長崎の女子高生が新種アメンボ６０年ぶり発見 専門家もびっくり、素朴な「なぜ」がきっかけ（1/2ページ） - 産経ニュース
新種の「ナガサキアメンボ」（安永智秀研究協力員提供） 長崎県立長崎西高生物部の女子高生３人が、新種のアメンボを発見した。専門家によると、新種発見は６０年ぶりという。５月初めには研究成果が国際学術誌に載った。きっかけは、素朴な「なぜ」との疑問。専門家も驚く快挙に３人は「図鑑に載るのが楽しみ」と期待している。 ３人はいずれも同高３年の朝鍋遥さん（１８）と平野安樹子さん（１７）、桃坂瞳さん（１７）。昨年６月、県中央部の大村湾で生物部のフィールドワークをした際、淡水ではよく見られる細長い胴体のアメンボを見つけた。「なぜ、海にこの個体がいるのか」。好奇心に駆られ、実態研究に着手した。 新種のアメンボを発見し、標本と論文を持つ長崎県立長崎西高生物部の（左から）桃坂瞳さん、朝鍋遥さん、平野安樹子さん＝１７日、長崎市 以来、現地に通うこと５０回超。３００体以上を集めて特徴を調べ、触角などが他の種とは異なる
東京ビッグサイト 五輪期間閉館で損失２・２兆円…小池知事に辛辣な声 | 東スポWEB
２０２０年東京五輪で東京ビッグサイトがメディアセンターになるため、見本市等で使用できなくなる問題で、日本展示会協会が２９日、拡大総会を開催した。来年４月の閉鎖まで１年を切って、出展社や支援企業の悲鳴が聞こえてきた。 日本最大規模の展示場となる東京ビッグサイトは、広さで７割を占めるメインの東展示棟が、１９年４月～２０年１１月まで２０か月間、閉鎖。残る西展示棟も２０年５～９月は閉鎖となる。 展示協では、ビッグサイトの使用が制限されることで、見本市２４７本が中止となり、８万２０００の出展社が２・２兆円の売り上げを失うと試算している。 東京都やビッグサイトは代替会場として、南展示棟と近隣のお台場地区に仮設の青海展示棟を来年新設するが、いずれも２万平方メートルと東展示場の３分の１程度と手狭で、とても穴埋めにはならないという。 展示協は２年半前から２０年問題を切実に訴えてきたが、小池百合子都知事や五輪
東京都で平均年収が高い人が住むエリアは?
アルヒはこのほど、「都内高所得層の住宅購入事情」についての調査結果を明らかにした。同調査は2017年1月1日～12月31日、東京都内で住宅ローン「フラット35」を利用した人の成約データから分析したもの。 中央区の住宅購入者の家族構成 フラット35を利用して住宅を購入した人の平均年収をエリアごとに見たところ、最も平均収入が高かったのは中央区(882万円)、2位は港区(799万円)、3位は渋谷区(732万円)だった。交通アクセスの良さや、商業施設の充実度が抜きんでているエリアが上位に並んでおり、高所得者は利便性が高い立地を選ぶ傾向が高いことがわかった。東京都の平均は540万円となっている。 最も平均年収が高かった中央区の家族構成を見ると、「夫婦2人世帯」「単身者」がともに31.73%、「夫婦と子ども」が29.81%で、子どものいない世帯が6割を超えている。 中央区の年齢は東京都の平均の40.6
今、国会で何が起きているのか？ ― 与党議員と政府の発言から考えるガバナンスの崩壊 - 読む国会
厳正な検査に支障を及ぼすため、過程の公表は差し控える 腰山謙介・会計検査院事務総局次長 衆議院財政金融委員会 森友学園の問題に関する会計検査院の報告書に、検査院が試算した値引き額の記載を回避しようと財務、国土交通両省が協議した疑いがあるとの指摘について、検査院の腰山謙介事務総局次長は二十九日午前の衆院財務金融委員会で「一般論として、判断の公正を確保するため、検査対象から意見を聴取する」と述べ、検査院と両省との事前のやりとりを否定しなかった。 政府から独立した機関が、事前に財務省と協議していた可能性を否定していない。 首相動静を見る限りお目にかかっていない （安倍晋三総理大臣 衆議院予算委員会） 5月14日の衆院予算委 江田憲司 第１次安倍政権に加計氏との会食が首相動静に一度もないのは「不思議」 安倍晋三 第１次政権のときも加計さんと会食したことはあるが、たまたま名前が外に出ていないというこ
