津川雅彦が解説。邦画とアニメ、なぜ世界でここまで差がついたのか-PR-
衝撃的な言葉から始まりましたが、これは、これまで数々の日本映画に出演してきた津川雅彦氏が話してくれた言葉。 津川氏といえば、日本映画の父と言われる牧野省三氏を祖父に持ち、1956年に映画『狂った果実』でデビュー。それ以来数々の日本映画で存在感のあるキャラクター演じてきた名優。さらに映画『旭山動物園物語 ペンギンが空をとぶ』などでは、監督・マキノ雅彦としてメガホンを取っています。 そんな津川氏が、現状の日本映画を壊滅状態にあると話し、以下のような思いを持っていると話してくれました。 津川氏「日本の映画が欧米だけに限らず、韓国、インド、イランにも負けている。それが壊滅状態のひとつの証。何で負けているかと言うと、市場で負けている。日本映画は世界の市場に出て行っていないということ。 どうすれば世界の市場に出ていけるのかと言ったら、簡単に言うとセリフのいらない映画。セリフがなくてもストーリーがわかる
「引越社の恫喝動画」とブラック企業狩りの真相：日経ビジネスオンライン
アリさんマークで知られる引越社幹部の、「何をぬかしとるんや、コラァ！」動画が物議をかもしている。 動画を投稿したのは、プレカリアートユニオン。「契約社員、派遣、パート、アルバイトなどの非正規雇用でも、職場で仲間を増やし、労働条件の向上に取り組むことを目指して結成した、誰でも一人から加入できるユニオン（労働組合）」である（同組合のウェブサイトより）。 事の発端は、アリさんマークの引越社の男性社員（34歳）が訴訟を起こしたこと。この男性はプレカリアートユニオンに加入しており、東京都内の引越社関東のオフィス前で組合が抗議活動をしていた時に、“事件”が起きた。 同社の副社長らが出てきて、「仕事の邪魔になる」と拡声器の使用中止を要求。そこでどうやらすったもんだがあったらしく（詳しいことは、動画だけではよく分かりません）、次のシーンがYouTubeにアップされた。 副社長：「お前、何（足）踏んでんねん
スコットランド女性首相、現地版ネトウヨの一掃を宣言（ブレイディみかこ） - エキスパート - Yahoo!ニュース
スコットランド自治政府首相でSNP(スコットランド国民党)党首のニコラ・スタージョンが、ネット上で感情にまかせた誹謗中傷やヘイト発言を繰り返しているSNP党員たちを一掃する意志を宣言した。 この声明は、女性や同性愛者に対する蔑視的な中傷や、排外的表現、労働党議員への暴力的攻撃の予告などを展開しているSNP党員数人のツイッター・アカウントがスタージョンのアカウントとリンクしていたことを英紙デイリー・メールが暴露した翌日に発表された。 スコットランド自治政府首相ニコラ・スタージョンSNPは労働党よりも左翼的な進歩的なポリシーで知られるが、その一方で過剰なナショナリズムを剥き出しにする攻撃的な党員も存在し、昨年行われたスコットランド独立の是非を問う住民投票の前からネット上での過激な言動が問題視されてきた。スコットランド版ネトウヨと呼べる彼らはメディアにCybernat－サイバーナット（Cyber
官房長官 消費税率引き上げ時に軽減税率導入を NHKニュース
菅官房長官は東京都内で記者団に対し、消費税の軽減税率について「消費税率を１０％に引き上げることを約束しており、同時にやるべきだ」と述べ、再来年４月に消費税率を１０％に引き上げるのと同時に導入すべきだという考えを示しました。 また、菅官房長官は、ユネスコ＝国連教育科学文化機関が旧日本軍が多くの中国人を殺害したなどとされる「南京事件」を巡る資料を「記憶遺産」に登録することを決定したことに関連して、「『記憶遺産』はどういう形で決まるのか極めて不透明だ。今回は一方的に中国の言い分だけで指定しており、全体として透明性を高めて、どういう議論が行われたかも含めて理解できるようにすべきだ」と述べました。さらに、菅官房長官は記者団が「ユネスコへの拠出金の停止や削減も検討すべきか」と質問したのに対し、「そういうことだ」と述べました。
顕在化する人材不足、中小企業成長の足かせに？ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
中小企業の人手不足が、経営課題として急速に顕在化している。商工中金が８日発表した「中小企業の経営改善策に関する調査」では、現在、直面する経営上の問題について「人手不足」を挙げる回答割合（複数回答）が３５・７％に上った。これは２０１３年の前回調査の２・２倍、５年前の前々回調査と比べると約７倍の水準で、とりわけ非製造業では「国内需要の減少・低迷」に次ぐ経営問題として浮上している。 今回の調査で目を引くのは、業況が良い企業ほど、人手不足に対する危機感が強い点だ。業況が「非常に良い」と回答した企業の５２・８％が人手不足を経営課題に挙げているのに対し、業績が「悪い」企業の回答割合は半分以下の２２・４％にとどまる。人手不足が好収益企業のさらなる事業拡大の足かせとならないかが懸念される。 回答企業の中には、社内教育の充実や人事・給与体系の見直しといった待遇改善で乗り切ろうとする動きもみられるが、少子高齢
討論でハーバード大生に勝った受刑者、反響に驚く
