きゅうり農家が深層学習に挑戦-自作の仕分け機を作るまでの道筋
5月30日、都内でIT・Webエンジニア向け転職サイトのGeekOutが画像認識をテーマにしたイベント「GeekOutナイト」を開催した。今回、取材の機会を得たので、きゅうり農家である小池誠氏の話を紹介する。 “慣れ”が必要なきゅうりの仕分け作業 小池氏は静岡県湖西市できゅうりを栽培しており、年間出荷量は60トンを超える。家業であるきゅうり農家を継ぐ前はエンジニアとして腕を鳴らしていた。 同氏は「近年、農業は機械化されているが、まだまだ手作業に頼ることが多い。特に、きゅうりやピーマン、トマトをはじめとした果菜類は機械化および大規模化が難しいため作業時間が長い」と指摘する。 きゅうり農家の小池誠氏 農林水産省によると、きゅうり栽培における作業別労働時間は収穫作業が全体の39.8%、次いで仕分けなどの出荷作業が22.1%を占める。同氏は、長さ・太さ・曲がり具合・色・ツヤを人間が目視で確認し、9
噂の「TensorFlowでキュウリの仕分けを行うマシン」がMFT2016に展示されていたので実物を見てきた - データの境界
個人的には最近聞いた話の中でひさびさにワクワクした話。 「医療」「教育」「農業」のようなIT未開の分野に黙々と取り組んでいる人達はヒーローに見える Google Cloud Platform Japan 公式ブログ: キュウリ農家とディープラーニングをつなぐ TensorFlow 約三行要約 エンジニア職だった方が実家のキュウリ農場でtensorflowを使った自動の「キュウリの品質仕分け機」を自作している 家族（仕分け担当はお母さん）が9段階に仕分けしたキュウリを撮影し学習用画像データ（80×80px）としている。画像7000枚分。 収穫のピーク時には一日 8 時間ずっと仕分け作業に追われる。それを自動化したい。 Web カメラによる画像撮影は Raspberry Pi 3 で制御し、そこで TensorFlow による小規模なニューラルネットによってキュウリのあり・なしを判断 学習と計
海外投資家が密かに狙う日本の「有望」セクター 意外な「ハイテク」商品は日本の独擅場だった | JBpress (ジェイビープレス)
トヨタ自動車の世界規模でのリコール問題、韓国勢の後塵を拝し続ける薄型テレビ・・・。このところ、世界市場での日本の製造業の競争力減退をうかがわせるニュースがかまびすしい。 日本の主要企業の株価も、上値の重い状態が続いている。世界ベースで株式運用する投資家の関心も低い。 だが、ある日本のセクターが「有望」として一部の投資家の熱視線を集めていることは、あまり知られていない。その業種は、日本人が当たり前すぎる存在として見過ごしてきた分野、コメに関係している。 建設機械の次は農業機械 ブラジル、ロシア、インド、中国の「BRICs」と呼ばれる新興国の急激な経済成長が世界的に注目を集め始めたのは、2000年代初頭だった。実際、BRICs諸国は豊富な資源を武器にして、先進諸国の停滞をよそ眼に右肩上がりの成長を達成した。 こうした時期、日本の株式市場で注目を集めたセクターが建設機械だった。ロシアの鉱山開発、
悲鳴を上げる中国農業：日経ビジネスオンライン
高橋 初めに申し上げておくと、僕はいわゆる中国専門家ではありません。あくまでも農業の専門家、食料の専門家です。多くの中国専門家は中国そのものを研究していますが、私は中国という国を研究しているのではなく、中国で生産されている食料について、農作物を実際に作っている農民について、さらには、どういう農地を使って農業をしているか、どのような生産をしているか――といったことを研究しています。 中国の農業を本格的に研究し始めたのは15年ほど前になりますが、それまでも様々な国の農業を研究してきました。日本はもちろんのこと、アジアや米国、ヨーロッパなどで農民に話を聞き、農業の実態を調査してきました。私の関心事は、日本で消費している食料がどのように作られているか、農民がどのように食料を作っているか、その暮らしぶりはどうなっているか、というところにある。 ―― 中国の農業を研究しようとしたきっかけはどこにあった
「兼業農家」が日本を滅ぼす 減反政策は諸悪の根源、コメを作って米価を下げよ：日経ビジネスオンライン
