「シャープ、゜の売却を検討」についてお詫び
２０１５年１０月１日付本紙記事「シャープ、゜の売却を検討 経営再建策」につきまして、報道後、シャープ株式会社公式ツイッターから「゜」（半濁点）が紛失し、一時「シャーフ株式会社」となる騒ぎがありました（現在は「シャープ株式会社」に復帰）。 虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、部分的ながら記事が現実化してしまったことについて、関係者と読者のみなさまに深くお詫び申し上げます。 なお本記事について「誤報ではないか」とのお問い合わせを多くいただいていますが、「゜売却」が依然虚構のままであることから、編集部では過去の誤報例と照らし合わせ、「完全に現実化したわけではないため、誤報とまでは言えない」と判断しました。 よってこの件につきましては、本記事の執筆を担当した社主ＵＫを戒告の懲戒処分のみとしています。ただし本人から「森永、ａｕに続く、３度目の企業敗北の責任を取りたい」として、２日
日本、韓国破り雪辱の金 男子スノーボール決勝
ソチ五輪第７日目の１３日、男子スノーボール決勝で日本代表が韓国を７－１で破り、金メダルを獲得した。 前回のバンクーバー大会から正式種目として始まった男子スノーボールは、１チーム７人がそれぞれ自陣のフィールドにあるポールを守りながら、相手チームのメンバーとポールに雪玉を当てていく、言わば「スポーツ雪合戦」のような新競技。前大会初出場の日本代表は予選リーグで惨敗。出場２９か国中２９位の最下位という苦い経験を味わった。 ４年後の雪辱戦となった今大会では、世界ランク１位のフィンランドを破る大金星を挙げるなど、予選リーグから破竹の勢いを見せ、俄然注目を集めるようになった。 各リーグを勝ち上がった日本、韓国、ノルウェー、アルゼンチンの４チームが決勝トーナメントに進出。日本は準決勝の対戦相手ノルウェーを７－０のストレートで下すと、前回大会で３位の好成績を残した韓国との決勝戦に挑んだ。 試合は前後半共に一
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「ダース」１１個、「きのこ」廃止… 消費増税、製菓業に痛手
１日、安倍晋三首相が来年４月１日から消費税率を現行の５％から８％へ引き上げる方針を正式に表明したことを受け、各業界の動きもあわただしくなってきた。特にその影響を強く受けるとされている製菓業界各社では不人気商品の廃止など今後の対応に苦慮を強いられる一方、増税を機に商品を改名するなどリニューアルを図る企業も出てきた。 来年４月からさまざまな商品において増税分として３％が価格に上乗せされるが、元々商品単価の安いお菓子にとってはこの３％の影響は甚大だ。すでに森永製菓では、同社の主力商品であるチョコレート「ダース」を現在の１２粒から１１粒に減らすことを決めた。また別の製菓会社では、長年不採算商品だったものの、熱狂的なファンのためやむなく存続させてきた「きのこの山」を廃止し、経営資源を「たけのこの里」事業に一本化する。 また、お菓子の中でも定価が数十円単位の駄菓子部門はさらに大きな変化を強いられている
ネット活用「黒票運動」 若者たちは訴えた
自民党が過半数を獲得、圧勝に終わった第２３回参議院選挙。報道機関各社による事前調査の段階から自民優勢と見られていたが、ここまでの大差に至った要因の一つは最後まで足並みのそろわなかった野党各党のふがいなさだった。本紙では、対抗軸になれない野党を見限った若い有権者たちがインターネットを駆使して行った「黒票運動」に密着した。 彼らが「小さな抵抗」と呼ぶ黒票運動のきっかけは、政治に対するやり場のない不信感だった。 「確かに株価は上がった。けれど僕たちの生活は何も良くなっていない。」 黒票運動を呼びかけたインターネットサイト「ブラック・レジスタンス」管理人のエンクルマさんはそう語る。 エンクルマさんは２５歳。大学卒業後、大手飲食チェーンに就職したものの、連日の深夜労働や休日出勤、読書感想文が課される業務に耐えられず、３か月で会社を辞めた。「このままでは会社に殺される」と思った。 この過酷な体験を自ら
４日付「森永、『グロス』発売」記事についてお詫び