ナスカで新たな地上絵 ドローンでの調査で発見 ペルー | NHKニュース
世界遺産に登録されている南米ペルーの「ナスカの地上絵」の近くでドローンによる調査を行ったところ、サルや女性の踊り子などを描いた地上絵が新たに２５以上、見つかりました。 ここから北に２０キロ離れた町、パルパでも地上絵が見つかっていますが、ペルーの文化省は２８日、考古学者らがドローンを使って調査したところ、新たに２５以上の地上絵が見つかったと発表しました。 描かれているのは、サルやシャチ、女性の踊り子や戦士などで、このうちのほとんどはナスカ文化の数百年前に栄えたパラカス文化のものと見られています。 文化省によりますと、今回見つかった地上絵は、長年風雨にさらされて線が細くなっていて、地上からも、また、上空の高いところからも見えにくく、ドローンが飛行する低空からようやく形として認識でき、新発見に至ったということです。 調査にあたった考古学者は、ドローンによる調査が有効だと指摘し、今後さらなる発見に
解雇規制によって「企業が国民の生活を保障している」状況は、どう考えても異常。
5月25日、働き方改革法案が衆院厚生労働委員会で可決された。 この法案は賛否両論で度々話題に上っていたが、働き方と関係のない人はいない。内容の可否は別にして多くの人が注目するのも当然だろう。 先日の記事、「日本企業の給料が低いのは、社員を解雇できないから。「雇用」より「人」を守れ。」では金銭解雇を導入すべきと書いたが、幸い多数の反響を頂いた。 概ね好意的な反響ばかりだったが、金銭解雇で給料が上がるわけがない、現に非正規雇用者の給料は正社員より低いじゃないか、といったコメントもあった。 このコメントについてはズッコケるしかないが、アルバイトや派遣社員の業務は正社員と比べてサポート業務であったり、難易度が低いことが低賃金の理由となる※1。解雇の有無だけで給料が決まるわけではない。 では「解雇が可能なことで給料が高くなっている」という状況は実際に無いのかというと、当然のことながら現実にある。 そ
コネ入社を異常に敵視する人が知らない真実
今年4月、三菱UFJフィナンシャル・グループへの「コネ入社」を示唆するツイートをした女子大生と称するツイッターIDが炎上した。その後、当該IDによる「アノニマスに乗っ取られた」といった弁明や、「彼女のような学生は実在しない」などの続報もあった。すべてがツイッターで注目を集めるための愉快犯による釣りだった可能性もあるが、当時のネットは問題のツイートを叩く意見であふれていた。 コネ入社とは両親や親戚、その友人などのコネクション（人間関係）を通じて目当ての企業に入社する行為であり、別名「縁故入社」とも呼ばれる。 批判の内容は、基本的には「コネ入社はずるい」「いちいちSNSに書くのは非常識」「大企業がコネ入社を許すのはいかがなものか」といったもの。中には、「俺はコイツが許せない。無内定無職のすべてを使ってコイツを地獄に引きずり回したい」という過激な反応も見られた。 ネットには、この他にもコネ入社を
世の中にはプログラミングを理解できない人間が存在する
