最近は、ようやく景気が上向きつつある業界も出てきているようだ。先行きが不透明ながら、派遣スタッフの受け入れによって増産計画に対応しようとする会社もある。ところが、ある会社では現場から「社員の方が使いやすいのに」という声が上がっているという。 >>ヨソでは言えない社内トラブル・記事一覧 穴埋めや後始末に社員が右往左往 ――メーカーの工場長です。ようやく景気が上向き、最悪の状態を脱しつつあります。一時は大リストラをしましたが、いまでは増産体制に向けて工員の増員を考えられる余裕も出てきました。 そこで現場担当者との打ち合わせで、派遣スタッフの受け入れを提案したところ、課長たちが難色を示しました。 「派遣スタッフは使いにくいから、直接雇用の社員にして欲しい」 と声を合わせるのです。 彼らによると、以前大量に派遣スタッフを受け入れたときには、期間満了前に姿を消してしまう人が出て非常に苦労したとのこと

「サトウの切り餅」で知られるサトウ食品工業が、テレビCM抑制などの効果から営業利益が3倍にも増えたことが分かった。CM抑制で売り上げは減ったが、それを上回るコスト削減効果があったというのだ。テレビCMは、それほど利益につながらなくなったのか。 CMを3分の1に減らす サトウの切り餅、サトウのごはんと聞けば、30年ほど前から続く様々なCMのメロディーが思い浮かぶ。スーパーなどで、つられて買ってしまった人もいたはずだ。それだけ、テレビで大量にCMが流れていた。 ところが、2008年に入って、原油価格高騰などによる原材料の値上げが直撃。販売元のサトウ食品工業では、大幅なコスト削減に迫られた。そして、あのテレビCMさえ抑制することになった。その費用も、09年6月15日発表の4月期決算によると、年間9億円弱から3億円弱へと、3分の1に減らしたのだ。 「利益を出さないといけませんから、手を付けやすいテ

官房機密費を政治評論家に配った――野中広務・元官房長官のこんな発言が波紋を広げている。「政治と金」を厳しく追及してきたはずのマスコミの側に「マスコミと金」の問題が急浮上した形だ。政治部記者の「接待」を機密費で面倒みたと話す、かつて小沢一郎氏（現・民主党幹事長）の懐刀といわれた平野貞夫・元参院議員（74）に話を聞いた。 接待うけた記者がその後出世していった 辞める直前の細川護煕首相（当時）から「お世話になった人たちにお礼をしたいので、機密費の使い方を教えてくれ」と電話が入ったこともある、と話す平野貞夫さん。 ――官房機密費の対マスコミ使用について、直接経験したことを聞かせて下さい。 平野　昭和40（1965）年の終わりから2年間ぐらいの話です。当時、衆院事務局に勤務しており、園田直・衆院副議長の秘書を務めました。園田さんに言われて竹下登・官房副長官のところに報償費（官房機密費）を月々300万

任天堂DS用大人気恋愛シミュレーションゲーム「ラブプラス」の美少女キャラクター・姉ヶ崎寧々（あねがさき ねね）が漫画雑誌で「淫乱」に描かれていると、ネットで大騒動になっている。寧々といえば、従順、可憐で、実際に結婚式まで挙げる人物まで現れた大人気キャラクター。マンガのストーリーで「汚された」という理由から、「出版社に抗議しろ！」や、「DS破壊した」といった書き込みがネット上に出ている。 騒ぎになったのは「月刊ヤングマガジン」の10年6月号。「ラブプラス」に基づいたフィクション「ラブプラス～Nene Days～」で、寧々が主人公になっている。付き合い始めて3ヵ月目の設定で、寧々と「彼」が雨の日に相合い傘で下校する。寧々は「彼」を「私の一番大切な人だよ」と紹介している。二人でいると楽しくて、ちょっと切ない気分になり、「傘の本当の使い方教えてあげる」と「彼」にキスを迫る。そして、「・・・・・・ふ

新聞業界で注目を浴びてスタートした日本経済新聞の「電子版」に、思わぬ形で逆風が吹いている。サイトへのリンクについての方針が、「個別記事へのリンクはお断り」「違反した場合は損害賠償を請求することがある」という異例の内容で、強い批判を浴びている。 一方で、同社が他サイトに出稿した広告からは、個別の記事にリンクが貼られていることも明らかになっており、リンクポリシーとの矛盾を指摘する声もある。 「リンクポリシー」の内容は各社バラバラ マスコミ各社を初めとする企業のウェブサイトには、外部サイトからリンクを張る際の方針を定めた「リンクポリシー」が掲載されていることが多いが、その内容は各社バラバラだ。例えば、在京の新聞・通信各社では、毎日新聞や産経新聞、共同通信の記事を中心に掲載している「47ニュース」では、「営利目的でない」「新聞社の名誉や信用を損なわない」といった一定の条件を満たせば、原則としてリン