「減反見直し」。昨年末、石破茂農相が投じた一石が農業界を揺さぶっている。政府は農政改革特命チームを結成。コメの生産調整の見直しを含めて議論し始めた。「コメの生産調整は必要不可欠」。米価維持が第一の農業関係者はこう口を揃えるが、減反に協力しない農家は数知れず。実効性は上がっていない。 1970年以降、連綿と続けられてきた減反政策。転作を奨励するために7兆円の国費を投入してきたが、この40年で食料自給率は40％に下落。生産調整の対象になった水田の多くが休耕田になった。昨年、発覚した汚染米事件も、本をただせば減反政策に原因がある。農業関係者の利益のために、水田を水田として利用しない愚行。その制度疲労は明らかだ。 「農協、自民党、農水省」。減反政策と高米価政策を推し進めてきたのは、この鉄のトライアングルだった。そして、その恩恵を最も受けてきたのが兼業農家だった。この生産調整が日本の農業にどのような
そろそろ無農薬/有機栽培野菜に対する盲信を見直してはどうか - A Successful Failure
スーパーの売り場には無農薬/低農薬栽培や有機栽培を謳った野菜が多く並べられている。それらは通常の野菜よりも高価だが、より安全でより美味しい野菜を求める人々に広く受け入れられている。 だが、本当に無農薬/有機栽培野菜は通常の野菜よりも毒性が少ないのだろうか？ またこれらの野菜は通常の野菜に比べ美味しいのだろうか？ なんの疑いもなく、無農薬/有機栽培野菜の方が安全で、子供たちには良いものだと決めつけてはいないか？ 仮に通常の野菜と比較してメリットがあるとして、それは追加コストに見合うだけの価値があるのだろうか？ 前回、遺伝子組み換え食品について取り上げたときと同様に、『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学 (光文社新書)』において参考文献を示した上で、必ずしも無農薬/有機栽培野菜の選択が理に適った行動ではない場合がある事実が記載されているので、それらに基づいてこの問題を考えたい。この
流通改革で手取りが倍に～直売所が描く農業の未来：日経ビジネスオンライン
和歌山のミカン農家が始めた直売所が注目を集めている。それは「めっけもん広場」。産地の多くにある買い出し型の直売所とは異なり、都市部のスーパーに直接出店する出張型の直売所だ。「農家が儲かる直売所」として地元でも評判の存在になりつつある。 中間流通をなくした直販が儲かる、というのは誰もが知っていること。とはいえ、めっけもん広場に参加する農家の手取りは、農協などを通した市場流通に比べて倍も違う。それだけ、既存の流通システムには余計なコストがかかっているということだろう。 農協を中心とした出荷団体、卸売市場、仲卸、そしてスーパー。日本の農産物流通には数多くのプレイヤーが存在している。今日、小売りの店頭に多種多様な農作物が並ぶのはこうした仕組みが機能しているからだ。もっとも、中間流通のプレイヤーが多ければ多いほど高コスト構造になる。そのしわ寄せが生産者の手取りにいっている面は否めない。 「儲かる農業
観光客はいらない、農業で自立する：日経ビジネスオンライン
前回紹介した竹本農場の竹本孝彰さんをはじめ、筆者が面会してきたオホーツク沿岸の農家の一人ひとりの農業への取り組みが、自給率１ポイント上昇に貢献したといえるではないか。 新聞のニュースを読みながら、農業国として自立した小清水町や清里町の風景が眼の前に展がって、わけもなく誇らしい気持ちになった。 清里町の小麦の収穫量は、2000年に7854トンだったが、2007年度は1万3374トン。ほとんど変動のない耕作面積の中で、収量はおよそ2倍に増加している。世間で公言される農業の衰退は、少なくとも、オホーツク沿岸の農業国には無縁と認識しなければならない。 データに表れた数字を見て、清里町の町長が語った言葉を思い出し、その一言ごとの確かさを改めて実感することになった。 観光でメシを食うつもりはありません 知床という大観光地を間近にしながら、「観光客の誘致は行いません」と北海道清里町の橋場博町長は静かに語