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消費税10％着実に実施を、3本の矢全体で推進＝ＩＭＦ副専務理事
１０月１１日、国際通貨基金（ＩＭＦ）の古沢満宏副専務理事は、ペルーのリマでロイターの取材に応じた。都内で２０１３年４月撮影（２０１５年 ロイター／Issei Kato） ［リマ １１日 ロイター］ - 国際通貨基金（ＩＭＦ）の古沢満宏副専務理事は１１日、ペルーのリマでロイターの取材に応じた。２０１７年４月に予定されている消費税１０％への引き上げは確実に実施すべきとし、再延期や中止の判断を下せば、長期的な日本の財政に対する信認が損なわれる可能性があるとの見方を示した。 古沢氏は消費税の再増税について、リーマンショックのようなことが再びない限りは行うべきだとし、「税率を上げるのは嫌だから、というだけで（再延期しては）皆納得しない」と指摘。金融政策だけに頼るのではなく、財政政策や成長戦略とあわせ、アベノミクスの旧「３本の矢」を全体的に進めていく必要があると語った。 元財務官の古沢氏はまた、為替に
子供の運動能力向上続く 1998年度以降、最高水準に - 日本経済新聞
子供の運動能力が向上している。スポーツ庁が11日公表した2014年度の体力・運動能力調査によると、走ったり跳んだりする体力テストの結果は現行の調査方式になった1998年度以降で最高となる年齢が多かった。スポーツ庁は「20年東京五輪・パラリンピックの開催が決まり、スポーツへの関心が高まっていることが影響している」と分析している。6～19歳は50メートル走、握力など8項目を測定し、それぞれの結果を
ドイツ経済学の3つの神話 - himaginary’s diary
前回エントリで触れたMichael Burdaフンボルト大学ベルリン教授のVoxEU記事では、エコノミストやFT、クルーグマンやサイモン・レン−ルイス*1といった米英のメディアや経済学者によるドイツ経済学者へのバッシングへの反論を試みており、特に以下の3つの論点を「神話」として取り上げている。 ドイツの経済学はケインズ主義の考えを根本から否定している これについてBurdaは、悪名高い一般理論のドイツ語版の序*2を引っ張り出したほか、カール・シラーの戦後の再建計画を持ち出し、ドイツは総需要管理を重視してきた、と強調している。 その上で、現在のドイツ政策当局が総需要管理に抵抗しているのは単に国益を優先しているため、という考察を示し、以下の2点を指摘している。 英米は世界経済ないしEU経済におけるドイツの役割を過大視している。ドイツの世界GDPにおけるシェアは5%に過ぎず、EUでも22%に過ぎ
ドイツの経済学者が本当に考えていること - himaginary’s diary
WirtschaftsWunderというサイトが、今年の4月28日から5月27日に掛けて、ドイツの経済学会（社会政策学会）と共同でドイツ人経済学者に対してアンケート調査を実施し、会員のおよそ1/3の1002人から回答を得たという。その集計結果によると、ヴォルフガング・ショイブレ独財務相、イェンス・ヴァイトマン・ドイツ連銀総裁、ハンス＝ヴェルナー・シンIFO経済研究所所長、クリストフ・シュミット独経済諮問委員会委員長といった名高い緊縮派ドイツ人のイメージとは裏腹に、大部分は米英の経済学者と同様の見解を示したとのことである。WirtschaftsWunderサイトを率いる経済学者Thomas Frickeが、結果の概要を南ドイツ新聞の記事にまとめたほか、英語版記事をINETサイトに上げている（Mostly Economics経由のMichael BurdaのVoxEU記事経由）。 以下はその記
バーナンキ「5年前に俺の政策貶したショイブレさん息してる？」 - himaginaryの日記
思い切り2ch風のタイトルにしてしまったが、バーナンキが「いかにFRBが経済を救ったか（How the Fed saved the economy）」という10/4付けWSJ論説記事で以下のように書いている（H/T Mostly Economics）。 It is instructive to compare recent U.S. economic performance with that of Europe, a major industrialized economy of similar size. There are many differences between the U.S. and Europe, but a critical one is that Europe’s economic orthodoxy has until recently largely bloc
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韓国、中高の歴史教科書を国定に変更へ 対立懸念の声も：朝日新聞デジタル
電子書籍・ソフトも海賊版取り締まり 政府、TPP対応 - 日本経済新聞
自民税調：官邸の圧力「聖域」に 存在感の低下鮮明 - 毎日新聞
米マイクロン、最先端DRAMを日本で量産 今後1年で1000億円投資 - 日本経済新聞