東京証券取引所第1部で、動画投稿サイトのニコニコ動画を運営するドワンゴがエイプリルフールのネタとして流した「ニコニコ動画の黒字化」の情報が、投資家のあいだで波紋を呼んでいる。ウソを真に受けて投資した人が少なからずいたようで、ドワンゴ株は急上昇。これが「風説の流布」や「相場操縦」にあたるのでは、という人もいる。 2010年4月1日の株価は、終値で前日比5000円高の16万2700円。相場の勢いをみる出来高は3524株で、最近1週間の出来高を比べてもほぼ2倍になっていた。 情報が「ひとり歩き」してしまった ドワンゴのエイプリルフールネタは毎年のことだが、今年はちょっといただけなかったかもしれない。ニコニコ動画のトップページや、動画や生放送などに流れるコメントをすべてモノクロにし、ニコニコニュースで「本日つい先ほど、ニコニコ動画が黒字化しました。動画のコメント、トップページを始めとした各所で、す

子ども手当について、在日外国人が母国にいる養子などを多数申請するのではと、ネット上で疑念が広がっている。神奈川県川崎市のある区役所ではアジア系の人が590人分の支給を受けるとの書き込みまであった。しかし、この区役所では、「まったくのデマ」と否定している。 590人分支給の書き込みがあったのは、2ちゃんねるのスレッド上で2010年4月3日朝のことだった。 「川崎市の高津区役所で590人分の子供手当てしてた　アジア系の人いた さすがに別室に連れてかれてた　どうなったんだろう」 川崎市高津区役所、問い合わせは数十件も 4月1日から申請手続きが始まった子ども手当では、母国に子どもがいる在日外国人でも、要件を満たせば支給が受けられる。子どもは、養子でも婚外子でもOKだ。これが、一部報道やネット上で、たくさん養子を作るなどしてどんどん税金が国外に持ち出されるのでは、との危惧になっている。 高津区役所の

就職を控えた学生の間で、ブラック企業探しが流行し、中には流されてしまう人もいるらしい。残業の多い会社や満足に休暇も取れない会社のことを指しているようだ。 僕自身、「残業の多い会社はどこですか？」なんて質問はよく受ける。まあ、いまどき残業なんてやりたくないという気持ちはわからんでもない。 >>29歳の働く君へ・記事一覧 すべては終身雇用を守るための副産物だ だが、はっきりいってみんな甘い。甘すぎる。そんなのブラックでもなんでもなくて、日本企業なら当たり前の話なのだ。 「フランスやドイツより年間300時間程度は長時間労働で、有給休暇も消費せず、辞令一枚で全国転勤」 というのは、日本が世界に誇るカルチャーである。 というわけで、就職するなら「どこがブラックなのかな？」なんて心配なんてせず、むしろブラックぶりを楽しむくらいの覚悟でいるといい。というか、そうじゃないと出世なんてできませんから。 とは

「どうなるこれからのジャーナリズム！」と銘打った討論会が2010年2月28日夜、東京都内で開かれ、田原総一朗さんと津田大介さんが司会を受け持ち、ジャーナリストの上杉隆さんや河野太郎衆院議員といった面々がジャーナリズムの現状と未来を語り合った。 ネット中継された討論会で浮き彫りになったのは、日本独特の「記者クラブ制度」の問題点。参加者からは「日本のジャーナリズムのために記者クラブを積極的につぶしたほうがいい」という意見も出た。 特オチを恐れて一歩が踏み出せない「記者クラブメディア」 討論会は28日午後7時から翌3月1日の午前1時すぎにかけて、東京・恵比寿のカフェで開催された。パネラーとして、上杉さんと河野議員のほか、ビデオジャーナリストの神保哲生さんや週刊朝日の山口一臣編集長、ライブドアの田端信太郎メディア事業部長などが登場。「朝まで生テレビ」などのテレビ討論番組でおなじみの田原さんが第1部

元衆院議員の「ハマコー」こと浜田幸一氏のツイッターが人気だ。テレビそのままの自由奔放なつぶやきが受けているようで、フォロワー数は始めて約2週間で4万を突破。また、浜田氏はiPhoneを購入するとも宣言しており、高齢にも関わらず新しいテクノロジーに興味津々のようだ。 浜田氏は1928年生まれの81歳。「国会の暴れん坊」の異名を持つ元自民党衆院議員で、竹下内閣では予算委員長を務めていた。93年に政界を引退した後は政治評論家として活動し、「たけしのTVタックル」（テレビ朝日系）などのバラエティ番組に頻繁に出演している。 各界の著名人とやりとりも始める その浜田氏が2010年1月25日、突如ツイッターを始めた。アカウントは「555hamako」で、第一声は 「ハマコーこと浜田幸一本人です！　Twitterはじめました！　よろしくお願い致します」 と元気一杯。「ハマコー」がツイッターを始めたというこ

