図録▽インスタントラーメン（即席麺）消費量の国際比較
インスタントラーメンは、レトルトカレー、カニカマと並んで、戦後の食品三大発明のひとつと言われる。 インスタントラーメンは1958年に発売された日清食品のチキンラーメンが最初（同年に販売された長寿麺という先行商品もあったが）。米国で発明されたレトルトカレーの世界初の商品化は、1968年に阪神地区で限定販売し、翌年全国販売をはじめた「ボンカレー」。カニカマは、石川県七尾市の水産加工メーカーであるスギヨが1972年に発売した商品が最初と言われる。 2008年4月8～9日、大阪市の「ザ・リッツ・カールトン大阪」などで「第６回世界ラーメンサミット」が開催された。世界ラーメン協会（WINA）会長の日清食品社長は「安藤百福（ももふく、日清食品創業者）が、ここ大阪でチキンラーメンを作って50年。即席麺は毎年成長し、2008年には１千億食に達する」と挨拶した（東京新聞2008.4.11）（注）。 （注）イン
図録▽社会保障給付費の国際比較（OECD諸国）
社会保障のレベルを国際比較するために、社会保障給付費の対GDP比についてOECD各国のデータを掲げた。 日本は2019年に総計の対GDP比が23.1％となっており、OECD平均22.0％よりやや高いが、対象38カ国中、17位と社会保障レベルは中位の国に属する。2003年段階（図録2798x）では、対象29カ国中、23位ともっと低いレベルであったが、その後順位が上昇している。 ヨーロッパ諸国は社会保障レベルが高い点が目立っている。他方、社会保障レベルの低い国は、２つのグループに分けられる。韓国、メキシコ、トルコ、チリに代表される高齢化の比率が低く、社会がなお成熟途上にある開発途上国的な性格の強いグループとカナダ、英国など個人による自力救済的な考え方の強い英語圏のグループとである。米国は以前低いグループだったが医療保険改革で順位が上昇した（mandatory privateの対GDP比が201
図録▽労働組合組織率の国際比較
日本の労働組合組織率は低下傾向が続き、現在、２割を切っている（図録3810参照）。日本の労働組合組織率は諸外国と比較して高いのか、低いのか、国際比較を行った図を掲げた。 世界的には、社会民主主義の発達したヨーロッパの労働組合組織率が高い。特に、北欧は5～7割と雇用者の過半数が組合員となっている。米国、韓国、フランスは、1割前後と非常に低くなっている。 OECD諸国以外では、ロシアがやや高いが、ブラジル、南アフリカは3割を切っており、インドネシアは1割台と、概して労働組合組織率は低くなっている。 こうした中で日本の労働組合組織率18.2％は相対的に低い方と言わざるを得ない。 2002年段階と比較すると労働組合組織率は多くの国で低下傾向にある。 労働組合の影響度合いは、組織率だけでは測れない。組織率は低くとも、労働組合が使用者側と取り交わした労働協約が組合員以外の労働者全般に適用されることがあ
図録▽主要国の家計貯蓄率の推移
主要国の家計貯蓄率の推移を、OECD Economic Outlookの付属統計表ベースのデータによってグラフ化した（データ源はOECD.Stat）。 家計の可処分所得は、一方で、消費に回され、他方で、貯蓄される。消費に回される分の比率を消費性向と呼び、貯蓄に回される比率を貯蓄率と呼ぶ。消費性向と貯蓄率は足して１となる性格のものである。貯蓄に回された部分は、銀行預金を通じて、あるいは直接的な社債や株式の購入によって、企業の投資原資となるので、産業の発展を国内で支える基盤となるものとして重要視される。 ここで算出のベースとなっているSNA（国民経済計算）では、家計の所有する持ち家について、自分で自分に家賃を払っている形となっており（いわゆる帰属家賃）、所得にも消費にもこれが含まれている（賃貸住宅であると消費のみ）。貯蓄率は貯蓄を所得で割った値なので、帰属家賃が大きく評価されると、貯蓄率自体は
図録▽主要耐久消費財の世帯普及率推移
耐久消費財の普及が国民生活を大きく変化させてきた状況を図示した。末尾コラムで限られた品目だが米国の状況も示した。 高度経済成長期の所得向上の中で、耐久消費財の普及が進んだ。1953年は電化元年と言われているが、この頃登場した電気洗濯機、電気冷蔵庫、電気掃除機という「三種の神器」は高度成長期から安定成長期に移行する画期となった1973年のオイルショック頃にはほとんどの家庭で一家に一台の普及を見た。当時最先端の商品としてあこがれの対象であるとともに、これらの耐久消費財は家事労働にかける時間の短縮を可能とし、家事労働に従事することが多かった女性の社会進出にも貢献したと考えられる。 その後、1960年代から普及がはじまった乗用車、ルームエアコン、カラーテレビという「３Ｃ」と呼ばれる耐久消費財が、当時の一般家庭の夢の商品として黒白テレビを引き継いだカラーテレビから急速に普及していった。 その後も電子
