑みて，著作権等管理事業者において格別の御配慮をお願いする旨，令和2年3月4日付で文書を発出いたしました（別添参照）。 各教育機関の皆様におかれましては，休業中のICTを活用した学校教育の実施に際し，著作物の利用における御質問や御不明点等がありましたら，以下の著作権等管理事業者等にお問合せください。 事務連絡 臨時休校等に伴う著作権等管理事業者等への配慮願い （58KB） ※本文書を受けて対応を表明している著作権等管理事業者等一覧 （団体からの表明があり次第，順次追加してまいります） 一般社団法人授業目的公衆送
遠隔授業と著作権法｜小倉秀夫
COVIT-19対策として、インターネットを用いた遠隔授業を行おうという動きがあるが、それが著作権法の壁によって阻まれているということが話題となっています。確かに、現行著作権法第３５条２項では、その授業が行われている場所で直接その授業を受けている者がおり、かつ、その授業と遠隔授業とが同時に行われていることが、その著作権者の許諾を得ずに、その授業の過程における利用に供することを目的として、公表された著作物を遠隔地にいる受講者に送信するための条件となっています。このため、COVIT-19対策のために、全学生を自宅待機させたまま遠隔授業を行う場合、第三者の著作物を活用することがやりにくくなります。引用の要件を具備する範囲内での利用に留めるか、あらかじめ許諾を得ておくことが必要になります。 しかし、実のところ、平成３０年改正で著作権法第３５条は大幅な改正がなされており、改正法ではこの問題はだいぶ解
WHO幹部、台湾の質問「聞こえない」 「一つの中国」配慮か、外交部「政治は別にすべき」
「質問が聞こえない」「ほかの質問に移ろう」――。香港のニュース番組に出演した、WHO（世界保健機関）のブルース・アイルワード事務局長補佐官のインタビューが波紋を広げている。 台湾の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策について、意図的に回答を避けるような場面があり、台湾の外交部（外務省に相当）が「パンデミックへの対処には政治は別にすべきだ」と抗議する事態に発展している。 WHOをめぐっては、「中国への過剰な配慮で感染拡大を招いた」との指摘もある。 台湾加盟を拒否するWHO 香港の公共放送「RTHK（香港電台）」の報道番組で2020年3月28日、アイルワード氏がテレビ電話でのインタビューに応じた。 アイルワード氏は前半、「WHOは非常に早い段階でこのウイルスがパンデミック（世界的流行）になる可能性があると認識していた」とする見解や、中国での感染対策を振り返った。 その後、番組では（
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HOSEIミュージアム｜デジタルアーカイブ