毎週のように検察批判の記事を大きく掲載している「週刊朝日」（朝日新聞出版）の記事をめぐり、東京地検が編集部側に抗議するという異例の事態に発展している。掲載された記事を執筆したジャーナリストの上杉隆さんが、ツイッターで「東京地検特捜部から編集部に出頭要請がきた」と書き、出頭方法を募集するなどしたため、ツイッター上では騒ぎが広がっている。 週刊朝日では、ここ1か月ほどで検察批判のトーンを強めており、その記事の多くを執筆しているのが上杉さんだ。記事の見出しを見ただけでも、 「検察の狂気 これは犯罪捜査ではなく権力闘争である」（1月29日号） 「子育て女性をも脅かす検察の卑劣」（2月5日号） と、検察との対決姿勢を強めているように見える。 「記事は、丁寧な取材を重ねたものであり、自信を持っております」 地検が異例の抗議を行ったのは、2月12日号掲載の「子ども『人質』に女性秘書『恫喝』10時間」とい

小沢一郎民主党幹事長が27年前の新聞記事で、「父からの遺産はなかった」と明かしていることが分かった。その一方で、自身の資金管理団体「陸山会」の土地購入原資4億円について、小沢氏側は「父親から相続した遺産が元になった」と説明している。どちらが正しいのか。小沢氏の説明はこれまでも二転三転しており、事態は混迷を深めるばかりだ。 小沢氏は2010年1月23日、「陸山会」が04年に東京都世田谷区の土地を購入した件に絡んで、東京地検特捜部から4時間半にもわたる事情聴取を受けた。 父親から貰った金を信託銀行に積み立てていた その後、同日夜に開かれた記者会見で小沢氏は、土地購入代金に充てた4億円について、原資は小沢氏の個人資産だと説明した。 1985年に文京区湯島の自宅を売却した後、世田谷区深沢の土地を購入して建物を建てた際に残った2億円と、97年と02年に家族名義の銀行口座から引き出した3億6000万円

「就活くたばれデモ」と銘打った大学生たちのデモ行進が2010年1月23日、東京のオフィス街で実施された。「就活のバカヤロー！」と書かれた横断幕をもって「希望がないよ！」などと訴えた学生のほとんどは、デモ初体験。ネット掲示板で生まれた着想が、バーチャル空間での議論を経て、リアルな共同行動につながった。 デモには、東京都内の大学生を中心に10数人の若者が参加した。ほとんどが男性で、女性は1人だけだった。午後2時半、銀座1丁目の公園を出発したデモ隊は、オフィスビルや店舗が建ち並ぶ外堀通りを北上。東京駅前にあるリクルート本社の前を通過して、日本橋までの約2キロを歩いた。 「就活のあり方に不満があっても、声に出すことができない」 学生たちは「お先まっくら」「毎日いきづらい」などと書かれたダンボール紙を手にもって、「就活茶番！」「勉強させろ！」「希望がないよ！」とシュプレヒコールをあげた。ただ、今回初

「プレス（新聞）と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ＝読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス（新聞）と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ

昼食時になると、オフィス街には弁当を販売するワゴンが続々と集まってくる。ほとんどが500円以下、懐寂しいサラリーマンの強い味方だ。ところがオフィスが集中する東京都中央区で弁当販売の取り締まりが強化されることになった。港区や千代田区も厳しくしている。 中央区は2010年1月から路上での弁当販売に対し監視指導を強化する。規制対象になるのは、ワゴンや机に弁当を並べて販売している「行商」。東京都の条例で、行商は「人力により移行しながら販売すること」と定めている。立ち止まっていいのは、客に商品や金銭を渡す時だけで、「客待ち」は禁止だ。ほかにも、温かい弁当を扱うことはできない、人が一人で運搬できる量しか売れない、といった制限がある。 「安い弁当のせいで客足が遠のいた」 中央区日本橋のオフィス街には平日11時30分から12時30分まで、弁当や総菜が乗ったワゴンや机がずらりと並ぶ。1カ所につき12～13の

