草刈り、農薬散布、運搬、全てリモコンひとつで－。ブドウ栽培が盛んな大阪府太子町で、農作業へのロボット導入や機械化が進んでいる。山の斜面を利用した農園では一年中、重労働を強いられるが、導入により作業時間の７割削減という効果も表れた。国もロボットやAI（人工知能）を活用したスマート農業の導入を進める中、太子町の取り組みも注目を集めている。 重労働から解放、危険回避にも大阪府南東部に位置する、大阪市の中心部から３０キロほど離れた郊外の太子町。晴れた日に奈良県と接する金剛・葛城の山々を仰ぎ見ると、斜面は太陽光を反射し銀色に輝いている。一帯が、ぶどうを育てるビニールハウスで覆われているためだ。 除草ロボットを使った草刈り作業の様子８月、急勾配の山道沿いにあるハウスの中では、すでに来シーズンに向けた農園の手入れが始まっていた。ハウスの片隅に立って、リモコンで除草ロボットを操作していたブドウ農家の山本佳

23日午前10時5分ごろ、鳥取県湯梨浜町の梨畑で、同町の農業男性（45）が農薬噴霧機（全長約3メートル）の運転席と梨の木の間に挟まれている、と119番があった。男性は病院に運ばれ死亡が確認された。死因は外傷性窒息。 倉吉署によると、男性が運転する噴霧機が木に衝突し、後方に倒れ込む状態で木との間に挟まれた。噴霧機は横から乗り降りでき、屋根や扉がない。1人で作業中だったという。 帰りが遅いのを心配し、様子を見に行った父親が発見し、親族が119番した。

芸人「ガンバレルーヤ」起用　青果販売　元気に！　売上目標１００億円超　ＪＡ鳥取中央 ＪＡ鳥取中央は２０２１年の販売戦略として吉本興業のお笑い芸人「ガンバレルーヤ」を起用し、新型コロナウイルス下の青果物販売を乗り切る。中旬に出荷が始まったラッキョウを皮切りに、主要特産物の店内広告（ＰＯＰ）を店頭に掲げてアピール。生産者の店頭販売や試食宣伝などが難しい中、青果販売で１７年度以来４年ぶりの１００億円突破を目指す。 ガンバレルーヤのまひるさんは同県大山町出身。ふるさとの味をＰＲしてもらおうと幅広い年代に人気があるコンビを起用した。ＪＡの主要特産物のラッキョウ、スイカ、ブロッコリー、県オリジナル品種のナガイモ「ねばりっこ」を、明るいイメージで販売することで地域を活性化させ、生産者支援につなげる。 ラッキョウでは、ＰＯＰと簡単浅漬けレシピの２種類を作成。巣ごもり需要を掘り起こそうと「鳥取らっきょうで『

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

創業１３０年の歴史を誇るクボタが、積極的なイノベーションで、「グローバルメジャーブランド」へと着実に歩を進めている。現在、タイをはじめとしたＡＳＥＡＮ諸国では、農機分野で圧倒的なシェアを獲得するなど、世界１２０カ国以上で事業を展開している。 事業の約８割を占める機械部門を柱に、水・環境ビジネスを含めた海外売上高比率は、売上高１兆９２００億円（２０１９年12月期）の約７割。農機メーカーでは、アメリカのディア・アンド・カンパニー、オランダのＣＮＨインダストリアルに次ぐ世界第３位である。 こうしたグローバルメジャーブランドの一角を占めるクボタ。その成長戦略のカギを握るのが、国内外の企業への出資や協業、オープンイノベーションによるスマート農業である。２０１４年には、最先端技術とＩＣＴを融合させた営農支援システム「クボタスマートアグリシステム」（ＫＳＡＳ）を発表。ＩｏＴを駆使して収集したデータで農業

農業は転換点に立たされている。深刻な労働力不足と不安定な環境に直面している同業界にとって、積極的なテクノロジーの導入は、もはや特殊な選択肢ではなくなり、農場経営の成功に欠かせない重要な要素になってきた。 そうした転換を推し進めている多くは新進の開発企業だが、農業に深く根をおろした古くからの企業も例外ではない。例えば、農業機械ブランドのJohn Deere（ジョンディア）を手掛けるDeere & Companyなどの企業が提供するスマートテクノロジーは、土地や環境への影響を抑えながら、農場の効率化と生産性向上、より確実な収穫高の確保に貢献しつつある。「老犬に新しい芸は仕込めない」という常識的な格言とは逆に、Deere & Companyは、人間の能力を超えた範囲とスピードで必要な作業を判断し実行できるように、同社の機器に人工知能（AI）と機械学習を搭載している。スマートロボティクスを通じて農