このままでは日本は食べていけない：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先週は、これからの世界経済の変動によって、食料を輸入に頼るこれまでの日本経済のあり方は大変危険であることを説明しました。欧州諸国が1970年代の米国による大豆の禁輸をきっかけに食料自給率を高めたのに比べて、60年代に6割だった日本の食料自給率は、今では4割を切るところまで低下しました。 日本に農地が足りないためではありません。度重なる減反政策や耕作放棄や裏作の停止で、日本の作付延べ面積は、ピークであった1960年代の半分にまで落ちました。 しかも、このままでは、日本の農業は衰退することが確実です。担い手となる農家の高齢化がさらに進み、後継者が激減するからです。掛け声ばかり食料安全保障や自給率向上を訴えても、流れを変える現実の政策はいまだに実行
農家切り捨て論のウソ 小手先の保護政策が日本の農業を“自壊”に導く (ニュースを斬る)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
農業政策は次期政権の重要課題の1つだ。格差論議が高まる中、農家戸別所得補償を打ち出して参議院選挙で大勝した民主党に対抗して、このところ自民党内でも公共事業拡大を求める声が強まっている。しかし、農業問題に詳しい神門善久・明治学院大学教授は「農家保護策では根本的な問題は解決しない」と指摘する。（聞き手は、日経ビジネス オンライン記者＝谷川 博） NBO 農業政策は次期政権の重要課題です。参院選ではマスコミや野党が格差問題に絡めて「零細農家、切り捨て」と政府を批判し、民主党は農家戸別所得補償を打ち出しました。選挙で民主党が大勝したことで、自民党内でも同様の農家保護策を求める機運が高まっています。一連の動きをどう見ますか。 神門 まず、「零細農家、切り捨て」などという論議は、農業問題に長年取り組んできた私のような立場からすれば、ちゃんちゃらおかしい話です。第一、あれは大衆迎合的なマスコミが作り上げ
農水省は環境省と統合したらどうか : 404 Blog Not Found
2007年09月04日00:00 カテゴリTaxpayer 農水省は環境省と統合したらどうか この二つを読んで、ふと思い立った事。 池田信夫 blog 食料自給率という幻想 池田信夫 blog こうすれば農水省は廃止できる いっそ、農水省は環境省と合併させたらどうだろう。 なぜか。まず、農業や水産業といった一次産業は、実は経済で全て切れないという実情がある。 池田信夫 blog 食料自給率という幻想 しかし、この問題についての経済学者の合意は「食料自給率なんてナンセンス」である。 にも関わらず、農業を100%市場経済に載せている国は、食料輸出国を含め存在していない。なぜなら、水や空気や土といった「原資」は、文字通りプライスレスだからだ。工業製品のように、需要に応じて増減産することが工業製品と同じように出来ない以上、何らかの調整を行わないと市場経済に載せられない。 また、プライスレスであるが
こうすれば農水省は廃止できる - 池田信夫 blog
遠藤農水相が辞任した。その原因は3年前の100万円あまりの補助金水増しで、辞任するほどの大事件のようにはみえないが、この問題の根は深い。象徴的なのは、会計検査院から2度も指摘を受けながら、返還していなかったことだ。つまり、この手の不正は、それぐらい当たり前なのだ。 私はかつて、「農民ひとりあたり補助金受給日本一」という愛媛県の農協を取材したことがある。その農協（豪華な高層ビル）は、二つの町の境界をまたいで建っており、すべての補助金を二重取りしていた。組合長は、いかに制度の裏をかいて補助金をだまし取るかのテクニックを自慢げに語ってくれた。補助金制度が、もう普通の人には理解できないぐらい複雑化しているため、役所にもチェックできないのだ。 この複雑怪奇で政治的利権のからんだ制度を「改革」することは不可能である。長谷川熙氏もいうように、農水省そのものをいったん解体し、ゼロからやり直すしかない。
キャベツの芯、育って"1玉"になりました！ - ［家事の知恵］All About
キャベツの芯がキャベツになりました。メルマガ読者のみなさまにはお馴染み（!?）、ガイドが芯から育てたキャベツの成長アルバム、おとどけします♪ キャベツの芯を育ててみる 昨年5月末、とある料理研究家さんの本を見ていたら、キャベツの芯って育つのよっという話を見かけました。「まさか、一玉まで育ったりしないよね〜」なんて思いつつも、ちょっと興味がわいて、トライしてみることに！ 早速、キャベツの芯の部分を1/4ほどに切って、プリン容器に入れ、栽培開始♪小ネギや三つ葉くらいなら、よく栽培してみますが、キャベツはお初です。芯は葉の根元部分をちょっぴり残し、水は芯が腐りにくいよう容器の下約1cmの深さまでにして、キッチンの窓際へ置いてあげました。 キャベツの芯、育ちはじめる なんと、すくすく育ってきたキャベツは、プリン容器では手狭になって、ついに植木鉢へ植えてあげることに！大きく育つことを夢見て、大きめの