図録▽自殺手段別自殺者数の推移
最近、硫化水素ガスによる自殺、建物全体が中毒に巻き込まれる事件の報道が多くなり、自殺手段をインターネットから情報収集している点からそういうサイトの規制が議論されている。ここでは、自殺手段別の自殺者数の推移を掲げた。 2010年ごろまで年間約3万人の自殺者のうち縊首によるもの（首吊り自殺）が約2万人と最も多かった。戦後一時期薬物自殺（農薬、睡眠薬等による自殺）が最も多かった時期があったが、それ以降は、ほぼこの手段が自殺者の大勢を占めて来た。 戦後大きく増加したのは、ガス自殺と飛び降り自殺であり、近年は、第２位～３位の手段となっている。 1970年代にはガス自殺が激増したがその後1980年代に沈静化した。一酸化炭素を含む石炭ガスや石油改質ガスから天然ガスに都市ガスが転換したこと、また都市ガスやプロパンガスの自動遮断など安全化が進んだことによると考えられる。 近年、一時期、再びガス自殺が増加した
図録▽農業保護の国際比較（PSEベース）
農業に対する公的支援をどうするべきかについては、日本の大きな政策課題となっており、長く議論されてきている。大きくは２つに意見が分かれている。すなわち、産業保護は市場の資源最適配分機能を阻害するので好ましくない、また少しでも安い農産物を消費者が入手する機会を奪うべきでないという意見と地形的にも不利な生産条件の下で食料自給率も40％と先進国の中では目立って低くなっており、国民の安全・安心の確保のためにも、農業者の努力を前提として一定の農業支援は必要であるという意見とが分かれている。 農業支援は必要であるという意見の中でも、かつて、政府・自民党は、担い手対策による生産性向上・直接支払い、ＷＴＯルールの下でも一定の国境措置維持、農産物輸出促進、食育などを組み合わせ、自給率5割を目指していた。一方、民主党は自給率100％を目指し、公共事業を減らして思い切った直接支払いを実施するとしている。 ところが
図録▽都道府県別インターネット人口普及率
全国のインターネット人口普及率の推移（推計値）については図録6210で見たとおりである。2006年で7割近くになっている。 ここでは、都道府県別のインターネット人口普及率をグラフにした。データソースは社会生活基本調査によるものであり、仕事や学業での利用は対象としておらず、対象者は10歳以上と全国推計値の6歳以上とは異なっている。従って、ここでの全国平均は59.4％と全国推計値よりやや低くなっている。 社会生活基本調査は、総務省統計局が5年ごとに行っている国民の生活時間と生活行動に関する基本的な統計調査（指定統計）である。集計対象約18万人とサンプル数も大きいため、都道府県別のデータも得られる。 結果を見ると、全国1位は東京の70.8％、2位は神奈川の70.7％、最下位は青森44.4％となっている。 2001年の結果と比べると、いずれの地域においてもインターネット普及率は上昇している（200
図録▽子どもの食べ物・料理の好き嫌い
独立行政法人日本スポーツ振興センター（旧日本体育・学校健康センター）が全国の小中学生約１万1千人に対して行った調査結果から、子どもが嫌いな食べ物、好きな料理、嫌いな料理を掲げると図の通りである（「平成22年度児童生徒の食生活実態調査報告書」）。 成人の日本人が好きな料理については図録0332参照。 子どもが嫌いな食べ物１位はゴーヤ、好きな料理１位は寿司、嫌いな料理１位はレバー料理となっている。 嫌いな食べ物では、なす、セロリー、ピーマン、トマトなど上位に野菜が並んでおり、嫌いな料理の3位はつけもの、6位はサラダとなっている。栄養バランスからいえば、成人における野菜摂取の不足と並んで、子どもの野菜嫌いは、是非、改善する必要がある。 個人的には、子どもの頃を思い出して、嫌いな食べ物ではにんじんが1位でないのは意外であった。ゴーヤ、レバー、セロリーが上位なのは分かるが、なすが2位、トマトがにんじ
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