＜「わからない」を解決！＞ICTを駆使した作業記録や生産管理、新規参入まで、すべてを網羅したスマート農業の教科書。 今、これからの農業を担うスマート農業に対して、農業資機材メーカーや農業分野外の大手企業などが注目しています。 しかし、施設内のデータ収集、衛星を活用した圃場管理など、スマート農業自体が幅広く、全体を掴みきれていないのが実情です。 そこで本書では、今までになかった「スマート農業を図解で俯瞰できる」一冊を提案。 基本的な知識から応用的な内容までを、オールカラーのイラストとわかりやすい図解でカバーし、農業分野の岐路に立つ方々の指標となる情報をお届けします。 【目次抜粋】 はじめに 第１章 日本農業の課題 第２章　スマート農業研究と実用化の現状 第３章　農業データ連携基盤（ＷＡＧＲＩ） 第４章　スマート農業の実証 第５章　今後のスマート農業の展開 巻末　最新トピックス さくいん 【著

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

発電事業者は、ひろしま再生可能エネルギー推進有限責任事業組合である。広島県などが出資する有限責任事業組合（LLP）で、県が66.1％、中国電力グループが33.9％を出資している。 中国電力グループの出資のうち、中国電力は0.8％にとどまり、子会社のエネルギア・ソリューション・アンド・サービス（ESS、広島市中区）が主体となり、発電所の開発・運営を担っている。O&M（運用・保守）サービスも、ESSが担当している。 大朝太陽光発電所では、面積が約1万2000m2の土地に、三菱電機製の出力261W/枚の太陽光パネルを3976枚並べた。パワーコンディショナー（PCS）は東芝三菱電機産業システム（TMEIC）製を採用し、出力490kW機を2台導入した。 今年7月14日掲載の「探訪」コラムで取り上げた広島県竹原市の発電所と同じ枠組みで開発・運営されている発電所で、同じようにロボット除草機を活用している

農薬散布にかかる作業時間を比較する実証実験を行った小型無人機ドローン（手前）と無人ヘリ（北海道新聞の小型無人機を使用して宮永春希撮影） 農薬の空中散布に、導入費用が安い小型無人機ドローンを活用しようと、ホクレンなどは３日、旭川市東旭川町日ノ出の水田で、空中散布で主流となっている無人ヘリコプターと比べる実証実験を行った。作業効率や特性の違いを調べ、ドローン普及に生かす考え。 ホクレンと、ドローンを使った農薬散布などを行うレイブ・プロジェクト（旭川、請川博一代表）の共催で、農薬業者らを含め約２０人が参加した。

地方創生 第6部 まだないしごとを興す急激な人口減少時代を秋田はどう歩んでいけばいいのか。地方の今後を考える地方創生 第6部 まだないしごとを興す

無人ロボットの開発を手掛ける長野県のメーカーが、遠隔操作できる果樹用のスピードスプレヤー（ＳＳ）を開発した。ＳＳは乗用が一般的で、同社によると、人が乗らず遠隔操作できるＳＳは業界初。遠隔操作と位置情報を利用した自動走行が可能で、作業者の労力軽減や安全性向上につながる。傾斜園地や醸造用ブドウの垣根栽培での活用が見込め、スマート農業の推進に貢献していく。 開発したのは、イーエムアイ・ラボ（長野県富士見町）。全長１２０センチ、幅１０５センチと小型で、軽トラックで運搬できる。基本のタンク容量は１５０リットルだが、５０～２００リットルから選べ、傾斜４０度まで対応できる。バッテリーで走行。走行部の中央にタンクを載せ、後部にモーターファンとノズルを付けた。 遠隔操作は、コントローラーで前後左右の走行や、散布の開始・停止ができる。車体前方にカメラを取り付ければ、作業小屋などの室内で映像を見ながら操作できる

佐賀県がスマート農業の実験に取り組んでいる杵島郡白石町新明の大規模水田に、ロボットトラクターが導入された。今後、有人のトラクターとペアにし、無人走行で耕起や代かきなどを行う。最新のＩＴやＡＩ技術と組み合わせ、シーズンを通して稲作の省力化を図る実験がいよいよ本格化する。