工場で働くか、農家を継ぐべきか。いずれにしろワーキングプアっぽい
26歳。高卒で仕事がなくて、東京へ出てフリーターをやっていた。いまは派遣でとある地方の工場労働者をやっている。年収は200万いかないぐらいか。いわゆるワーキングプアでは無いと思いたい。 実家は稲作農家だけど、とても農業だけでは食って行けないと聞いていた。農業収入は年間100万ぐらいで、親父が工場で働いておふくろがパートに出て、なんとか俺らを育ててくれたみたいだ。子供に金がかからなくなったんで、親父は工場を早期退職制度で辞めて（つか辞めさせられて）、今は稲作一本でちょっと規模を拡大して200万ぐらい稼いでるらしい。だけど年も年だし、俺の所に声がかかってる。 実家に帰るとしたら、年老いたじいちゃんとばあちゃんに、もう60を越える親父と60に近いおふくろを、ほぼ一人で支えなければならないみたい。まわりでもこんな世帯が多くて、実家のある集落は、50歳以上の人間しかいないとのこと。耕作を放棄する家も
梶ピエールの備忘録。-世界のコーヒーの生産量はなぜ減らないのか。
以下は前二回のエントリの続きです。 http://d.hatena.ne.jp/kaikaji/20061123 http://d.hatena.ne.jp/kaikaji/20061125 ・・さて、今まであまり深く考えずに、世界のコーヒー価格が上昇（下落）すれば、コーヒー農家はそれに対して反応し、生産量を増やす（減らす）だろう、ということを前提に議論を行っていたが、果たしてそれは本当に正しいだろうか？ この点を考えるにあたっては途上国の小農の行動を分析するための標準的な手法である「ハウスホールド・モデル」が有用となるだろう。農家は固定資本と流動資本を投入して利益最大化を図る「企業家」としての側面を持ちながら、同時に消費者として効用最大化を図る存在でもある。この二つの側面を合わせて考えることにより、一見利潤最大化原則とは矛盾するように思える農家の経済行動を合理的に説明しよう、と言うのがハ
水がない！将来、米国の2倍以上を消費するインド：日経ビジネスオンライン
みなさんは、地球にどれだけの水があるかご存知でしょうか。 現在、地球に存在する水の総量は約14億立方キロメートルです。これは、地球全体の表面を3000メートルの深さまで覆うぐらいの量になります。こう言うと、水は無尽蔵にあるかのような印象を受けますが、この水がすべて使えると思ったら大間違いです。 人間が利用できる淡水は、そのうちたったの2.7％にすぎません。しかも、淡水の75.2％は氷河や凍土となっており、現実に私たちが利用できるのは淡水全体の24.8％程度、つまり937.4万立方キロメートル（＝14億立方キロメートル×2.7％×24.8％）です。 地球上に存在するほとんどの水が利用できないうえに、利用可能な地下水・地表水は特定の地域に偏って存在するため、世界で５億～10億人の人々が慢性的な水不足に苦しんでいます。 そして、将来は水不足の問題が一段と深刻化してくることが予想されています。地球
農地改革メモ: 極東ブログ
ぼんやりと戦後史のことを考えていることが多くなってきているのだがその一環で農地改革のこともときおり考える。農地改革については二つの思いが錯綜する。一つは学校で学んだ、なんというか農奴解放みたいなお話。もう一つは私の母方が庄屋の系統だったので近親者からの体験的な話だ。その二つが入り交じる。もっともそうした錯綜感は農地改革に限らない。私は基本的に戦後民主主義の申し子みたいな人なのでＧＨＱによって日本は解放されたと原点としては考えるのだが、五十年近く戦後の後の日本人として生きてみると違和感は多い。 農地改革について当然一時期の政策としては成功としか言えないだろう。だが、大局的には失敗だったのではないかという思いがあり、そのあたりをきちんと社会学的にまとめた書籍などないものかと探すのだが、知らない。ないわけもないだろうに。簡単に読めるウィキペディアの同項を読むと（参照）私が中学校時代に学んだことと
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