ゴルフ界のスーパースター、タイガー・ウッズ(33)の愛人報道はますます過熱しているが、タイガーがエリン夫人(29)と超高額の「婚前契約」(プレナップ)を結んでいたことがわかった。結婚7年で5500万ドル（約47億7500万円）、仮に2年後に離婚した場合、これに加え、離婚調停金3億ドル(約255億円)が支払われる、といった内容だ。 婚前契約は日本では馴染みが薄いが、海外では一般的に行われている。専門家によると、結婚は夫と妻の契約であり、その担保は愛情で、「妻の担保(愛情)が無くなっても、好きな妻を手放さないためお金を積む」という契約でもあるそうなのだ。日本でもこの婚前契約、普及するのか。 がまんすればするほど、もらえるお金が増えていく タイガーが結婚したのは2004年。今回の愛人騒動は離婚の危機を招いたが、米国メディアによれば、結婚7年で夫人が5500万ドル（約47億7500万円）を受け取る

「実施か」「延期か」――。2010年6月までの実施が予定されている改正貸金業法の「総量規制」が揺れているなかで、クレジットカード会社が総量規制の実施をにらんで、収益源の一つであるキャッシングサービスの廃止・縮小に動いている。 「総量規制」は無担保カードローンを利用する場合、利用者一人あたりの借入総額が年収の3分の1を超えないようにする規制。それによって悪質な業者を排除し、かつ多重債務者をなくすのが狙いだ。 しかし、この規制を実施すると、お金を借りたくても借りられない中小・零細企業や個人事業主が増え、お客が結果的に「ヤミ金」に流れるとの指摘がある。利用者の不満もくすぶっていて、こうしたことが総量規制の「延期論」が浮上した背景にある。 ヤミ金の利用拡大を懸念、「延期論」も 2009年11月3日、大塚耕平金融副大臣は2010年6月までに完全施行される改正貸金業法について、「延期も含め見直しの議論

ファイル交換ソフト「ウィニー」を開発し、著作権法違反幇助の罪に問われていた元東京大学大学院助手の金子勇被告(39)の控訴審判決で、1審の有罪判決が覆り、無罪判決が下った。金子被告側は、1審の段階から一貫して無罪を主張しており、やっとこれが認められた形だ。ところが、1審の段階で、NHKの記者が金子被告に対して「無罪を主張する限り、減刑の余地はない」などとして、同局のインタビューで、無罪主張を覆した上で犯行動機を明らかにするように求めていたことが、弁護団メンバーのブログで明らかになった。弁護側は「露骨な弁護妨害」と憤っており、NHKは弁護団に謝罪した。取材する側の倫理が、改めて問われることになりそうだ。 弁護団事務局長が自身のブログで明かす 2009年10月8日に大阪高裁で開かれた控訴審判決（小倉正三裁判長）では、罰金150万円（求刑懲役1年）の1審京都地裁の判決を破棄し、金子被告に対して無罪

元ライブドア社長の堀江貴文さん（36歳）は前回総選挙に出馬した経験をもつ。シンプルな政府を実現したかったのだという。今は、年金や生活保護にかわる新しい社会保障制度として、すべての国民に一定金額を給付する「ベーシックインカム（最低限所得保障）制度」の導入を唱えている。 少なくとも死ぬことはないという金額を最低限保障 ――ベーシックインカムというのは、どんな制度ですか？ 堀江　国民全員に対して、最低限の生活ができるような金額、たとえば月5万円から8万円くらいを一律に配る制度です。それくらいあれば地方に家を借りて、最低限の食事ができて、少なくとも死ぬことはないという金額を最低限保障する。全員に配るというのがポイントで、金持ちも金をもっていない人も、0歳児も80歳の老人も区別しないで同じ金額を配る。全員に一律に配るので、手間がかからないというわけです。 ――非常にシンプルですね。 堀江　シンプルで

テレビがあえいでいる。相次ぐ取材のトラブルや捏造放送。広告の急激な落ち込み。地上デジタル放送への完全移行に伴う不安。そして、肝心の視聴率にも低下の兆しが見える。マスコミの中では「不沈艦」に等しいと思われたこの業界に、かつてないほど厳しい状況が出現している。テレビの将来はどうなるのか。全10回のインタビューシリーズで考える。 初回は、「恐縮です!」でおなじみの芸能リポーター・梨元勝さんに、ワイドショーを初めとするテレビ芸能ジャーナリズムのあり方について聞いた。 ――芸能マスコミの勃興期は1970年代だと言われます。当時と比べると、今は悪くなった？ 梨元　とにかく今は、どうにもなりません。僕は週刊誌時代を含めると、芸能記者を41～42年やっています。テレビだけでも35年ぐらい。振り返ってみると、今の状態は、「出だしよりも悪い。だったらやらないほうが良かった」というぐらい悪いです。 そもそもワイ