現在、C++によるプログラミングの入門書を書いているので、初心者のプログラミングの学習過程にとても興味がある。私自身も初心者の気持ちを取り戻すためにHaskellを学んでみた。最初の数日は頭が痛くなるほど難しかったが、そこを過ぎてみれば後は楽になってしまった。結局、初心者の気持ちはあまりわからなかった。結局、プログラミングの基礎はすでに学んでしまっているので、 先日、FizzBuzzがわからないから教えてくれという知人がいたので、これは初心者の気持ちを知るいい機会と話を聞いてみたところ、想像を絶する世界が見えてきた。 まずこれが動かないと悩んでいたコードだ。 for ( int i = 0 ; i <= 100 ; i++ ) { } else if ( i % 15 == 0 ) { Debug.log("FizzBuzz") ; } else if ( i % 3 == 0 ) { D
車の電子キー無反応、トラブル相次ぐ 長崎県佐世保市で２００件超 「米軍基地が影響か」の声も | 西日本新聞me
車の電子キー無反応、トラブル相次ぐ 長崎県佐世保市で２００件超 「米軍基地が影響か」の声も 2018/5/29 6:00 鍵穴に鍵を差し込まなくても自動車のドア開閉やエンジン始動が可能な電子キーが反応しないトラブルが、長崎県佐世保市内で相次いでいることが分かった。西日本新聞の調べでは、市内の自動車販売店に２４日ごろから、これまでに少なくとも２００件以上の報告例があった。原因は特定されておらず、「強い電波を発する米軍基地が影響しているのでは」といった臆測も出ている。 トラブルは複数のメーカー、車種で発生。ダイハツ長崎販売大塔店＝同市大塔町＝には２４～２８日、苦情や相談が計１００件以上あった。ＪＲ佐世保駅近くの市中心部に被害が集中していたという。市内のトヨタ系列の販売店でも５０件以上の被害を確認。スタッフの一人は「電波妨害が原因とみられ、５年ほど前にも同じことがあった。米軍基地に近い地域で被害
海外勢が拒否反応。現政権が続く限り、日本株は上がらないという厳しい現実＝今市太郎 | マネーボイス
※本記事は有料メルマガ『今市太郎の戦略的FX投資』2018年5月28日号の抜粋です。興味を持たれた方は、ぜひこの機会にバックナンバー含め初月分無料のお試し購読をどうぞ。 「海外ファンド勢から、安倍政権について聞かれることが増えた」 「安倍首相」が日本市場の障壁に 日本の株価がすんなり上昇しない理由には、かなり複合的なものが考えられます。 もちろん米国の株式市場の影響を大きく受けていることも事実です。しかし、ここへきて欧米のファンド勢の安倍政権に対する見方が、かなり厳しくなってきています。つまり、安倍首相の存在そのものが、日本株投資への障壁になりつつあるようです。 海外のファンド勢は、とにかく安定した政権を望んでいます。彼らは、アベノミクスの実行で株価が大きく跳ね上がったということで、安倍首相以外に選択肢はなく、政権続投が安心して日本に投資できる前提条件と考えてきたことは紛れもない事実です。
森友文書「改ざんとか、悪質なものでない」 麻生財務相：朝日新聞デジタル
財務省が森友学園との取引をめぐる決裁文書を改ざんしたことについて、麻生太郎財務相は２９日午前の衆院財務金融委員会で、「悪質なものではない」と述べた。問題を軽視するような発言で、野党からは批判が相次いでおり、改めて辞任を求める声が高まりそうだ。 立憲民主党の川内博史氏の質問に答えた。川内氏は、財務省が今回の問題を「書き換え」と表現していることを批判し、「改ざん」という言葉を使うべきだと追及した。これに対し、麻生氏は「バツをマルにしたとか、白を黒にしたとかいうような、いわゆる改ざんとか、そういった悪質なものではない」と述べ、「書き換え」の方が適切との認識を示した。 一方で、直後には「小さな話であろうと大きな話であろうと、決裁のおりた文書を書き換えるとか、すりかえるとか、さしかえるとかいう状況は、きわめて由々しきことで、深くおわび申し上げねばならない」とも述べた。 これに先立つ同日の閣議後会見で
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