２０１３年７月４日付本紙記事「森永チョコ、１４４個入り「グロス」発売へ」にて掲載したチョコレート菓子「ＧＲＯＳ（グロス）」が本紙報道後、現実のものとなってしまいました。 上記における本紙誤報について、お詫び申し上げます。 本紙編集部では１０日未明から緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 また協議の結果、今回の誤報について「本紙記事は全て虚構」という報道姿勢を逸脱し、現実に影響を及ぼしてしまったことへの反省と、「決して現実の領域に踏み込まない」という方針を改めて確認しました。 今年に入り３度目の誤報という、読者のみなさまからの信頼をまたしても裏切る結果になってしまったことは甚だ遺憾であり、今後は記事が現実のものとならないよう、記事のチェック体制をより厳しく強化するなど、いっそうの注意を払っていく所存です。 ＜概要＞ ７月４日 ８：０
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
「性行為、１７歳までに経験を」 女性手帳の内容明らかに
少子化対策を検討する内閣府の有識者会議「少子化危機突破タスクフォース」が導入を提案している「女性手帳」（仮称）について、「女性は１７歳までに性行為を経験しておくのが望ましい」と記載される予定であることが分かった。内容がまとまりしだい、早ければ来年度中の配布を目指す。 タスクフォースでは、少子化の原因の一つとして女性の晩婚・晩産化があると指摘。３０代後半になると妊娠中毒症など、出産リスクが高くなるとされることから、２０代～３０代前半までに結婚と出産を心がけるよう手帳に記載するとともに、「いつ産むの？ 今でしょ！」をスローガンに啓発活動に取り組む。 さらに手帳では、性行為について「統計的に見て１７歳までに経験しておくのが望ましい」と記載。諸々の事情があったとしても、「遅くとも２５歳までには済ませるべき」と呼びかけている。 女性手帳については、今月導入案が明らかになって以降、「女性の人生を国が『
虚構新聞、ウソ記事が現実になり謝罪……「結果的に誤報を配信してしまった」 | RBB TODAY
“嘘ニュース”やパロディ記事など、実在しないネタを新聞記事スタイルで掲載するサイト「虚構新聞」が、取り扱った記事内容が掲載後に現実のものになってしまったとして、謝罪文を掲載した。 件の記事とは、同サイトが18日に掲載した「体罰被害申告サイト『体罰.in』公開 匿名でも通報可能」と題したもの。この記事は、学校内における体罰被害を申告・通報できる体罰被害申告サイトとして「体罰.in」なるサイトが公開された、という“ネタ”を展開。その架空のサイトのスクリーンショットを掲載するとともに、サービスの特徴や仕様を紹介していた。 もちろんこのサイトはおよび記事は“嘘”なのだが、なんとこのサイトが掲載後に制作されたことで“現実”のものになってしまったという。制作したのは犯行予告の収集・通報サイト「予告in」の運営者で字幕in株式会社代表取締役社長の矢野さとる氏。現実となった「体罰.in」のトップページには
虚構新聞ダイレクト：「ＮｅｘＴ×虚構新聞社」について
虚構新聞読者のみなさま、こんにちは。虚構新聞社主のＵＫと申します。平素は本紙「虚構新聞」をご購読いただきありがとうございます。今回も読者のみなさまに本紙に関する情報を、直接お伝えいたします。 さて、今回第２回目となる「虚構新聞ダイレクト」ですが、まずは前回この場でお伝えした有料メルマガ「虚構新聞友の会会報」の続報です。 本紙読者の親睦と虚構新聞本社ビルの建造を目指し、７月に始めた「会報」ですが、大変ありがたいことに当初目標としていた会員１００人を達成いたしました。またご希望された会員のみなさまには「入会感謝セット」をお送りいたしました。まだお届けできていない方が若干名いらっしゃいますが、こちらについても年内には発送手続きを終える予定です。 その他、友の会の活動として、９月には社主出席のもと、東京・御徒町にて第１回親睦会を開催、１１月には会員専用掲示板の設置を行ったほか、来年には関西会員の会
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