重力を自在に操り、文字通り“自由自在に空を翔る”ことができる重力アクション・アドベンチャー『GRAVITY DAZE / 重力的眩暈：上層への帰還において、彼女の内宇宙に生じた摂動』。PS Vitaの黎明期に専用タイトルとして発売され、PS Vitaの性能の高さと可能性を見せつけた名作が、今度はPS4でよみがえる！ 続編となる『GRAVITY DAZE 2 / 重力的眩暈完結編：上層への帰還の果て、彼女の内宇宙に収斂した選択』がPS4で登場するのに加え、前作のHDリマスター版もPS4で発売されることが発表された。 →“SCEJA Press Conference 2015”発表内容はこちら →『GRAVITY DAZE』HDリマスター版（PS4版）のTGSプレイレポートはこちら 9月24日（木）発売の『電撃PS Vol.599』では、約4年ぶりの続編となる『GRAVITY DAZE 2』の

反安保の急先鋒となったあの憲法学者の「いかがわしさ」を明かそう ～わずか2年前は「解釈改憲論者」。だから彼らを信用できない！ ほんの2年前まで、「解釈変更容認論者」だった！ 安全保障関連法案（現在は可決成立）をめぐる議論について、先週のコラム（http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/45392）で「野党や反対派は反省せよ」と書いたら、予想以上の反響をいただいた。多くは私の意見に賛成だった。今回はその続きを書こう。 いただいた反響のツイッターを見ていたら、たまたま日本報道検証機構代表で弁護士でもある楊井人文（やないひとふみ）氏が執筆した記事（http://bylines.news.yahoo.co.jp/yanaihitofumi/20150923-00049770/）を見つけた。記事は慶応義塾大学の小林節・名誉教授の言説に言及している。 小林

無人偵察機「グローバルホーク」の性能などについて説明する米軍のパイロット　（c）朝日新聞社　＠＠写禁この記事の写真をすべて見る 安倍政権の安保法制が国論を二分するなか、とんでもない事実が発覚した。安倍政権は、来年度予算で世界最先端の兵器を米国から購入し、自衛隊に導入するつもりだ。ところが、自衛隊にはそれを使いこなすインフラが整っていないという。防衛省OBらが衝撃の告発をする。 今夏、米グアムの基地から青森県の航空自衛隊三沢基地に米空軍の無人偵察機が飛来した。その名は「グローバルホーク」。 通常、同機はグアムで運用しているが、台風シーズンの運用に制約が生じ、三沢基地に一時、配備されることになった。来年2月までアジア太平洋地域の偵察活動を行うという。 安保法の成立に先立つ8月下旬、防衛省は来年度予算で過去最高となる5兆911億円を概算要求した。新たに導入予定の兵器のうち、目玉の一つがこのグロー

除染で出た土などを一時保管する中間貯蔵施設について、福島県が受け入れを表明して1年以上が経つなか、用地契約に至ったのは全体の1％に満たないことが分かりました。 環境省が除染の在り方などを定めた特措法見直しの有識者会合のなかで明らかにしました。それによりますと、8月末の段階で中間貯蔵施設の用地契約に応じたのは9件で、登記上の地権者約2400人の0.4％にすぎないことが分かりました。福島県飯舘村では、先日の集中豪雨で除染土などを詰めた土のうが大量に流されるなど住民に不安が広がっていますが、これらの袋を運び入れる中間貯蔵施設の建設がほとんど進んでいない実態が改めて浮き彫りになりました。 福岡大学名誉教授・浅野直人座長：「そのぐらいの手間が掛かるということを十分に認識してかかっていなかったのでは。政府を挙げて、もっと真面目に考えてやらないといけない」

中国有数の港湾都市、天津で起きた、死者、行方不明者１６０人を超える爆発事故から１カ月近くが経つ。現場付近で中国人民解放軍の化学戦専門部隊らによる清掃、整理は継続されており、爆発の原因究明はまだほとんど進んでいない。損害賠償をめぐり住民と当局の交渉もまだ続いている。今回の爆発は、中国当局の危機管理能力のなさ、政商癒着など多くの問題を一気に顕在化させ、市民の政府不信をますます募らせる結果となった。 異例の対応長期化　中国で死者が１００人を超える大事故はよく起きる。ほとんどの場合は、当局は迅速に対応し、現場を閉鎖して家族に賠償金を支払う代わりに箝（かん）口（こう）令を敷くなど、情報コントロールを図る。発生から３日ほどですべての処理を終了させるのが通例だが、今回のように対応が長期化したことは異例だ。 その理由について、天津市当局者はメディアに「生活に影響が出た市民は１０万人を超えており、要望を聞く

放送のあり方について議論する自民党の「放送法の改正に関する小委員会」（佐藤勉小委員長）は２４日、ＮＨＫ受信料の支払いを義務化することも視野に入れた提言書をまとめた。支払率は２０１４年度で７６％にとどまっており、国民の公平な負担を徹底することを目指している。 提言書は、総務省には義務化に向けた具体的な制度設計を、ＮＨＫには義務化で可能になる受信料値下げ計画を、それぞれ検討するよう求めている。ただ、受信料支払いを義務化する放送法改正は０７年にも試みられたが、受信料の２割値下げという条件をＮＨＫが受け入れず、見送られた経緯があり、法改正につながるかどうかは微妙だ。 ＮＨＫ広報局は同日、「３カ年経営計画に基づき、受信料制度のあり方の研究を進めている。視聴者・国民の理解が得られることが、何より重要で不可欠なものと考えている」とのコメントを出した。

1963年、福岡市長浜生まれ。1990年、東京理科大学大学院修士課程（物理学専攻）修了後、電機メーカで半導体デバイスの研究・開発に10年間従事。在職中より執筆活動を開始、2000年より著述業に専念。主な守備範囲はコンピュータ全般。2004年、運動障害が発生（2007年に障害認定）したことから、社会保障・社会福祉に問題意識を向けはじめた。現在は電動車椅子を使用。東京23区西端近く、農園や竹やぶに囲まれた地域で、1匹の高齢猫と暮らす。日常雑記ブログはこちら。 生活保護のリアル～私たちの明日は？ みわよしこ 生活保護当事者の増加、不正受給の社会問題化などをきっかけに生活保護制度自体の見直しが本格化している。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を紹介しながら、制度そのものの解説。生活保護と貧困と常に隣り合わせにある人々の「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 バックナンバー一覧 201

“アバクロ”前CEOマイケル・ジェフリーズ被告を逮捕・起訴　男性モデルら15人に性行為強要か「成功を夢見る若者を餌食に」 日本でも人気があるアメリカのアパレル大手「アバクロンビー・アンド・フィッチ」の前CEOら3人が、男性モデルら15人の性的人身売買に関与したとして逮捕・起訴されました。ニューヨークの検察当局は22日、アバクロン…