＋D Mobileでも体験リポート（前編、後編）を掲載した「エアノベル #15a24 」。作家・新城カズマ氏と頓智・（とんちどっと）のiPhone向けアプリ「セカイカメラ」とのコラボレーションで実現した今回の取り組みを、新城氏と頓智・の井口尊仁代表が振り返る。エアノベルを運営視点で分析しつつ、Twitterやセカイカメラなどの“モバイル可能な情報共有メディア”を使った、新しいストーリーテリングの手法に両氏は興味を寄せる。 「エアノベル #15a24 」とは 作家の新城カズマ氏がオーガナイザーを務め、セカイカメラを使った“参加する物語”として2009年12月31日に東京で行われたイベント。新城氏の小説「15×24」のキャラクターを救うべく、イベントの参加者が「ピンクのケータイを持つ男」を探すという、一種のARG（代替現実ゲーム）として実施された。参加者は、東京各地に投稿された男の情報（エアタ

皆さん、こんにちは。ファイナンシャルプランナーの山田英次です。100年に一度と称された金融危機の嵐が猛威を振るった2009年も終わり、いよいよ2010年がスタートしましたが、皆さんはいかがお過ごしでしょうか？ 株価だけを見れば、素晴らしく順調な滑り出しだったと言えますが、まだ、「世界中の国々が景気の二番底、第二の金融危機に対する警戒感を持っている」状況であることには変わりありません。現在のような状況は「中長期的にはチャンスだ」と見ている専門家も少なくありませんが、まだまだ慎重な姿勢を保つ必要があるのは確かです。 チャンスとピンチは、常に表裏一体の関係にあります。資産運用にチャレンジする場合においても、焦ることなく、自分が納得できる、そして、自分に適した金融商品を見つけて頂きたいと思います。 さて、2010年最初の連載コラムは、全8回にてお届けする予定です。テーマは、『おカネが増える仕組み』

いよいよ2010年は“3Dテレビ元年”になる。 パナソニックは1月7日、米国市場向けに3月から3Dテレビを発売すると発表した。国内でも順次投入し、初年度は同社のプラズマテレビ全体の出荷台数の1割弱となる100万台近い3Dテレビの出荷を目指す。 パナソニックは3月から米国市場向けに3Dテレビを発売する。日本国内でも順次投入する予定だ。他社製品も年内には出そろう。2010年は“3Dテレビ元年”となる（画像クリックで拡大） ソニーは今夏、東芝は秋、シャープは年内に3Dテレビの発売を目指している。サムスンやLG電子といった韓国勢も、先ごろ米国で開催された「International CES 2010」で3Dテレビを相次ぎ展示し、今年の前半にも投入する姿勢をみせた（関連記事）。 とくにパナソニックは、「いち早く3Dテレビを市場に投入する」（パナソニック・大坪文雄社長）と力が入っている。3Dテレビが、

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「ソフトウエア企業であるにも関わらず、トップに『ものづくり』のプロがいる。ウェイモには死角がない」――。米グーグルの親会社であるアルファベット傘下の自動運転開発ウェイモを訪れた日系…続き グーグル系のウェイモ、自動運転の配車サービス商用化 トヨタ、ＭａａＳ自ら手掛けず　体面捨てた逆転手 ［有料会員限定］

「ソフトウエア企業であるにも関わらず、トップに『ものづくり』のプロがいる。ウェイモには死角がない」――。米グーグルの親会社であるアルファベット傘下の自動運転開発ウェイモを訪れた日系…続き グーグル系のウェイモ、自動運転の配車サービス商用化 トヨタ、ＭａａＳ自ら手掛けず　体面捨てた逆転手 ［有料会員限定］

米Amazon.comは米国時間2010年1月15日、ユーザーが自分の著作物を自ら電子出版できるサービス「Kindle Digital Text Platform（DTP）」を、米国以外でも提供すると発表した。新たに英国、ドイツ、フランスのユーザーが、同サービスを利用し、Amazonサイトで電子書籍を販売できるようになった。 Kindle DTPは2007年11月、電子書籍リーダー「Kindle」の発売と同時に提供し始めたセルフ・サービス型の電子出版サービス。誰でも無料で利用できる。ユーザーはパソコンで同サービスのWebサイトにアクセスし、必要事項を入力後、コンテンツをアップロードする。 アップロードしたコンテンツはKindle用の書籍としてECサイト内の「Kindle Store」で販売され、コンテンツが売れると販売価格の35％がユーザーに支払われる。価格は0.99ドルから200ドルの範

アップルのコンテンツ配信サービス「iTunes Store」では現在、ハイチ地震の被災者を援助するために寄付金を募集中だ（iTunes Storeで見る）。 iTunes Storeのアカウントを持つユーザーが募金可能。寄付した金額は米国の赤十字社に全額渡り、被災者の食料、水、避難所、医療サービス、精神的なサポートを提供するために使われる。

この前、ある事情でSaaSの商用サービスを調べた。3時間ほどネットで調べただけだったが、たちまち150種類ほどのサービスが見つかった。もちろん玉石混交だが、実数はいったいいくつあるのだろうか。それなのに大手企業の情報システム部門の人と話をすると、「SaaSなんてほとんど知らない」との答えが帰ってくる。「これって、どういうこと」と考えていたら、以前会った米国のアナリストが「米国で大問題になりつつある」と言っていた話を思い出した。 米国で問題になりつつあるのは、ITガバナンスに関するものだ。米国企業では、利用部門がSaaSを勝手に導入してしまうことが、情報システム部門を悩ましているのだという。情報セキュリティ上で危うい事態だし、各利用部門が独自の判断でサービスを選定するものだから、SFAひとつとっても部門ごとに異なるサービスを導入していたりする。なんとかして情報システム部門がそうした動きを統制

「ニューノーマル（new normal）」という言葉をご存知だろうか。経済関係者の一部で流行している造語で、ひと言で説明するなら「2010年から始まる新しい常識、新しい常態、新しい価値観」である。筆者が所属する日経コンピュータは、四半期ごとに日本国内のIT投資動向や投資マインドを調査しているのだが、最近の傾向を見ると「IT投資動向でもニューノーマルが当てはまる」と強く感じている。 そもそもニューノーマルという造語は、米債券運用大手ピムコのモハメド・エラリアンCEO（最高経営責任者）が、「世界経済はリーマンショックから立ち直った時、危機前の姿に戻るのではなく、まったく別物になっている」と、著書やセミナーで語ったことから広まったといわれる。 これを受けて、経済アナリストらは「先行きが見通せない現状こそが“常態（ノーマル）”である」「従来の基準や価値観は通用せず、新しい“物差し”が生まれる」など